2024年のギフト市場規模は2.7％増の11兆1880億円の見込み。2025年は1.5%増の11超3510億円の予想

矢野経済研究所は、2024年の国内ギフト市場規模は前年比2.7％増の11兆1880億円になる見込みだと発表した。

国内ギフト市場に関する調査結果によると、2023年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで前年比3.4％増の10兆8930億円、2024年は同2.7％増の11兆1880億円を見込む。国内ギフト市場は今後も拡大するとし、2025年の国内ギフト市場規模は同1.5％増の11兆3510億円と予測している。

2020年から2022年はギフトを贈る場面ごとで、コロナ禍がプラスとマイナスに作用したものが存在した。ほかにも外部環境による好不調の波があるものの、ギフト市場全体では堅調に市場は拡大。伸び率は減少するものの、今後も拡大基調は継続する見込みとしている。

ソーシャルギフトは認知が加速、着実に市場拡大

調査では、トピックとして相手の住所を知らなくてもSNSやメールなどを通してギフトを贈ることができるソーシャルギフト（e-Gift）に注目。近年認知を一気に獲得し、若年層を中心にギフトの贈り方として定着している。 従来、ソーシャルギフトはギフトの配送や保管の手間を要さないことから、法人企業による販促用途でのメリットが高く評価されていた。コロナ禍において“非接触型”での贈呈方法とその手軽さが改めて評価され、個人間での利用が一気に加速している。 ギフト専門のECサイトだけでなく、百貨店やカタログギフトのECサイトもソーシャルギフトサービスを導入。昨今では、ギフト事業を主力としていないブランドにおいても、自社サイトにサービスを導入する動きが活発となっている。

ソーシャルギフトは、ギフトを受け取った人も手軽さを知ることにより、利用意欲を喚起されることも多い。法人・個人利用を問わず、ソーシャルギフトを受け取ったことから“贈る側”へ立場を変えるサイクルが生まれやすいという。また、贈ることができるアイテムも多様化し、フォーマルなギフトシーンでも利用されるようになっている。

このように、ソーシャルギフトを取り巻く環境が劇的に変化。今後も、利用者、アイテム、シーンの3軸での多様化が着実に進んでいくことで、ソーシャルギフト市場は着実に規模を拡大させていくと分析している。

調査概要

• 調査期間： 2024年10月～12月
• 調査対象： ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店・通販)等
• 調査方法： 矢野経済研究所の専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用