2021年のアパレル総小売市場規模は7.6兆円で1.3%増、コロナ前の水準には戻らず

矢野経済研究所が実施した国内アパレル市場の調査によると、紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品を合計した2021年の国内アパレル総小売市場規模は7兆6105億円で前年比1.3％、2020年実績をわずかに上回った。

2021年はコロナ禍での行動規制が緩和され実店舗へ客足が戻ったものの、市場規模はコロナ禍前の水準には戻っていない。EC販売・利用の拡大はあったものの、市場での流通量はコロナ禍以前の約8割にとどまっている。

販売チャネル別では百貨店、専門店が回復傾向。2021年はリアル店舗への客足が戻ったため、EC販売の伸びは鈍化した。

一方で、アパレル市場全体ではOMO（オンライン・マージ・ウィズ・オフライン：オンラインとオフラインの融合）戦略が加速。アパレル関連各社は、販売機会ロスの軽減など、リアル店舗との連動を図るように取り組んでいる。

2022年の市場について、市場規模が大きくは拡大しないと予想。長期的には、国内人口の減少で市場の継続的な成長は難しいと見ている。

ただ、消費者のサステナブル意識の高まり、キャンペーン販売の抑制などから、一品あたりの販売単価は上昇する可能性がある。販売数量は減少するものの、販売単価は上昇していく余地があるとしている。

調査概要

• 調査期間：2022年7～9月
• 調査対象： アパレルメーカー（総合アパレル，メンズアパレル，レディスアパレル，ベビー・子供アパレル他）、小売業（百貨店，量販店，専門店，その他）、業界団体等
• 調査方法：自社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送によるアンケート調査、ならびに文献調査併用