「メディア」という言葉に踊らされるな。リテールメディアの肝は「One to Oneアプローチ」【ネッ担まとめ】

2024年に流行っている「リテールメディア」。メディアとなると広告収入が目的になってきがちですが、そうではなく「One to Oneアプローチ」のための基盤です。ここを間違えるとEC自体の売り上げが下がってしまう可能性もありそうです。

リテールメディアはデータ収集基盤を作ることから

日本式リテールメディアに未来はあるか？逸見氏が小売に必須な現場視点とデータのハイブリッド活用を語る | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/14175

逸見氏は「サイネージ訴求が主軸の広告施策と化している点を危惧している」という。
「米国でリテールメディアが広がったのは、購買データを基軸に、アプリなど顧客と強固なつながりを獲得しているチャネルへ『ぶれないレコメンド』をするからです。One to Oneのアプローチはマストと言えるでしょう。しかし、日本のリテールメディアはまだこうした段階に達していないケースがほとんどです。

2023年ごろから話題になってきている「リテールメディア」。オムニチャネルコンサルタントの逸見さんは日本の現状を危惧しているようです。日本では広告の配信面が広がってサイト運営者には広告収入が入るイメージになっていますし、実際にそういった記事もよく見ます。

日本の小売はまだデータ収集環境を整備し、顧客像を捉えようとしている段階であるケースが多いですから、『メディア』という言葉がもつイメージや、各社のポジショントークに踊らされすぎないよう、気をつけなければならないと思います」

こちらの記事（https://webtan.impress.co.jp/e/2023/12/13/46116）にもあるように、日本はアメリカの取り組みレベルが違っていることを知っておかないといけないです。そして、その先にはまだまだステップがあるので、リテールメディアを成長させていかないといけません。提案を受ける際は、どのステップまでを見据えたものかを確認しておきたいですね。

『では、何から始めるべきか』と言われたら、やはりデータ収集環境の整備です。顧客軸で見るためのデータが集められるか。箱だけ用意しても中身が充実しなければ意味がありませんから、店頭やECサイト含めて顧客に対し、十分なメリット訴求と使いやすさの提供ができているか。

リテールメディアはアメリカから始まりました。そして、アメリカはデータが大好きですね。日本人の比ではないくらい細かいことまでデータが好きです。近年では野球のデータ化が話題になっています。その背景を理解しておくとリテールメディアの本質が理解できると思います。「広告」ではなくて「One to Oneのアプローチを行うためのデータ収集基盤」というとらえ方から始めましょう。

関連記事
ZOZOTOWNが語るリテールメディア成長への突破口ー「購入の瞬間」にこそチャンスーATS Tokyo 2023イベントレポート（9） | Exchangewire Japan
https://www.exchangewire.jp/2024/02/28/news-atstokyo2023-rokt-zozotown/