カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰！ 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19＋20＠東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日（火）＋20日（水）に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット＋人で省人化＆生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催＠東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇！ Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日（火）に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇！ 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19＋20＠東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日（火）＋20日（水）に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19＋20＠東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日（火）＋20日（水）に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
松山英樹選手のマスターズ優勝でネット通販にも波及効果、ゴルフ用品の購買が伸びる 松山選手がマスターズで使用したいくつかのゴルフ用品を、ゴルフダイジェスト・オンラインの「GDOゴルフショップ」内の購買データで調査した
テレビ通販最大手ショップチャンネルとC Channelが提携、生放送ノウハウ＋ネットメディアでライブコマース事業 生放送のテレビ通販といったノウハウを持つショップチャンネルと、メディア運営を軸にした顧客基盤を持つC Channelがタッグを組む
ビックカメラの連結EC売上は24%増の803億円、EC化率は19.1%【2021年中間期】 ビックカメラグループの中間期連結EC売上高は前年同期比24.1％増の803億円。EC化率は19.1％。EC事業は大きく伸びたが実店舗の低迷を補うには至っていない
EC売上1000億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー戦略 ライフコーポレーションの2021年2月期EC売上高（ネットスーパー事業）は前期比76.1％増の53億円。2030年度に1000億円規模まで拡大する方針
オンワードのEC売上は約416億円で26%増、EC化率は23.9%に上昇【2021年2月期】 オンワード樫山の自社EC売上高は前期比35.4％増の264億6600万円、他社ECモールでの売上高は同4.7％減の18億9200万円
画像認識AIカートとスマホアプリで決済、エイチ・ツー・オー リテイリング「レジレス店舗」の取り組みとは 「画像認識AIカート」は、顧客が「商品をカートに入れる」「カートから取り出す」だけでレジスキャンが完了する仕組み。バーコードスキャンも不要で、ユーザーエクスペリエンスの向上が期待できる
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は41%増の86億円、EC化率は29%【2021年2月期】 ナルミヤ・インターナショナルのEC事業は2022年2月期、EC売上高は100億円、会員数100万人の達成が目標
花王が「楽天市場」を通じて商品開発するプロジェクトスタート 花王は一般的に目が向けられにくい少数派の悩みにフォーカス、「楽天市場」を通じた商品開発プロジェクトなどから、個の深い悩みを解決できる商品作りをめざす
セブン&アイのEC売上は1041億円で3.9%増。ニッセンHDは営業赤字3.5億円【2020年度】 「セブンネットショッピング」が同18.1％増の236億8800万円、食品宅配の「セブンミール」は同0.3％増の233億7400万円、「イトーヨーカドー」は同38.2％増の75億300万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同10.1％減の357億3400万円
ファーストリテイリングが有明本部に「自社スタジオ」「新拠点のカスタマーセンター」など開設 ユニクロの本部「UNIQLO CITY TOKYO」やジーユー本部などのグローバルヘッドクォーターが入る有明本部の4階を改装。撮影スタジオ、Web制作専用ワーキングスペース、仮想店舗などを設置した
郵便・ゆうメールの配達日数早見表 土日を挟むといつ届く？（21年10月～） 日本郵便は2021年10月以降、土曜日の郵便物とゆうメールの配達を休止し、配達日数を繰り下げます。土日を挟んだ場合の配達日はどうなるのか、わかりやすい早見表を掲載しています。ただし、ゆうパック、ゆうパケット、クリックポスト、レターパックプラス、レターパックライト、速達、レタックス、書留、簡易書留については配達日数に変更はありません。
アダストリアのEC売上は23%増の538億円、EC化率は30.6%。自社EC売上の半数はスタッフのスタイリング投稿経由【2021年2月期】 「.st（ドットエスティ）」を展開するアダストリアの2021年2月期におけるEC売上高は、前期比23.4％増の538億円。EC化率は30.6％。EC化率の内訳は自社ECが約15.9％、モールなどの他社ECは14.7％
コロナ禍のEC拡大は既存ユーザーの購買回数＆単価の増加が要因。ECへの不満は「代金とは別に送料がかかる」【Google調査】 「購入者あたりの利用金額」は2020年10～12月に大きく上昇。同様に、平均利用回数と1回あたりの購入金額も2020年10～12月に最も高くなっている
ニトリは2025年度にEC売上高1500億円達成を目標。2021年2月期は59%増の705億円 ニトリホールディングスの2021年2月期EC事業の売上高は、前期比59.2％増の705億円。2025年度にEC事業の売上高を1500億円達成を目標に掲げる
ミクシィが始めた生鮮食品などのデリバリーサービス「mikuma（ミクマ）」とは 「mikuma」は、「生鮮食品はオーガニックなものを選ぶ」「肉や魚の特定の切り方を要望する」など、ユーザーの好みに合わせた商品をショッパー（配達員）にリクエストできるデリバリー事業
ユナイテッドアローズ、子会社のフィーゴ社をユニオンゲートグループに売却 ユナイテッドアローズは、イタリア製バッグ・革小物ブランド「Felisi（フェリージ）」を手がける子会社フィーゴとのシナジー効果を生み出しながらフィーゴの継続的な成長をめざしていくことは難しいと判断した
テレビCMでアクセスも新規訪問客も急増、見込み客を顧客に変えた菓子EC「cotta」のマーケティング＆サイト改善事例 テレビCMなどの影響でアクセスと新規訪問客が急増した「cotta」。訪問した多くの見込み客を「顧客」に変えた「cotta」のマーケティング、サイト内検索「goo Search Solution」導入によるCVR改善の事例などを解説します
消費者が選ぶ価値が高いブランドランキング、1位はYouTube、2位にGoogle、3位にユニクロ、4位に無印良品【2021年】 「ブランド・ジャパン2021」は、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1000ブランドを対象に、一般生活者が評価。EC専業系ではAmazonが7位、楽天市場は80位だった
エディオンが「Uber Eats」で家電などの販売・配達サービス、国内初の取り組み エディオンが「Uber Eats」を活用して家電の販売・配送を行う取り組みは、日本の家電量販店として初。利用者はスマートフォンで「Uber Eats」のアプリから商品を注文、決済する仕組み
コロナ禍でアジア10都市の消費行動はどう変わった？ ライブコマースの認知・利用＆購買行動の変化【トランスコスモス調査】 「アジア10都市オンラインショッピング利用調査2021」は今回で4回目。時系列推移がわかる基本設問に加え、新型コロナウイルスによるショッピング行動や意識の変化についても分析した
ジャパネットたかたグループの連結売上は2405億円で過去最高【2020年12月期】 コロナ禍で通販・EC需要が拡大。巣ごもり消費などで生活家電など通販事業が伸びた。 2012年12月期に2期連続の減収。2013年12月期にV字回復を成し遂げ、それ以降右肩上がりの成長を続けている
オルビスが店頭スタッフの知見をECサイトに活用、美容部員が商品を紹介する「Style Share」をスタート オルビスは、バニッシュ・スタンダードが提供する「STAFF START（スタッフスタート）」を導入。実店舗のビューティーアドバイザーがECサイト上でお気に入り商品を紹介する「Style Share（スタッフ シェア）」を始めた
「予期せぬ商品に出会える」。アダストリアがECサイト「.st」で始めたショートビデオ接客とは？ ショートビデオ接客はFANATICが提供するオンライン接客ツール「ザッピング」を導入して、実現。「予期せぬ商品に出会う」という店頭のような買い物体験を提供する
「楽天市場」出店者のインフルエンサーマーケティングを支援。人選から「Instagram」投稿の依頼を支援するマーケツール 「楽天市場」の出店店舗向けのマーケティングツールの名称は「MIHA Casting for Instagrammer」。約5500人のインフルエンサーから適切な人材を選定し、自社の商品などに関する「Instagram」への投稿を依頼するまでをワンストップで行うことができる
コロナ禍で消費行動はどう変わった？ デジタル移行が加速したEC最新事情【セールスフォース・ドットコム調査】 セールスフォース・ドットコムが発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）。BtoCの消費行動に関する最新状況をまとめた
BtoB（法人向け取引）企業が投資拡大を計画する領域は「EC」がトップ セールスフォース・ドットコムが3月16日に発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）の日本語翻訳版から、BtoB-ECに関する調査結果をまとめた
「Amazonビジネス」は世界で500万社超が利用、日本は時価総額上位100社のうち80社以上が使用 「Amazonビジネス」について、日本では時価総額上位100社のうち80社以上が利用（2021年2月19日時点）。3000万種類以上の商品を法人価格で提供されているという
百貨店の構造からの転換へ――大丸松坂屋百貨店が始めたサステナブル重視のファッションのサブスクEC業「アナザーアドレス」とは？ 100%Web注文、サブスクリプション型のストックビジネスとすることで、従来の百貨店ビジネスが抱えるリアル店舗依存、フロービジネスからのビジネスモデル分散につなげる
【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は？ 検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少 「インターネット広告媒体費」は、運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加で広告費は前年比5.6％増の1兆7567億円となった
「横浜」「鎌倉」「湘南」「小田原」「箱根」などの製品をネット販売、テレビ東京グループと横浜銀行・横浜振興がタッグ 神奈川県内の良質な製品や商品、それらとマッチする認知の高いIP（キャラクター、アニメなどの知的財産）を組み合わせた商品化事業、EC事業を始める
アーバンリサーチのECサイトに不正アクセス。個人情報が漏えいの可能性、クレジットカード情報の流出はなし ECサイト「アーバンリサーチ公式オンラインストア」に対して外部からの不正アクセスが発生。流出した可能性がある個人情報は、ECサイトと連携している「URCLUB会員情報」のうち31万7326人分。クレジットカード情報の流出はなし
Amazonがネットスーパーの対象を拡大。バローホールディングスの出店で東海地方でも展開 Amazonとバローは2021年の夏をめどに、「Amazon.co.jp」のWebサイト、Amazonショッピングアプリ上にバローのストアをオープン。バローがAmazonに出店し、ネットスーパーを展開するビジネスモデルになる
EC売上100億円めざすライフがアプリ「ライフネットスーパーアプリ」 ライフコーポレーションは自社とAmazonでネットスーパーを展開している。2020年2月期に30億円だったEC売上高を、2021年2月期には前期比66.7%増の50億円まで引き上げる。2022年2月期は100億円まで拡大する計画
悪質な通販・ECの「定期購入」は厳罰化へ。誤認表示への直罰規定、申し込みの取り消し認める制度の創設など 特商法改正法案は、通信販売の「詐欺的な定期購入商法」対策を強化。定期購入でなければ購入できないといった誤認表示などに対して直罰規定を設ける
ユニクロとジーユー、消費税の「総額表示義務」で本体価格をそのまま「税込価格に。全商品で実質約9%の値下げ ユニクロとジーユーは3月12日から、すべての商品価格を総額表示に変更、これまでの商品本体価格をそのまま消費税込みの価格にする。4月1日から義務化となる、消費税額を含めた価格を記載する「総額表示」への対応措置
「BASE」が決済手段を拡充、1万社超が使うアマゾンのID決済サービス「Amazon Pay」を「BASEかんたん決済」に追加 「BASE」が加盟店に提供しているエスクロー形式の決済サービス「BASEかんたん決済」に、「Amazon Pay」を追加した
コロナ禍のランドセル商戦。土屋鞄は貸出サービス＆LIN相談、イトーヨーカ堂は「バーチャル店舗」で接客 土屋鞄製造所は初となるランドセルの貸し出しサービス「レンタルランドセル」を導入。イトーヨーカ堂はスマホやパソコンで新作ランドセルが確認できる「バーチャル店舗」で、バーチャルスタッフが商品説明などを行う
関西電力がECモール「かんでん暮らしモール」を開設、「暮らしの困りごと」を解決する役務サービス中心にネット通販 「かんでん暮らしモール」で用意したカテゴリは、「不動産・住宅」「保険」「家事サポート」「生活サポート」「ヘルスケア・学び」。役務サービスを中心に展開していく
【SDGs調査】消費で重視するのは「値段」「品質」「機能」。「エシカル消費」重視の関連回答は3割未満 「SDGs」（エスディージーズ・Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）、地域の活性化や雇用などを含む人・社会・地域・環境に配慮した「エシカル消費」の消費者意識を調査した
「楽天市場」の商品検索画面に広告を出稿できるメーカー向け運用型広告プロダクトに、リターゲティング広告の配信メニューを追加 「RMP-Sales Expansion」は「楽天市場」に出店していないメーカーでも出稿できる運用型広告プロダクト。新たに「楽天市場」以外の広告媒体へリターゲティングできる広告配信メニューを加えた
佐川グループと台湾大手EC「PChome」グループが提携、台湾向け越境ECサービスを提供 SGHグローバル・ジャパンは、台湾最大のECモール運営会社であるPChomeグループと提携し、台湾への販売と物流を一体化する台湾向け越境ECサービス「BBチェックアウト」の提供をスタート
アスクルが通販売上の一部を東北3県の事業者に出資、持続可能な支援をめざす新たな東日本復興支援 「ASKULサービス」で販売するオリジナルデザイン商品の半年間における売上高の1％を東日本復興支援に充てる。0.5%は対象商品の製造メーカーが寄付金、アスクルは0.5%を出資金に充当する
特定のECサイトで買い物すると最大15%の現金を還元する「C」とは？ レシート買取サービスのWEDが手がける新サービス 「C」と提携する買い物サイトで商品を購入した場合、購入商品価格に対して最低で2%、最大で15％を現金で還元する
アフィリエイト市場は3258億円の見込み（2020年度）、ITPによるクッキー制限、ヤフーの広告出稿厳格化など環境変化の1年 2020年度の市場規模は前年度比5.2％増の3258億円に拡大する見通し。2019年度の国内アフィリエイト市場規模は前年度比8.0％増の3099億円
ecbeingが「LINEミニアプリ」開発・提供のSaaS型サービス、EC事業者の簡単なミニアプリ導入を支援 Webアプリケーションの名称は「ecbeing LINEミニアプリ SaaS Edition」。EC事業者が簡単にLINEミニアプリを導入、ECに関連したサービスをユーザーに提供することができる自動バージョンアップ機能を備えたSaaS型のサービス
ワークマン、吉野家、バロックジャパンなど300社超が行うインスタグラム活用したUGC施策とは ビジュアルマーケティングツール「visumo social curator」を使って、Instagram上の写真・動画・IGTVをECサイトやブランドサイト、オウンドメディアで活用する小売事業者やEC事業者が増えている
コロナ禍（10-12月）の自社EC利用はどうだった？ 新規顧客は平均7割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】 SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」シリーズを利用している約2700店舗の自社ECサイトを対象に、2019年と2020年10月～12月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出。導入店舗におけるECサイトの利用状況を調べた
【Zホールディングス2020年4-12月期】ショッピング取扱高は54%増の約1.1兆円、eコマース取扱高は28%増の2.4兆円 「Yahoo!ショッピング」などのショッピング事業取扱高は、第1四半期（4-6月）に前年同期比85.9%増の3793億円、第2四半期（7-9月）は同51.3％増の3203億円、第3四半期（10-12月期）は同85.9%増の3793億円
