物価高を94%が実感、ネットショッピングの購買行動にも変化ECユーザーの約半数（46%）が「カートで購入を保留することが増えた」と回答

Repro
～物価高を94%が実感、セール待ちや価格比較など慎重な購買行動が拡大～

マーケティングソリューションの提供によりWebとアプリの収益最大化を支援するRepro株式会社は、物価上昇が続く中、ネットショッピングの購買行動にどのような変化が生じているのかを明らかにするため、全国のEC利用者を対象にインターネット調査を実施しました。その結果、物価高を実感している人は94%にのぼり、ECユーザーの約半数（46%）が「カートに商品を入れたまま購入を保留することが増えた」と回答しました。また、カートに商品を入れて保留する理由としては、「セールやポイント還元を待つ」「他サイトとの価格比較」など、慎重に購入を判断する行動が見られました。本調査から、物価上昇を背景に、ネットショッピングにおいても購入を即決せず、セールや価格比較を待って判断する“様子見型の購買行動”が広がっていることが明らかになりました。



調査結果の概要
・物価高を実感している人は94％
・ECユーザーの約半数（46％）が「カートで購入を保留することが増えた」と回答
・カート保留の理由は「セール待ち」「価格比較」
・値下げ通知やポイント通知が購入の後押しに

調査結果

物価高を「実感している」と回答した人は94%

まず、現在の物価高についてどの程度実感しているか尋ねたところ、「非常に強く実感している」が67.4%、「やや実感している」が26.6%となり、合計94%が物価高を実感していることがわかりました。

▲食品や日用品などの値上げが続く中、多くの生活者が物価上昇を実感している

カート保留の理由は「セール待ち」「価格比較」

カートに商品を入れて購入を保留する理由として最も多かったのは「セールやポイント還元を待つため」（27.7％）でした。次いで「他サイトとの価格比較をするため」(26.0%）、「本当に必要か再検討するため」（20.6%）が続きました。
物価高を背景に、購入を即決せず、価格や必要性を慎重に見極める購買行動が広がっていることがうかがえます。

▲価格や必要性を見極めながら購入を判断する慎重な購買行動が見られる

購入を後押しするのは「値下げ通知」「ポイント通知」

また、カートに入れた商品に関する通知について、どのような情報が購入の後押しになるかを尋ねたところ、「値下げ通知」（40.9％）、「ポイント還元の通知」（41.0%）が上位となりました。
セールや価格変動などの情報が、購入の判断材料として重要視されていることがわかります。

▲価格変動やお得情報が購入判断のきっかけとなる

まとめ・考察
本調査から、物価上昇を背景に、ネットショッピングにおいても購入を即決せず、セールや価格比較を待って判断する“様子見型の購買行動”が広がっていることが明らかになりました。
特にネットショッピングでは、カートを“購入直前のステップ”ではなく、価格比較やセール待ちのための“検討ツール”として活用する行動が広がっていると考えられます。企業側にとっては、値下げやポイント還元などの情報提供を適切なタイミングで行うことが、購買判断を後押しする重要な要素になるといえます。
調査概要
調査名　：物価高によるネットショッピングの購買行動の変化についてのアンケート調査
調査期間：2026年03月04日 ～ 2026年03月09日
調査方法：インターネットアンケート調査
調査対象：直近3か月以内にECサイトでの商品購入経験がある20−60代の男女1,150人

Repro株式会社について
AIフレンドリーなデータ構造を基盤にアプリ、Web、メール、LINEを統合したマーケティングオートメーションを実現する「Repro MA」、タグを設置するだけでWebサイトの表示速度を高速化する「Repro Booster」、専門のプロフェッショナルチームによる収益最大化支援サービスを提供しています。
製品・サービスの詳細は（https://repro.io）をご覧ください。
社名　 　：Repro株式会社
所在地　 ：東京都渋谷区代々木1-36-4 全理連ビル4F
代表者　 ：代表取締役 平田 祐介
設立　　 ：2014年4月
事業内容 ：マルチチャネル統合マーケティングオートメーション「Repro MA」、タグを設置するだけでWebサイトの表示速度を高速化する「Repro Booster」の開発・提供
URL　　 ：https://company.repro.io/
X　　　　：https://twitter.com/reproio
Facebook：https://www.facebook.com/reproio
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ