靴のチヨダ、2027年にEC売上50億円を計画。OMO強化などデジタル売上拡大の施策とは？

「東京靴流通センター」「シュープラザ」「チヨダ」などを展開する靴販売のチヨダは、ECと店舗を連携させたデジタル施策を強化し、2027年2月期にECとOMOを含めたデジタル売上50億円をめざす。OMOの強化、主要ECモールの再強化、インフルエンサー活用を柱に売り上げを拡大させる。

チヨダによると、デジタル売上は拡大基調で推移しており、2026年2月期は36億円だった。なお営業別区分としての「EC・その他」の伸長率は47．5%増だった。

デジタル売上拡大の中核となるのがOMO施策。自社ECと店舗の連携を強化し、顧客の「欲しい」を店頭で即時に満たせる体制構築を進めている。

あわせて、EC会員と店舗アプリ会員のポイント共通化を推進。購買データや会員情報の一元管理を通じて、シームレスな顧客体験とロイヤル顧客の育成を図る。

また、EC在庫の共有・最適化を進め、EC限定商品の店頭販売を強化。機会損失の低減につなげる。

新規顧客の獲得では、インフルエンサー施策を強化。外部インフルエンサーを活用し重点商品の認知拡大を図るほか、ECへの直リンクによる送客効果の可視化を進める。

社内インフルエンサー施策も再構築。SNSトラッキングや個別QRコード付きカードを活用し、来店を含めた売上貢献の把握を可能にする。

SNS運用では、媒体特性に応じた役割分担を明確化する。Instagramは若年層、Facebookは中高年層、Xは拡散力強化といった形で送客効率の最適化を図る。

このほか、主要ECモールの再強化にも取り組む。売り上げと在庫の最適化を進め、チャネル横断での効率向上をめざす。

チヨダは、OMOによる利便性向上、モール戦略の見直し、SNS・インフルエンサー施策を組み合わせることで、デジタル売上の拡大を加速させる方針だ。