石居 岳 7/22 8:00

富士経済が実施した「食品のオンラインチャネルにおける成長ポテンシャルと事業性評価に関する調査」によると、2021年の市場規模は小売りベースで1兆2214億円だった。

調査は飲料や調味料などの加工食品を対象に、ECモール、ネットスーパー、生協宅配(Web注文のみ)、メーカーの自社ECの販売特性、チャネル・アカウント戦略の方向性などを分析した。

新型コロナ流行以前から加工食品の市場拡大は続いていたが、購入商品は大容量PETボトル飲料やアルコール飲料など、重量があり買い置きに適した商品が主体だった。また、食品メーカーにおけるオンラインチャネルの活用は、店頭チャネルの補完やテストマーケティングチャネルとしての位置づけが強かった。

しかし、2020年は外出自粛により消費活動のECシフトが加速。店頭チャネルからの需要流入により、新規ユーザーの獲得、1注文当たりの単価上昇や利用頻度が増加し、市場規模は1兆円を突破した。2021年以降も加工食品の購買チャネルとして定着し、調味料など日常使いの商品や冷凍・冷蔵品の購入も増えている。

各チャネルの上位企業は、オンラインチャネルでの事業拡大を目的に、物流面などでの積極的な投資や取扱品目の拡充を推進。また、メーカーが広告・販促を強化していることから、今後も市場拡大が続き、2025年の市場規模は1兆7045億円まで拡大すると予測している。

富士経済が実施した「食品のオンラインチャネルにおける成長ポテンシャルと事業性評価に関する調査」
市場規模の推移について

ECモールは、2025年にかけて最も高い伸びが予想されるオンラインチャネル。加工食品を重点品目に位置づける運営企業が多く、指名買いされやすい大手メーカーの商品を中心とした定番NB商品の採用が多い。また、メーカーと運営企業の関係強化も進んでおり、差別化やユーザーの囲い込みを目的として、PBなどオリジナル商品の開発が進んでいる。

ネットスーパーは2020年以降、新規ユーザーの利用が加速。冷凍・冷蔵品や調味料、生鮮品なども含めてまとめ買いされるケースが多く、2020年から2022年まで前年比20%以上の伸びが続くと見られる。

店舗からの発送がメインで、注文から発送までのリードタイムの短さ、ECモールでは手薄な冷凍・冷蔵品の取り扱いが充実していることが強み。カバーエリアは限定的だが、上位企業による配送拠点の新設や参入企業の増加によりカバーエリアは広がっていくと見られる。

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