調査

「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」で「優良配送」アイコンを検索結果に表示

「Yahoo!ショッピング」と「PayPayモール」において、ヤフーが定める一定基準を満たした出店店舗の商品ページや検索結果に「優良配送」アイコン表示を開始する
藤田遥2021/2/4 9:00441

置き配利用経験者は3割、指定場所トップは「玄関前」。配送面で最も重視する点は「送料無料」【ECの配送面に関する調査】

MMD研究所が行った「ECサイトの配送に関する調査」によると、置き配利用経験者は3割で指定場所トップは「玄関前」だった。メリットは「再配達防止」でデメリットは「盗難・破損の恐れ」が最多
藤田遥2021/2/3 10:001862

2020年度の健康食品市場は0.7%増の8680億円、通信販売の受注は全般的に軟調

健康食品市場は、健康食品の主力ユーザー層である高齢者における健康長寿に対する関心の高まり、定年延長など高齢者の労働力活用が本格化し、健康を維持し動ける身体づくりへの対策、アンチエイジング意識の高まりは、今後も高止まりの状態が続く見込み
石居 岳2021/1/28 12:00660

【2020年消費まとめ】コロナ禍で消費はどう変わった? 「EC」と「コンテンツ配信」が大きく伸びた1年

ジェーシービー(JCB)とナウキャストが総括した、2020年1月から12月までの消費動向によると、「EC」と「コンテンツ配信」は好調が大きく伸びた1年だった
石居 岳2021/1/28 11:001382

QRコード決済サービス、総合満足度と利用頻度トップは「楽天ペイ」

「2021年1月スマートフォン決済(QRコード)満足度調査」によると、QRコード決済サービス総合満足度と利用頻度のトップは「楽天ペイ」だった【MMD研究所が18歳~69歳のQRコード決済サービスをメイン利用している男女600人を対象に調査】
藤田遥2021/1/26 10:00450

コロナ禍の長期化で起きた消費行動の変化6つのポイント&ニューノーマルで勝ち残る6つの成功の鍵

ローランド・ベルガーが「ニューノーマルで消費はどう変わるか 新型コロナウイルス(COVID-19)がもたらす世界的な消費行動の変化」を公表。消費行動の変化と、その変化が消費財および小売企業のビジネスの在り方にどのような影響を与えるのかを考察している
石居 岳2021/1/26 9:00620

支払い方法で「スマホ決済」が増加。利用者が多いQR決済は「PayPay」「d払い」「楽天ペイ」

「2021年1月スマートフォン決済(QRコード)利用動向調査」によると、2020年7月と比べて「スマホ決済」が増加した【MMD研究所が18歳~69歳の男女4万5000人を対象に調査】
藤田遥2021/1/22 9:00550

EC市場は2026年度に29.4兆円、オムニチャネルコマースは80.9兆円市場へ【NRI予測】

「BtoC EC(消費者向けEC)」の2026年度の市場規模は29兆4000億円、オムニチャネルコマース市場は80兆9000億円市場に拡大。野村総研がICTやメディア市場に関する調査レポート「ITナビゲーター2020年版」で公表した
瀧川 正実2021/1/5 9:00982

コロナ禍の消費行動は確立、オンラインシフトは定着。傾向は「巣ごもり型」「変化適応型」など5セグメントに分類

消費意識を5つのセグメントに分類したところ、「自己中心型」「変化適応型」「従来維持型」「倹約型」「巣ごもり型」にわかれた。もっとも多いのは「巣ごもり型」
石居 岳2020/12/22 9:001061

メインで使うECモールは「楽天市場」で41%。コロナ禍で総合ECサイトの利用を始めたは4.8%、頻度が増えたユーザーは21%

MMD研究所が発表した「コロナ禍での総合ECサイトに関する調査」では、総合ECサイトの利用、利用頻度、利用する理由、関連サービスの利用状況などについて調査している
瀧川 正実2020/12/15 10:0033131

【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや

TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円
石居 岳2020/12/9 13:008530

企業間の取引で最も多い受注方法はFAXなど「アナログ」が86%、BtoB-EC導入率は14%

アイルの調査によると、中堅・中小企業の85.8%が、FAX・電話など転記作業を伴う「アナログ業務」で受注している。企業間取引における受注方法の割合は、FAXが37.2%、電話は16.7%、対面営業が15.6%
石居 岳2020/12/1 10:0011130

YouTubeの影響で商品を買った割合は19~22歳女性で3割超、「化粧・美容品」を購入

「YouTubeの利用実態調査」(対象は全国13~34歳の男女1000人)によると、女性の購入・課金率で最も多かった年齢層は19~22歳で、購入・課金率は36%、購入商品のトップは化粧・美容品
石居 岳2020/11/30 11:0019150

プラットフォーム規制は地方企業の営業活動に悪影響、5年間で売上6.4兆円が損失する可能性も【慶應義塾大学教授が指摘】

慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授のレポート「対デジタルプラットフォーマー規制強化に伴う地方企業への悪影響」によると、デジタルプラットフォーマーへの規制強化が行われた場合、地方企業の売り上げ(デジタル広告経由)が5年間で最大6.47兆円が毀損される可能性があるという
石居 岳2020/11/26 10:001430

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した
石居 岳2020/11/24 11:00471

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2%。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9%。3番目に多かったのは家電量販店で33.1%
石居 岳2020/11/20 10:0031120

コロナ禍でEC利用はどう変わった? 新規顧客と注文件数は大幅増加、購入単価は横ばい[フューチャーショップ調査]

「futureshop」のフューチャーショップはコロナ禍における2020年7月~9月の消費者によるEC利用状況を調査、それによると注文件数は月平均で66%増、新規顧客は2倍に増えている
瀧川 正実2020/11/17 13:001180

国内アパレル総小売市場規模(2019年)は0.7%減。伸びているチャネルは「その他(通販など)」のみ

2019年における国内アパレル総小売市場規模の販売チャネル別では、百貨店が1兆6797億円で前年比6.4%減、量販店は7993億円で同1.8%減、専門店は5兆514億円で同0.3%減、その他(通販など)が1兆6428億円で5.4%増
石居 岳2020/11/11 9:00451

「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで7年連続1位、通信販売は業種平均でトップの満足度

公益社団法人日本生産性本部が発表した顧客満足度調査「2020年度 JCSI(日本版顧客満足度指数)第2回調査」。顧客満足度のトップは「ヨドバシ.com」、2位は「オルビス」、3位は「Joshin webショップ」。4位は「FANCL online」、5位は「DHC公式onlineshop」
石居 岳2020/11/6 9:0044110

「YouTube」「Twitter」「Instagram」ユーザー、購買の動機は「信頼している人のおすすめ」を見るが4割以上

「YouTube」「Twitter」「Instagram」の「ユーザーモチベーション調査」によると、SNSユーザーに対する購入への影響は「信頼している人のおすすめ」が大きく影響している
石居 岳2020/10/30 12:009120

【コロナ禍の消費調査】ネット通販の配送料「200円程度」まで許容するが5割、スピード配送ニーズは低下傾向

新型コロナウイルス感染症の流行は、消費者のオンライン購買行動を活発化させ、さらに配送料金やリードタイムといった購入時の購買心理も変化させている
石居 岳2020/10/28 10:003143

「AR」「VR」などの没入型技術を利用しているブランドから「購入したい」に4割

調査では47%の消費者が没入型技術によって製品とのつながりをより感じ取ることができると回答。新型コロナウィルス感染拡大によって消費者の行動が大きく変化する中、オンラインショッピングでの没入型技術への期待が高まっている
石居 岳2020/10/26 11:001680

ネット広告出稿額の71%が大手プラットフォーム「GAFA+」に集中【売れるネット広告社の調査】

売れるネット広告社は「GAFA」(Google、Amazon、Facebook、Appleの4社)に「Yahoo!「LINE」を加えた大手プラットフォームを「GAFA+」と称し、ネット広告出稿額における構成比を調査した
瀧川 正実2020/10/13 10:3042120

【ネット広告代理市場】2020年度は2%減の1.45兆円、その後はV字回復で2024年度に2.9兆円に拡大する見込み

2020年度のネット広告代理市場規模は前年度比2.0%減の1兆4500億円と、調査開始以来、初めてのマイナス成長となる見込み。2021年度以降は、新型コロナ禍の外出自粛などの経験が生かされ、イベント、マス広告、店頭販促などリアル接点への投資から、ネット・デジタルへの投資が加速すと予想
石居 岳2020/10/7 10:0046170

商品購入時に重視するのは「価格」で9割。「買い物しやすい場所」「接客態度」が急増【メルカリの調査】

メルカリは全国のフリマアプリ利用者・非利用者、緊急事態宣言中にフリマアプリを利用し始めた人に消費行動に関する調査を行った。昨年より中古品の購入・使用への抵抗感が高まり中古品の購入機会は減っていたが、「まだ使える不要品」を売る意向は増えた
藤田遥2020/9/30 12:00520

コロナ禍で33%がECアプリ利用「増えた」、インストールのきっかけは広告が46%

クリテオのアプリ利用調査。「SNS上での広告」「テレビCM」「別のアプリで表示された自分に関連性のある広告」など、「ソーシャルネットワーク、テレビ、あるいは他のアプリで見かけた広告をきっかけにアプリダウンロードした」と46%が回答している
石居 岳2020/9/29 11:00550

コロナ禍のECサイト利用率は78.4%。約3人に1人が2019年比で「利用頻度が増えた」

三井住友カードが実施したオンラインサービス利用時のキャッシュレス決済調査。2020年4月~7月までのECサイトの利用率は78.4%で、全体の35.6%が2019年と比べ利用頻度が増えたと回答した
藤田遥2020/9/25 9:003591

総合消費は11か月連続のマイナス、EC利用は全世代でデジタルシフト&客単価増の傾向【消費増税~コロナ禍の消費動向】

デジタル消費の「EC」や「コンテンツ配信」はコロナ前に比べて大きく消費が伸長。「EC」は1人当たりの消費額が増加したことに対し、「コンテンツ配信」は利用人数が増えている
石居 岳2020/9/17 10:001050

「巣ごもり消費生活」は続けたいが5割、ネット上での消費金額はコロナ禍以降で2897円増の1万9396円

ジャパンネット銀行の調査によると、「巣ごもり生活」を続けたいかとの質問への回答は、「続けたい」「続けたくない」がそれぞれ50%に。コロナ禍における「インターネット上での買い物金額」は、平均2897円増の1万9396円
石居 岳2020/9/15 11:00730

LINE「公式アカウント」の登録は「ショッピング」系が約5割、3人に1人が情報から商品購入の経験あり

LINE公式アカウントのどのような情報を見て商品購入やサービスの利用を決めたかについては、クーポンや割引情報が71.2%、キャンペーン情報が65.8%、新商品(サービス)情報が53.6%
石居 岳2020/9/14 10:0024101

通販・ECビジネスの課題は「既存の顧客の満足度の向上」が上昇、「新規客の獲得や集客方法」が下降傾向

通信販売事業関与者の実態調査、新型コロナウイルス感染症の流行下での「EC/通販事業者の意識」「テレワークなど業務形態の変化による業界情報の収集状況」「通販事業全般の課題」「困り事・悩み事」などを集計・分析した調査結果の2020年版
石居 岳2020/9/8 11:002880

【国内消費】「小売総合」「サービス総合」は足踏み、「百貨店」「アパレル」の外出型消費落ち込む、「EC」は好調

「小売総合」「サービス総合」ともに7月後半より低調となり、「全総合」の回復基調は足踏みが続いている。、「EC」や「コンテンツ配信」といったデジタル消費が好調に推移した
石居 岳2020/9/4 9:00840

食品通販・EC市場は2020年度に4兆円突破の予測、2019年度は3.8兆円

矢野経済研究所が実施した国内食品通販市場調査によると、2019年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比3.2%増の3兆8086億円と見込んだ
石居 岳2020/9/1 10:00590

マイナポイント「楽天カード」「PayPay」が人気上位。利用意向は3割

「マイナンバーカードとマイナポイントに関する調査 」によると、「マイナポイントの内容を把握している」と回答した割合は35.5%だった。マイナンバーカードの所有率は27.7%で利用意向は約30%。設定したいキャッシュレスは「楽天カード」「PayPay」「au PAY」が上位。【MMD研究所がスマートフォンを所有する18歳~69歳の男女5,353人を対象に調査】
藤田遥2020/8/24 10:00530

通販・EC市場は8.8兆円で8.2%増(JADMA調査)【2019年度】

マイナス成長を記録した1998年度以降、21年連続で増加傾向が続く。直近10年の平均成長率は7.5%。市場規模は10年で約2倍に拡大した
瀧川 正実2020/8/21 9:003781

同じ価格なら「ECモールで買う」は76%、モール利用の場合「売主を意識する」は63%

自社ECサイトと買い物系プラットフォーム上のECモールにおいて同じ売主が同じ価格で販売している場合、ユーザーの76.6%は「ECモールで買い物をする」と回答した
石居 岳2020/8/20 10:0028151

新型コロナ下のEC利用状況調査、利用デバイス、新規客、購買単価や決済手段の変化は?

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」のフューチャーショップが、「futureshop」シリーズの利用状況からコロナ禍における消費者のEC利用状況に関する調査結果を発表
石居 岳2020/8/18 10:002670

コロナ禍のEC消費は堅調に推移 アパレルは停滞、旅行・宿泊が回復基調

コロナ禍における「EC」や「コンテンツ配信」などのデジタル消費はコロナ感染拡大前と比べて20%以上の高い変化率が続き、デジタルシフトが続いている状態。「コンテンツ配信」は2か月ぶりに伸び率を大幅に伸ばし、巣ごもり消費復活の可能性がある。「アパレル」「百貨店」の消費行動は回復に足踏みが見られた。
石居 岳2020/8/6 10:0016100

【EC構築ソリューション市場2019年度】市場規模は219億円、構築はアパレルが最多、占有率でecbeingが12年連続シェア1位

富士キメラ総研が発行する『富士マーケティング・レポート 2019年 ECソリューション市場占有率』において、ecbeingがECサイト構築ソリューション市場占有率で12年連続1位を獲得したと発表
瀧川 正実2020/7/30 11:00631

化粧品の公式直販チャネルは2020年に1%増の3845億円、化粧品小売は9.7%減の4兆452億円と予測

メーカーやブランドが直接販売する形態の公式通信販売市場規模は、2020年に2019年比1.0%増の3845億円を見込んでいる
石居 岳2020/7/29 11:001480

【2019年】CtoC-EC市場規模は9.5%増の1.7兆円、フリマアプリの成長がけん引役

経済産業省が7月22日に発表した「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、2019年のCtoC-EC市場規模は前年比9.5%増の1兆7407億円と推計した
瀧川 正実2020/7/28 11:00710

【2019年】法人取引のBtoB-EC市場規模は352兆円で2018年比で2.5%増

経済産業省が7月22日に発表した「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、2019年のBtoB-EC市場規模は前年比2.5%増の352兆9620億円だった
瀧川 正実2020/7/28 10:00930

最も読まれるメディアはEメールで77%、2位はLINEで46%、3位はTwitterで23%

会社や店からのお知らせをどのようなメディアで受け取っているかの聞いたところ、Eメールが88.4%と最多。LINEの53.8%やTwitterの22.5%などのSNSを大きく上回った
石居 岳2020/7/28 9:002397021

アマゾンvs楽天vsヤフー。EC利用者、利用回数はどこが多い? 一番見られているモールは?【ニールセン調査】

ニールセン デジタルの調査結果。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったのはAmazonだった。5253万人が月に平均44回利用(閲覧のみの利用も含む)し、GRP(世帯を対象にした延べ視聴率)は1836%
石居 岳2020/7/10 11:004284

百貨店やアパレルなど外出型消費が急回復、ECなどデジタル消費は堅調【6月前半の消費指数】

国内消費動向指数「JCB消費NOW」の6月前半(6月1日~6月15日)の速報値の一部によると、「百貨店」は大きく下げ幅を縮小、「アパレル(織物・衣服・身の回り品小売業)」は伸びが拡大するなど、コロナ禍で落ち込んだ外出型消費の一部が急回復している
石居 岳2020/7/9 10:0032120

コロナ禍でEC不正注文が増加。被害割合TOP3は「健康食品」「ホビー」「アパレル」

かっこはコロナ禍におけるECの不正被害について商材別に調査を行った。昨年と比べて被害が増加したのは「アパレル」で最多は「健康食品」だった。BtoCのEC化率が上がっていることや新型コロナウイルスの影響でネット通販の利用が増えたことで、不正被害が増加している
藤田遥2020/7/2 11:0089190

コロナ禍で再配達率は8.5%、前年同時期比で7.5ポイントの減少

2020年4月の宅配便再配達率は約8.5%となり、調査開始以来最も低い数値となった。今回の調査結果は前年同月と比べて約7.5%ポイント減
石居 岳2020/7/1 11:003020

IoT宅配ボックス利用で再配達率が41.7%から14.9%に減少。ドライバーの労働時間は約178時間削減

LIXILが東京都江東区・江戸川区で行った「IoT 宅配ボックスによる再配達削減『CO2削減×ストレスフリー』実証プロジェクト」の最終結果によると、再配達率は41.7%から14.9%に削減。実験に協力した佐川急便ドライバーの労働時間も約178時間削減した
藤田遥2020/6/26 10:0013111

新型コロナで化粧品の購入行動に変化? コスメのタッチアップはどうなった?

アイスタイルが@cosme会員を対象に行った「美容とスキンケアに関するアンケート」では、「スキンケアへの関心が高まった」「ECで化粧品を購入するユーザーが増加した」などの結果が出た。また「美容部員によるタッチアップが受けられない」といった口コミが見受けられた。調査結果を踏まえ、アイスタイルのリサーチプランナーがコロナの影響によるユーザーのEC利用の変化や商品選定の傾向について分析した。
藤田遥2020/6/25 11:008481

コロナの影響で約7割がネット上での商品購入が増加。Instagramきっかけで購入は4割

アイズが行った「コロナウイルスの影響によるSNS活用の変化」のアンケート調査によると、回答者の67%がコロナウイルスの影響でネット上での商品購入が増えたと回答。41%が「Instagram」で商品を知りネットで購入したと答えている
藤田遥2020/6/23 12:0062370

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