動画広告を見た後に「商品・サービスを購入した」消費者は39%、「検索する」は5割

Criteo（クリテオ）が実施した動画配信サービスの視聴傾向とコネクテッドTVの利用状況に関する調査によると、新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のパンデミック移行、動画配信（有料・無料）の視聴数が最大の伸びを示し、購入の意思決定は動画配信サービスに影響を受けていることが明らかとなった。

動画広告を視聴した後に消費者が取る行動について、「ノート/デスクトップPCでその商品・サービスを検索する」と「モバイル/タブレットでその商品・サービスを検索」するが、いずれも50%で最多だった。

「その商品・サービスを購入する」は39%。消費者の5人に2人が動画広告を視聴後に、広告主のWebサイトを訪問して購入したことがあると回答している。

動画やソーシャルサービスに費やす時間について、パンデミック以前と以降でどのように変わったかを聞いたところ、5人に3人が「Netflix」「Amazonプライム・ビデオ」「Disney+」「Apple TV」といった配信サービスでの視聴が増えたと回答した。

動画配信サービスを頻繁に利用するようになった理由は、「無料コンテンツが充実しているため」「コロナの影響で家にいる時間が増えたため」「時間や場所を問わずに視聴できるようになったため」が上位。

動画配信サービスを利用する上で重視する内容は、5人に2人が「無料コンテンツの有無」を重視すると回答。このほか、「高品質なコンテンツ」「サブスクリプションの料金」などが上位となっている。

最も好感の持てるオンライン広告のタイプは、「好きな動画コンテンツを視聴した後に再生される動画広告」が最多で26%。「テキストのみの広告」が22%、「好きな動画コンテンツを視する前に再生される動画広告」が17%と続いた。視聴者は動画コンテンツの視聴を途中で中断されるよりも、動画の前または後に再生される動画広告を好む傾向がある。

調査概要

• 調査期間：2021年6月
• 調査対象：スマートTV／インターネットTV視聴用のデバイスを所有し、有料／無料の動画配信サービスを視聴している日本の消費者男女合計1015人
  ※Z世代：1996～2003年生まれ（18～25歳）/ミレニアル世代：1983～1996年生まれ（25～38歳）/X世代：1967～1982年生まれ（39～54歳）/ベビーブーム世代：1948～1966年生まれ（55～73歳）