決済の承認率を高めて機会損失を防ぐには？ GMOペイメントゲートウェイの「PGマルチペイメントサービス」に不正検知の「Forter」を実装

クレジットカード決済のフローに「Forter」のリアルタイム判定を活用する。日本国内カード会社の承認ロジックとEMV 3-Dセキュア（3DS）の運用に則り、日本市場に最適な形で、リスクに応じた取引ブロックから3DS自動適用までをワンフローで実行する。

鳥栖剛[執筆]

10月15日 9:00

決済関連サービスのGMOペイメントゲートウェイは10月14日、オンライン総合決済サービス「PGマルチペイメントサービス」に、Forter, Inc.が提供する世界規模の取引データに基づく不正検知サービス「Forter（フォーター）」を実装すると発表した。

「PGマルチペイメントサービス」のクレジットカード決済フローに「Forter」の判定結果を組み込み、APIレベルで一体制御。「Forter」が日本のオンライン決済環境に適したルールで全取引を「OK」「NG」でリアルタイム判定し、「EMV 3-Dセキュア（3DS）」をかけるべき取引と免除すべき取引を自動で振り分ける。リアルタイム判定で処理遅延を防ぎ、リスクに応じた3DS自動適用によって不要な追加認証を抑制する。これにより、「離脱（カゴ落ち）低減」「カード決済承認率の向上」「不正抑止」を同時に実現できるとしている。

運用面では、目視審査やルールチューニングへの過度な依存を減らし、不要な3DS認証や誤検知を抑制。チャージバック情報の連携まで統合できるため、継続的な精度改善にもつながるという。セールや新商品投入といったピーク時でもスムーズな処理環境を維持し、承認率の向上やチャージバック率の低減、手動審査率の低減といったKPI改善に貢献するとしている。

「Forter」は世界30万社超の導入実績、年間50兆円規模の取引データに基づく機械学習を強みとする不正検知サービス。約6000のパラメータと18億超のアイデンティティを活用し、完全自動かつリアルタイムの判定で誤検知を抑えながら不正を検知するという。日本国内の導入企業では、平均10ポイントの承認率向上が確認されているという。

GMO-PGは2023年から、Forterへの顧客紹介を通じて導入支援を進めてきた。国内総生産（名目GDP）の約3.4％に相当する年間21兆円超の決済を扱う実装力と運用知見がForterに高く評価され、実装レベルへの連携に発展したという。

GMO-PGは「PGマルチペイメントサービス」のオプションとして「Forter」を利用できる環境を用意。事業者はJavaScriptタグの設置と最小限のマッピングで導入でき、チャージバック情報もシームレスに連携される。