調査

初めて使う化粧品をECで購入、「失敗経験あり」は約8割。ECで買う理由トップは「実店舗よりも安い」

MMD研究所が実施した「化粧品のEC購入とセルフAI診断に関する調査」によると、ECで化粧品を購入する理由の上位は「価格が店舗より安い」
藤田遥2023/6/8 7:00870

Z世代のコマース行動「バイヤー型消費」とは?買物行動の特徴は「開拓志向」「越境志向」「見極志向」「即決志向」

博報堂のシンクタンクである博報堂買物研究所、EC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」が調査。調査結果から見えたZ世代特有のコマース行動を「バイヤー型消費」と名付けた
石居 岳[執筆]2023/6/1 9:00320

ECサイトにおける商品の探し方「キーワード検索」が約7割。タグ検索では「商品カテゴリ」がトップ

NTTレゾナントが発表した「ECサイトの利用動向」調査結果によると、商品検索のキーワードに悩むユーザーは約6割だった
藤田遥2023/5/30 10:00371

EC構築プラットフォーム「ecbeing」の流通総額は9912億円で41%増【2022年実績】

「ecbeing」導入企業では、顧客のファン化を強化するマーケティング戦略、ECサイトのメディア化、新規モール事業参入など新しい取り組みを推進する動きが増加したという
石居 岳[執筆]2023/5/26 7:30750

環境負荷軽減や社会課題の解決に取り組む企業に「好感を抱く」は55.3%

MMD研究所が実施した「企業の環境・社会問題への取り組み及び端末の再生品・中古品に対する意識調査」によると、環境負荷軽減などの商品を購入したいと思える形の上位は「ポイントなどの特典」「通常の商品と価格が大きく変わらない」
藤田遥2023/5/25 7:00210

食品ECの購入で多いのは「海鮮」「冷凍食品」「レトルト・パウチ食品」。重視するのは「品ぞろえ」「土地ならではの商品」

ネット通販で商品を選ぶ際に、「商品の詳細説明」「口コミ」を重要視している消費者が多い
石居 岳[執筆]2023/5/19 7:301240

【ミールキット利用に関する調査】注文・購入方法は「ネット(Web・アプリ)」が78.4

MMD研究所が実施した「2023年ミールキットに関する利用実態調査」によると、ミールキットのサービスを知ったきっかけ上位は「ネット上のバナー広告」「Webメディア記事」
藤田遥2023/5/18 8:30120

食材宅配サービス、利用経験上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「パルシステム」【食材宅配サービス利用に関する調査】

MMD研究所が実施した「2023年食材宅配に関する利用実態調査」によると、現在食材宅配サービス利用者の注文方法は「ネット(Web)」が51.0%
藤田遥2023/5/18 7:30160

「ショート動画を見て商品を購入したことがある」は32.2%。購入ジャンルのトップは「食品」【ショート動画とEC調査】

MMD研究所が実施した「ショート動画とコマースに関する調査」によると、ショート動画を見て購入した商品のトップ、男性は「食品」、女性は「化粧品」だった
藤田遥2023/4/27 7:3018101

ECサイト利用者の約8割が「購入目的なくてもECサイトを訪問」

NTTレゾナントが発表した「ECサイトと実店舗の関係に関する調査レポート」によると、実店舗での購入傾向が高いのは「食品」「衣類」
藤田遥2023/4/24 7:001562

【2022年度】健康食品の市場規模は1%増の8925億円、機能性表示食品市場は11%増の4692億円の見込み

ロックダウンなどの影響で一時低迷した越境EC、一般貿易を通じた海外展開の回復・拡大が期待され、健康食品市場は緩やかな成長が続く見通しという
瀧川 正実2023/4/18 9:00220

消費者庁のステマ規制、「PR明記ルール」の認知は7割、規制強化を評価は6割

消費者庁は3月28日、景品表示法の規制に「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」を追加すると告示、ステマ規制を強化する
石居 岳[執筆]2023/4/12 8:304121

インフレで変わる購買行動。ライブコマースの経験率で日本は2.8%、バンコクは63%【世界8都市のEC利用動向調査2023】

ライブコマースの経験や認知について聞いたところ、バンコクが最も高く、購入経験率は63.4%。日本の利用者は2.8%と低い水準にとどまった
石居 岳[執筆]2023/4/4 8:301550

2022年のモバイルアプリ市場、ダウンロード数とアプリ利用時間は好調だが消費者支出は減少。日本は消費者支出が多い一方ダウンロード数は減少傾向

米data.aiは、モバイル業界内の各業界・市場の最新動向をまとめた「モバイル市場年鑑2023」を発表した。2022年、世界全体で消費者によるショッピングアプリの年間利用時間は約1000億時間だった。
藤田遥2023/4/3 8:00340

EC決済サービス市場は2021年度に23兆円超、2026年度に約40兆円規模へ拡大

2021年度のEC決済サービス市場は23兆円超、2026年度に約40兆円規模へ成長すると予測
石居 岳[執筆]2023/3/30 8:30130

日米仏のフードデリバリーサービス利用状況、月1回以上利用はアメリカが58.4%で最多、日本は23.5%

MMD研究所が実施した「日米仏3ヶ国比較:都市部消費者の食の意識・動向調査」によると、フードデリバリーサービスの利用シーン、日本の最多は「料理をするのが面倒なとき」
藤田遥2023/3/24 7:00140

ZETA、ユーザーのクチコミやQ&Aの表現が「ChatGPT」などを使い適切か自動判定する「コンテンツチェック機能」を提供

「ChatGPT」などのAIを活用し、誹謗中傷や景表法などで制限されている表現に当てはまるようなキーワードを判定する
藤田遥2023/3/22 8:30130

最も推奨したい通販化粧品はハーバー研究所。2位はアスタリフト、3位はファンケル

通販化粧品は、効果・効能や使い心地の良さといった化粧品の品質に関する項目がロイヤルティを醸成する要因になっているという
石居 岳[執筆]2023/3/22 6:30341

レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」導入サイトのクチコミ、Q&Aの投稿数が900万件を突破

ECの利用者層が拡大するとともに、商品やサービスの購入検討時にサイト内でクチコミやレビューを確認する消費者が増加
藤田遥[執筆]2023/3/17 7:30120

【約3.1兆円の2022年ネット広告市場の内訳】検索連動型は9766億円で構成比約4割、ビデオ広告は5920億円

電通が公表した「2022年 日本の広告費」によると、日本の総広告費は通年で7兆1021億円(前年比104.4%)。そのうち、インターネット広告費は、前年比14.3%増の3兆912億円で、日本の総広告費全体の43.5%を占めた
石居 岳[執筆]2023/3/16 8:30470

【Z世代の割引キャンペーン利用状況調査】約5割が「SNS・動画共有サイト内」で目にした割引情報を利用、よく使うのは総合通販サイト

消費者トレンドの中心を担うようになったZ世代と呼ばれる10〜20代の若者が、どのような媒体でどのような方法で割引に触れ、どのような商品を実際に購入しているのかを調査した
石居 岳[執筆]2023/3/15 8:30160

日米仏の食材のネット注文・配達サービス利用状況、月1回以上利用はアメリカが58.4%で最多、日本は日本は25.1%。

MMD研究所が実施した「日米仏3ヶ国比較:都市部消費者の食の意識・動向調査」によると、食材のネット注文・配達サービスを利用する理由で日本の最多は「重たい物を届けてくれる」
藤田遥2023/3/14 7:30140

【春の小売需要2023】全国的に暖かい春で「季節商品は需要増のタイミングが例年より早い」

ウェザーニューズの流通気象チームの気象データアナリストが、過去の3~5月のGoogle検索数の傾向と気象データの関係を分析、2023年春の気温傾向をもとに季節商品が注目される時期を予想した
石居 岳[執筆]2023/3/7 8:30240

約6割が「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」。必ず購入する人は3.3%

新井紙材が運営するメディア「環境と人」の調査によると、「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」人のうち約8割が「価格が同じなら選ぶ」と回答した
藤田遥2023/3/7 7:30120

直近1年間にスマホ決済アプリ・サービスを利用した人は6割強。利用意向は5割強で増加傾向

マイボイスコムが行ったモバイル決済に関するアンケート調査によると、スマホ決済アプリ・サービス選定時に重視する点は「利用できる店舗・サービスの多さ」
藤田遥2023/3/3 8:00130

【ライブコマース調査まとめ】認知は約4割、視聴経験ありは約4%。視聴経験者の商品購入経験率は5割強、視聴意向ありは2割強

現時点でのライブコマース視聴経験者は多いとは言えないが、視聴経験者の商品購入経験率は54.8%と半数を超える。視聴カテゴリは「アパレル」「化粧品」とライブコマースの特徴である動画配信との相性の良さが伺えるカテゴリが上位
石居 岳[執筆]2023/3/2 7:30540

【2022年の広告費】ネット広告は約3.1兆円で14%増、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1908億円

社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、日本の総広告費は通年で7兆1021億円(前年比104.4%)だった
石居 岳[執筆]2023/2/28 7:301020

スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニ」「スーパー」「ドラッグストア」

MMD研究所が実施した「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第2弾」によると、スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニエンスストア」「スーパー」「ドラッグストア」
藤田遥2023/2/28 6:30120

ZOZOTOWN、Amazon、楽天よりもNPSが高いファッションECサイトはMAGASEEK、その理由は?

調査対象は、Amazon Fashion(アマゾンファッション)、MAGASEEK 、Rakuten Fashion(楽天ファッション)、SHOPLIST.com by CROOZ(ショップリスト)、ZOZOTOWN、マルイウェブチャネル(マルイのネット通販)
石居 岳[執筆]2023/2/24 8:30360

2023年の家計状況は6割が「悪くなる」。理由は「値上げ」「期待できない賃上げ」など

家計対策では「節約」が最多。年代別・世帯年収別でも「節約」と回答する割合が多い。400Fは「物価上昇による家計圧迫から消費に消極的な姿勢が強く、2023年は消費の低迷が予想される」とコメントしている
瀧川 正実2023/2/22 8:30260

商品を知ったきっかけの多くは「TV・ラジオ」、買える場所を調べる方法は「Google・Yahoo!検索」

調査対象の半数以上のユーザーが商品を探し回って店舗をハシゴした経験がある。「食品・健康食品」はTVで知ったモノを、「化粧品」はSNSで知ったモノを探したことがあるユーザーが多く、売っている場所をネットで検索する人が多いこともわかった
石居 岳[執筆]2023/2/22 7:301790

物価高で賃上げ・手当支給を実施した上場企業は68社。一時金の最高は15万円

賃金のベースアップ(給与水準の引き上げ)、一時金の支給について、小売りも同業他社に先駆けて実施する動きがあった。人手不足が深刻さを増しているが、苦境に直面する業種でも春闘を契機に賃上げで人材確保を強める可能性があるようだ
石居 岳[執筆]2023/2/15 7:30020

【値上げ調査】コスト上昇を企業が負担した割合は60%。4月に値上げ予定の小売業は6割

価格転嫁の実態は業種・業界や取引関係、消費者などとの関係で受ける影響が大きく、コスト上昇分の多くは企業が負担しているのが現状という
石居 岳[執筆]2023/2/13 8:30290

食品メーカーの2023年値上げは前年比2倍ペース。月間2000品目超の値上げ、夏まで常態化の可能性

今後は、4月に控える輸入小麦の価格改定動向が注目される。小麦の国際相場はピークから下落しているが2021年に比べると高止まりの状態が続いている
石居 岳[執筆]2023/2/6 9:006130

電子帳簿保存法「対応済み」企業は21%。2023年度税制大綱で「電子取引のデータ保存」の宥恕措置は2023年12月末で廃止

2022年12月に2023年度税制改正大綱が発表され、電子帳簿保存法「電子取引のデータ保存」は2023年12月末で宥恕期間が終了となる。宥恕終了まで約1年前となった現在、想定準備期間を考慮すると対応に動き出す必要がある
石居 岳[執筆]2023/2/2 9:001220

メイン利用しているECサービスの1位、Webは「楽天市場」、アプリは「Amazon」

MMD研究所が行った「ECサイトとアプリに関する利用実態調査」によると、アプリのみ利用者は「Amazon」(44.0%)、併用利用者は「楽天市場」(32.2%)がそれぞれトップだった
藤田遥2023/2/1 7:3011120

ZETAがハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」提供技術における特許を取得

特許は令和5年1月4日に登録された
藤田遥2023/1/30 9:30130

ネットでよく化粧品を購入するユーザー、約6割が「事前に商品を店舗で確認しない」

ライフェックスが行った「化粧品のEC購入に関する調査」によると、若い世代ほどネット購入前に商品を店舗で確認する割合が高い
藤田遥2023/1/27 8:00760

7割が「物価上昇を実感」。購入量・頻度を減らすで上位は「外食」「衣類」。健康には「これまでと同等の金額を使う」が半数超え

格の上昇が止まらない状況の中で、生活者はどのように感じ、どのような行動をとっているのかを知るため、CCCマーケティング総研は「値上げに関する調査」を実施した
石居 岳[執筆]2023/1/25 8:00130

【20代の消費行動&意識調査】生活費以外に使うお金は1万円以下が3割、後払い決済は3人に1人が利用、サブスクに月平均1553円

20歳~29歳の男女を対象に実施した「20代の金銭感覚についての意識調査」の調査結果
石居 岳[執筆]2023/1/23 10:302160

【EC利用者1000人に聞いたSNS調査】もっとも利用するのはLINEが1位で9割、2位はInstagram、3位はTwitter

キャプテラが全国のモニター1036人を対象に行った調査をベースに、消費者のSNSの利用方法の変化をまとめている
石居 岳[執筆]2023/1/19 7:002130

「物価が上がった」との回答は94%、商品やサービスを選ぶ際に重視するのは「価格が安い」約6割

今後1年間の支出を考えるにあたって特に重視することは、「今後の物価の動向」との回答が最多。商品やサービスを選ぶ際に特に重視することは、「価格が安い」との回答がもっとも多かった
石居 岳[執筆]2023/1/16 9:00030

利用している平均アプリ数は19.3個。18.4%が「キャッシュレス決済でのトラブル経験あり」

MMD研究所が行った「2022年版:スマートフォン利用者実態調査 第2弾」によると、キャッシュレス決済のトラブル内容で最も多かったのは「クレジットカードの不正利用」だった
藤田遥2023/1/16 7:00130

複数の決済手段を導入する店舗は少ないサイトよりも売上が伸びる傾向。ID決済の注文割合は3年で10ポイント増【店舗調査】

クレジットカード決済以外に3種の決済方法を導入している店舗の場合、クレジットカード決済のみの店舗よりも売上高は4.8倍も高いといったデータも出ている
石居 岳[執筆]2023/1/10 7:00150

経営者が注目する2023年のキーワードは「ロシア・ウクライナ情勢」「原油・原材料価格」「電気料金」「円安」

企業経営者が選ぶ2023年の注目キーワードは「ロシア・ウクライナ情勢」がトップ。「原油・原材料価格」「電気料金」「円安」のコスト高関連ワードがあがった
石居 岳[執筆]2023/1/5 8:30241

利用しているSNS・コミュニケーションアプリトップは「LINE」。1日平均送信数は「10.0回」

MMD研究所が行った「2022年版:スマートフォン利用者実態調査 第1弾」によると、8割以上が「LINE」を利用しており、1日の平均送信回数は10.0回だった
藤田遥2022/12/27 7:30351

商品認知はオフラインが多数も、購買行動はオンラインが増加【ECと店頭を横断した生活者の購買行動調査】

電通デジタルの「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査」によると、商品認知フェーズではオフラインが多いカ傾向だが「ファッション」「家電」はオンラインが多い
藤田遥2022/12/23 7:00370

レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」導入サイトにおけるクチコミ、Q&Aの投稿数が600万件を突破

クチコミなどを活用し、新たなタッチポイント創出やCX向上などにおいて重要なアプローチ方法として期待される
藤田遥2022/12/21 7:30130

【SNSに関する購入経験調査】商品・サービスの情報収集は「平日の帰宅後・就寝前」「休日」が中心

購入頻度や商材、情報収集のスタイルなどのSNSをきっかけにした購買行動について、SNSを日常的に利用している10〜50代の男女を対象にアンケート調査を実施した
石居 岳[執筆]2022/12/14 8:30241

ふるさと納税「利用したことがない」が8割。よく使うサイトは「さとふる」が38%、「楽天ふるさと納税」が34%

ふるさと納税は、「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設された制度
石居 岳[執筆]2022/12/13 9:00152

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