受け取れない曜日を指定、休業日の配達を未然に防いで再配達削減する「受取曜日指定サービス」、MonotaROが実装

間接資材のBtoB-ECサイト「モノタロウ」を運営するMonotaROは10月15日、配達先ごとに受け取れない曜日をあらかじめ登録できる「受取曜日指定サービス」を「モノタロウ」で開始した。

「受取曜日指定サービス」は、登録した曜日を避けて配達希望日を自動で選択する仕組み。法人顧客の受け取り業務の利便性向上と、休業日配達の指定による再配達の削減をめざす。「お届け希望日指定サービス」を発展させた機能で、BtoB-ECにおける受け取りの利便性向上と物流の効率化を図る。

新サービスは、受け取れない曜日をあらかじめ登録しておくことで、注文のたびに休業日を避けて配達日を指定する手間を省けるのが特徴だ。たとえば「本社は土日休み、工場は日曜のみ休み」といったように、配達先ごとに異なる休業日にも対応する。各配達先について、月曜日から日曜日までのうち最大5つの曜日を受取不可として設定できる。

MonotaROでは2026年8月から、注文時に受取希望日を指定できる「お届け希望日指定サービス」の本格提供を開始した。同サービスでは注文確認画面で受取日を選べるが、休業日を避けるには注文のたびに日付を指定する必要があった。今回の新機能により、受け取れない曜日を登録しておけば、注文時に日付を指定しない場合でも休業日への配達を避けられるようにした。

同社によると、5月から一部顧客向けに先行提供していた「お届け希望日指定サービス」の利用状況を分析したところ、法人顧客の多くが受取希望日に「翌週の月曜日」を指定していた。特に金曜日の注文でその傾向が強く、土日などの休業日を避けるため、注文のたびに配達日を指定していた実態がうかがえたという。

また、過去のニーズ調査では「平日のみ」「特定の曜日のみ」といった曜日単位での指定を求める声も寄せられていた。こうした法人顧客特有の受け取り事情を踏まえ、曜日単位のルールを一度設定すれば注文時に自動で反映する仕組みを開発した。

MonotaROは、荷主企業として配送現場の負担軽減に取り組んできた。今回のサービスでも、不要な再配達をさらに減らすことをめざす。

企業の休業日に商品が配達されると、受け取れずに再配達となる可能性がある。注文時に受取不可の曜日を考慮することで、初回配達率の維持・向上が期待できる。再配達が減れば、配達車両の走行距離や燃料消費を抑え、CO2排出量の削減にもつなげる。

MonotaROはこれまでも、配送や受け取りに関する機能を段階的に拡充してきた。2023年11月には不在時の置き配サービスを開始。2024年6月にはヤマト運輸との連携を強化し、出荷後の通知メールから受取日時を変更できるようにした。2025年4月には、当日出荷対象商品の注文時にお届け予定日を表示し、納期を確認しやすくした。

さらに2026年8月には「お届け希望日指定サービス」を本格提供し、今回の「受取曜日指定サービス」へと機能を拡張した。受け取り方法や配達日の指定を柔軟にすることで、顧客の利便性向上と配送の効率化を進めている。

「受取曜日指定サービス」の対象は、PC版ECサイト「モノタロウ」の利用者。スマートフォンサイト・アプリ、「モノタロウ ONE SOURCE Lite」「モノタロウ PunchOut」は対象外となる。

設定はマイページの「お届け先情報」から行う。月曜日から日曜日までのうち、受け取れない曜日を最大5つ登録できる。祝日は選択肢に含まれない。

適用対象は「お届け希望日指定サービス」の対象となる注文に準じる。なお、大型連休や交通状況などの事情により、登録した曜日に商品が届く場合もあるとしている。