「残りわずか」「〇人が購入済み」が効果的！ EC事業者のための「令和4年度消費者意識基本調査」【ネッ担まとめ】

森野誠之[執筆] 2023/7/4 8:00 25 13 0

消費者庁から「令和4年度消費者意識基本調査」が公開されました。ボリュームが多いので要約記事を読んでポイントだけ把握しておきましょう。

誠実な対応をするお店で買いたいという傾向

「令和4年度消費者意識基本調査」から考える、消費者のECサイトに対する本音 | コマースピック
https://www.commercepick.com/archives/37208?utm_source=pocket_saves

本記事では、その調査項目のうち、『（２）「インターネットや SNS の利用」について』の「調査結果の概要」から、EC事業者にとって役立つ情報を抜粋して解説します。

「消費者意識基本調査（https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_research/research_report/survey_002/）」は消費者庁が毎年行っているもので、日頃の消費生活での意識や行動、消費者事故・トラブルの経験などを聞き、消費者問題の現状や求められる政策ニーズなどを把握することを目的にしています。令和4年度のデータが発表されましたので、ECに関係するものだけを見ていきましょう。

インターネットでの商品・サービスの予約や購入をどの程度しているかという質問には、回答が多い順に以下のようになっています。
月に２～３回程度：32.2％
月に１回程度：24.0％
数か月に１回程度：22.4％

私の場合は「Amazon」でホイホイ買い物をしてしまうわけですが、調査結果では月に2～3回が最多となっています。まとめ買いをしたり、セールのタイミングで買ったりしているのかもしれません。

インターネットでの商品・サービスの予約や購入で気を付けていることについて、15項目の質問には、「当てはまる（『とても当てはまる』＋『どちらかというと当てはまる』）」の割合が高い順に以下のようになりました。
口コミや評価を判断材料にする：84.6％
大幅に安く販売されている場合は注意する：82.0％
複数のサイトから情報を集め、信頼できるか確認する：79.0％

やはり口コミは参考になるようです。逆に口コミがないと心配になる人も多いのでは？あとは怪しげなものに関しては慎重になるユーザーが多いようです。特に激安な商品は警戒心が高まりますね。値引きもほどほどに。

インターネットでの商品・サービスの予約や購入において実際に経験したことへの質問は、回答が多い順に以下のようになっています。
商品・サービスが期待やイメージとは異なる：52.1％
望まない広告メールが送られてくる：47.6％
サイズや数量等を間違えて注文してしまう：31.8％

ネガティブな体験はこのようになっています。イメージが異なるのはある程度は仕方がないですが、商品画像や動画、説明文でカバーしたいですね。メールに関しては広告と思われないような内容にしておきたいところです。また、登録時に「お店からの大切なお知らせ～」と書いておきながらキャンペーンや広告メールを送るのも控えたいところ。

インターネットでの商品・サービスの予約や購入において、これまでに実際に目にしたり、経験したりしたものに関する質問では、回答が多い順に以下のようになっています。
『残りわずか』等、売り切れ間近のような表示：78.7％
『●人が閲覧中』や『●人が購入済み』等、他人の動向の表示：72.0％
割引等の特典の有効期限をカウントダウンで表示するタイマー：61.7％

購入につながる施策上位はこの3つ。気になる商品が売り切れ間近だと欲しくなります。かといって在庫があるのに表示を少なめにするなど、誠意に欠けるものは止めましょう。次がないですから。口コミが重要であれば、安心感が高まるので「〇人が購入済み」も重要です。

インターネットでの商品・サービスの予約や購入において、実際に商品・サービスの予約や購入、会員登録などにつながったり、困ったりしたものに関する質問には、回答が多い順に以下のようになっています（※「特にない：35.9％」を除く）。
解約までの手続やページが分かりにくい：25.7％
メールマガジンやセール情報の初期設定が『購読』や『通知』になっていた：20.7％
『残りわずか』等、売り切れ間近のような表示：17.0％

売り切れ間近はネガティブなイメージもあるようです。前述のように本当に在庫がないときに表示させるようにしましょう。解約は阻止したところで意味がないので、スムーズに解約できるようにしておきましょう。そうすると戻ってきてくれる可能性も高まります。

紹介したデータがユーザーのすべてではありません。今回は調査データを多めにピックアップしていますので、他のデータも参考にしながら自社のユーザーの動きを探っていきましょう。