検索はスマホでも予約はPC。64,000円未満ならスマホで決済【アジア9か国 旅行商品ユーザー調査】

Criteoが調査したアジア太平洋地域各国の旅行予約トレンド「アジアにおける新世代のデジタルトラベラー」

内山 美枝子

2017年7月25日 9:00

Criteoは7月20日、アジア太平洋地域において、旅行商品をオンラインで検索または予約する1,900人の消費者を対象に行った調査結果を発表。旅行商品に関するユーザー行動の傾向や、国ごとの違いがわかる調査となった。

調査によると、2016年に海外旅行を楽しんだ日本人は2,330万人、国内旅行は2億9,920万人だが、年平均成長率は海外旅行が0.5%、国内旅行が0.8%と、市場としてはすでに成熟期の傾向が見られる。

すでに成熟期の傾向がみられる日本の旅行市場

しかし、オンラインによる旅行売上は成長しており、年平均成長率がオンライン売上では12.5%。特にモバイル売上は29%と急増している。

モバイルによる旅行売上は上昇中

アジアの多くの国における旅行需要は、国内旅行が大半を占めているが、シンガポールではほぼすべてが海外旅行。

アジアの多くの国における旅行需要は国内旅行が大部分を占める

一般家庭のスマートフォン所有率は、2020年には80%に達する見通しで(2016年は71.2%)、日本では2020年までに、オンライン旅行予約10件のうち4件がモバイルによる旅行売上になると予測している。

アジア太平洋地域全体では、モバイルによる旅行売上は、2017年にオンライン売上の半分に達しており、特に中国では2020年までにオンライン予約の約4分の3に達するとみられる。

モバイルによる旅行売上APAC平均と国別

スマートフォンでの検索時にブラウザを利用するか、アプリを利用するかという質問に対しては、オーストラリアはブラウザ比率が高く、韓国や中国はアプリ比率が高いという結果だった。

スマホでの検索時に主にアプリを使う人とブラウザを使う人の割合

また、旅行者のほぼ5人に1人が、「デジタル広告に興味を持ち、影響を受けている」と回答した。

旅行者のほぼ5人に1人がデジタル広告に興味を持ち、影響を受けている

旅行に関する意思決定に、最も大きな影響を与えるのは家族と友人知人で、36%が「家族や友人知人の口コミの影響を受ける」と回答した。

旅行に関する意志決定にもっとも大きな影響を与えるのは家族と友人知人

また、日本人にとって、旅行商品を購入する際の最も大きな要因は「コストパフォーマンス」。56%が「価格と予算の比較結果に影響を受ける」と回答した。

また、日本人にとって、旅行商品を購入する際の最も大きな要因は「コストパフォーマンス」

検索時に最もよく利用するのはスマートフォンだが、予約はデスクトップから行うのが一般的。

検索時に最もよく利用するのはスマートフォンだが、予約はデスクトップから行うのが一般的

スマートフォンでの予約が好まれない理由は「やりやすいから」。

スマートフォンでの予約が好まれない理由…予約は大きな画面のほうがやりやすい 小さい画面だといくつもの個人情報の入力が面倒 高額な買い物にはデスクトップを使いたい 決済プロセスが複雑ならデスクトップを使いたい

日本人旅行者のほぼ5人に4人は、1件あたり63,999円以下の旅行であれば スマートフォンで予約・決済する。

日本人旅行者のほぼ5人に4人は、1件あたり63,999円以下の旅行であれば スマートフォンで予約・決済する。

調査では旅行業界に大きな変化をもたらす年代を「ミレニアル世代」としている。ミレニアル世代とは1980年代初頭から90年代末に生まれ、現在20歳から36歳。幼少期よりデジタルやインターネットに接しており、海外旅行を含め、年に5回ほど旅行を楽しんでいる。

調査では旅行市場をとらえるためのポイントとして、下記の点をあげている。

・ワンストップ型の旅行アプリを提供する

その場でアクティビティを予約できるなど、アプリの機能が多彩であればあるほど、アプリからより多くの 利益を生み出すことができきる。さらに、容易で安全な決済システムがあれば、カートに追加する 段階でユーザを逃がすリスクも減少する。

・デバイスではなく、ユーザーに焦点を当てる

重要なのは、複数のデバイスとプラットフォームにまたがった、シームレスなユーザ体験の提供。

・ミレニアル世代(およびその他の世代)を考慮に入れる

旅行市場を牽引するのはミレニアル世代だが、X世代やベビーブーマーもミレニアル世代の動きに追随する傾向がある。これらの新しいモバイルトラベラーに訴求できるようなマーケティング戦略を策定することが重要。

調査概要

調査国はオーストラリア、中国、インド、インドネシア、日本、シンガポール、韓国、台湾、ベトナムの9か国。調査期間は2017年2月15日〜2月18日。1,900人の消費者を対象に調査を行った。

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