海外IT人材、約6割の企業が採用を「必要」と回答。大企業では66%がすでに採用済み

ヒューマンリソシアが実施した日本企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態調査によると、海外ITエンジニアの採用が「必要」と答えた割合は58.8％、海外人材の採用に「前向き」という大企業の回答が89.5％にのぼった。採用に携わっているビジネスパーソン500人を対象に調査を実施、調査期間は2025年3月。

58.8％が海外ITエンジニアの採用が「必要」と回答。大企業は7割超

勤務先で外国籍のITエンジニアを採用する必要があるか聞いたところ、「とても必要だと思う」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計は58.8％で、約6割が海外ITエンジニアの必要性を認識している。

役職別で見ると、「一般社員層」の「とても必要だと思う」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計は66.1％で、「マネジメント層」や「経営層」よりも高かった。

企業規模（従業員数）別に見ると、「1000人以上」の企業では「とても必要だと思う」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計は73.7％だった。

63.0％が「優秀であれば国籍は問わない」

優秀な人材の採用について、国籍にとらわれずに採用していくべきかを聞いたところ、「非常にそう思う」と「ややそう思う」の合計は63.0％だった。

ヒューマンリソシアが2015年に実施した同調査と比較すると、2015年調査では「国籍問わず優秀な人材を採用すべき」が合計77.5％だったのに対し、2025年調査では同86.6％（「どちらともいえない」を除いて集計）に増加。ヒューマンリソシアは「10年間で9.1ポイント上昇しており、人材採用において、スキルや経験といった能力をより重視する傾向が高まっている」と解説している。

大企業の約9割が海外ITエンジニアの採用に前向き

IT人材を採用しているもしくは採用を予定していると答えた回答者に、海外ITエンジニアを採用しているかを聞いたところ、「採用しており積極採用の方針」が27.1％、「積極採用する方針ではないが採用している」が36.3％で、計63.4％がすでに採用していると回答。「採用していないが検討している」（18.5％）を加えた計81.9％が、海外ITエンジニアの採用に「前向き」であることが明らかとなった。

従業員1000人以上の大企業では、合計66.2％がすでに採用を実施。海外ITエンジニアの採用に「前向き」であるという回答は約9割にのぼった。ヒューマンリソシアは「企業はIT人材確保において、海外人材の活用を現実的にとらえ始めている」と考察している。

調査概要

• 調査期間：2025年3月
• 調査方法：インターネット調査（自主調査）
• 調査対象：日本国内の企業で採用に携わるビジネスパーソン500人