【2025年ネット広告の内訳】動画広告は1兆円突破で構成比3割超、SNS広告は1.3兆円、物販系ECプラットフォーム広告費は2444億円

電通デジタル、CARTA HD、電通、セプテーニの4社は3月5日、電通が発表した「2025年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別や取引手法別などの切り口で分析し、さらに2026年の予測を加えた「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を公表した。

電通グループの発表によると、2025年の日本の広告費の総広告費は前年比5.1%増の8兆623億円だった。インターネット広告費は前年比10.8%増の4兆459億円となり、総広告費全体の50％を占めた。

2025年のインターネット広告媒体費は前年比11.8%増の3兆3093億円。ビデオ（動画）広告、特にSNS上の縦型動画広告の伸長が市場拡大をけん引した。

広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、構成比で最多の38.7%を占める検索連動型広告は、前年比7.4％増の1兆2814億円。ビデオ（動画）広告は前年比21.8%増の1兆275億円となり、推定開始以降で初めて1兆円を突破。構成比は30%を超えた。

一方、ディスプレイ広告は、過去数年横ばい傾向だった運用型を中心に回復。上昇傾向に転じて同10.4%増の8449億円で構成比は25.5%となった。

広告媒体費の取引手法別構成比

インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比12.5%増の2兆9352億円で、構成比は88.7%。

予約型広告は前年比9.1%増の3042億円となり、成果報酬型広告は前年比3.9%減の699億円となった。

広告媒体費の広告種別×取引手法別の構成比

広告種別×取引手法別では、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体に占める構成比で最も高く、38.7%だった。

次いで、運用型のビデオ（動画）広告が、前年に続き運用型のディスプレイ広告を上回り26.3%。

ディスプレイ広告は、予約型が前年比1.2%減と緩やかな減少となった一方、運用型は前年比11.5%増で、全体の成長を押し上げた。

ビデオ（動画）広告市場の内訳

ビデオ（動画）広告は前年比21.8%増の1兆275億円となり、広告種別の中で最も高い成長率だった。

内訳は、動画配信媒体の動画枠内で配信されるインストリーム広告が5246億円で構成比51.1%、Webサイトのバナーやアプリのフィードなどに配信されるアウトストリーム広告が5029億円で構成比48.9%と、ほぼ同水準となった。取引手法別では、運用型広告が84.6%を占めた。

ソーシャル広告市場の内訳

ソーシャル広告は前年比18.7%増の1兆3067億円となり、引き続き2ケタ成長を続けている。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5%で、40%台に迫る水準だった。

種類別では、SNS系が5508億円で構成比42.1%、動画共有系が5126億円で構成比39.2%、その他が2434億円で構成比18.6%。動画共有系の割合が前年からさらに増加した。

物販系ECプラットフォーム広告市場

物販系ECプラットフォーム広告は前年比12.5%増の2444億円となった。前年は緩やかな成長にとどまったが、2025年は二桁成長となり「再成長の局面」を迎えたという。

物価高騰を背景に、実質負担を抑える節約志向（セール、ポイントバックなど）の生活者へのアプローチが増加した。

2026年のインターネット広告媒体費

4社は、2026年のインターネット広告媒体費が前年比8.3%増の3兆5840億円へ拡大すると予測している。

2026年のビデオ（動画）広告は前年比14.7%増の1兆1783億円になると予測し、2ケタ成長の継続を見込む。また、アウトストリーム広告とインストリーム広告は、ほぼ同等の成長になるとみている。

調査概要

• 調査主体：CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニ
• 調査時期：2025年12月～2026年2月
• 調査方法：インターネット広告媒体社などを対象にしたアンケート調査（ウェブ調査）、「2025年（令和7年） 日本の広告費 インターネット広告媒体売上についてのお伺い」 として実施、追加ヒアリング調査、各種データ収集・分析