三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
応募・推薦を大募集中！EC業界で活躍する人物を讃える「ネットショップ担当者アワード2025」 2025年で第3回開催となる「ネットショップ担当者アワード」。EC業界の注目人物にフォーカスし、その活躍を顕彰します。応募・他者推薦を大募集中！ご応募お待ちしています。
企業倒産件数が1万件超え。「人手不足」「物価高」が中小企業の経営を直撃【2024年度】 1万件を超えた2024年度の企業倒産。そのうち約1割が物価高を要因としている。このほか、人手不足、追加利上げ、価格転嫁難など、コスト増といった事情が影響したと見られる
通販新聞ダイジェスト【主要通販・EC企業の2025年新卒採用】「売り手市場」で競争激化。主力20社のうち8社が採用数アップ 学生優位の「売り手市場」が続くなか、オンライン選考を通じた全国からの採用や、複数のチャネルによる学生との接触で、各社は自社の応募者獲得に力を入れている
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ECに取り組むことで会社のDXを促進できる！ いつもアンテナを張って会社の動きを変える「新しいニーズ」に気づけるようにしよう EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載14回目】
ニトリ、22年連続でベースアップ、月例給1人あたり平均2.1万円増。パート・アルバイトは12年連続時給引き上げ 総合職社員の月例給を1人当たり平均2.1万円、パート・アルバイト社員は1人平均58.5円のアップを実現。
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座EC事業に「本気で取り組む価値」とは？ ECを「新しいニーズの探索」と捉えると会社を進化させることができる EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載13回目】
社会で長く活躍できる制度の拡充を。ジャパネットグループが始めた最大1年間休職できる「不妊治療サポート休職制度」とは？ ジャパネットホールディングスは「女性も男性も幅広い選択肢のなかでライフデザインを描くことができ、働き続けることのできるサポート体制へと拡充する」としている。
EC支援会社から自社直販、新規事業、制作、ブランド事業など幅広いフィールドでの活躍を求めて転職した4人に聞く「コマースメディア」を選んだ理由 多彩なメンバーが集まり、ECに関連する事業を幅広くかつ深く手がけるコマースメディア。さまざまな業務に挑戦できる環境であり、EC業界で成長したい転職者を引きつけています。「EC業界の知見や実務経験を深めたい」という方はぜひ一読ください。
メーカー出身者も活躍！ 転職者がEC業界のキャリアアップでコマースメディアを選ぶワケとは？ 活躍中の社員に「成長できる職場」「働き方」のリアルを直撃インタビュー ECの総合支援や自社直販、販売代理店などの事業を行っているコマースメディアに転職した4人に、転職先にコマースメディアを選んだ理由、コマースメディアならではの特長、自身のキャリアアップの手ごたえなどを取材しました。EC業界で成長したいEC担当者は必見です
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座売れる理由を一番知っているのはお客さま、CVR評価時の注意点、情報管理の徹底――「EC事業の内製化」をめざすために必要なことを振り返り！ EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載12回目】
ファーストリテイリング、最大で年収54％UPの新報酬制度。「意欲と能力のある従業員にしっかり報いられるようにする」 本部・営業の正社員の報酬を年収で最大11％引き上げる。個々の抜擢や要職への登用によっては最大54%アップする。
「年収106万円の壁」が撤廃されたら。「今より年収を上げたくなる」が4割、社会保険の適用範囲拡大は5割が「賛成」 年収の壁に関する制度変更について、「103万円の壁」だけでなく、社会保険の適用条件である「106万円の壁」も注目されている。
最低賃金1500円に引き上げ、約5割の企業が「不可能」。実現には「低価格で受注する企業の市場からの退場促進」の声も 最低賃金（時給）が全国平均1500円に引き上げられた場合、小売業は62.3%、製造業は60.7%が「不可能」と回答した。
最低賃金が1500円に引き上げられたら。5割の企業が自社の賃上げは「できないと思う」、対応策は「価格転嫁・値上げ」が37% 石破茂首相は、最低賃金を全国加重平均で1500円に引き上げるという政府目標について、達成時期を従来の「2030年代半ば」から「2020年代」に前倒しすると公表している。
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ECは「比較のビジネス」である。競合との「比較管理」で選ばれる理由、勝てるポイントを見つけよう EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載11回目】
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ネット広告で獲得したいのは新規顧客ではない！ “リピート顧客になり得る見込み客”だ！ 「逆算のマーケティング」で効率的・効果的な広告戦略を実現しよう EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載10回目】
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」EC経験ゼロから老舗企業のEC責任者へ。靴ECで実店舗・卸との“共存”を進めるマドラス・丸山課長の挑戦 マドラスのリテール事業部EC課 課長（紳士担当）として活躍する丸山堅太氏を、11/20に授賞式を開催する第2回「ネットショップ担当者アワード」の受賞者の1人に選出。老舗靴店のECをリードしてきた丸山氏の取り組みや、丸山氏が率いるチームの実績を本人にインタビューした。＜第2回「ネッ担アワード」受賞者インタビュー第2弾＞
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」「育児経験が管理職業務に生きる」。ベンチャーEC企業の責任者と育児を両立するルームクリップの田中ゆみえGMの働き方とキャリア形成 ルームクリップのGeneral Managerとして活躍する田中ゆみえ氏を、11/20に授賞式を開催する第2回「ネットショップ担当者アワード」の受賞者の1人に選出。ECパーソンとしての田中氏の活躍や魅力を本人にインタビューした。＜第2回「ネッ担アワード」受賞者インタビュー第1弾＞
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」「独自性」「効率化」が鍵となる大網流の事業拡大戦略とは。2023年「ベストチーム賞」 受賞のマーケティング担当者に直撃インタビュー EC業界で活躍する“人”にフォーカスし、企業や団体などで活躍する個人やチームの功績や取り組みを表彰する「ネットショップ担当者アワード」で、2023年の「ベストチーム賞」には大網の「あみあみ事業部」が輝いた
最低賃金を1163円に引き上げる東京都、中小企業・小規模事業者へは助成金などの支援施策を推進 東京労働局では、改正された最低賃金額など最低賃金制度を周知する一方、中小企業・小規模事業者に対する支援施策「業務改善助成金」「ワン・ストップ無料相談」「キャリアアップ助成金」を推進都する。
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座再現性が高く「投資効果」が読みやすいネット広告戦略のポイントは？ 広告代理店に依頼する時の注意点も解説 EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載9回目】
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座売れる理由を一番知っているのは誰？ それは「お客さま」！ ユーザーの声＋客観的なデータから売るチャンスを創出しよう EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載8回目】
最低賃金の全国平均は51円引き上げの時給1055円。最も高いのは東京都で1163円、低いのは秋田県で951円 7月25日に厚生労働大臣の諮問機関である中央最低賃金審議会が示した「令和6年度地域別最低賃金額改定の目安について」などを参考に、各地方最低賃金審議会が調査・審議して答申した結果を厚生労働省が取りまとめた。
最低賃金最大50円引き上げの答申で企業は給与設定を変更する？ 4割が「引き上げる」、賃金上昇の対策は「価格転嫁」が約5割 厚生労働省の諮問機関である中央最低賃金審議会は7月、2024年度の地域別最低賃金額の目安について答申。各都道府県で答申通りに引き上げが行われた場合の全国加重平均は1054円で、上昇額は前年度比7円増加の50円。
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」BtoB-ECのアズワン、成長の秘訣とは？ 「購買システム」「BtoB-EC専用サイト」「販売店経由のネット通販」「モール経由の多チャネル」 2023年に実施した、EC業界で活躍する“人”にフォーカスし企業や団体などで活躍する個人やチームの功績や取り組みを表彰する「ネットショップ担当者アワード」で、「ベストBtoB-EC賞」に輝いたのは、科学機器や産業機器、病院・介護用品の総合商社であるアズワン。受賞者に取り組みの詳細を聞いた
年商70億円超！ 東証グロースに新規上場するD2C企業「Aiロボティクス」のビジネスモデルとは Aiロボティクスの2024年3月期業績は売上高が前期比93.7％増の70億6100万円。主力ブランド「Yunth」のメイン商品「生VC美白美容液」が全体の売上高の7割以上を占める。
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」売上UPの秘訣は商品の魅力を伝える「コンテンツ力」。ヒットを飛ばし続ける集英社のECサイト「ハッピープラスストア」の戦略とは 「ネットショップ担当者フォーラム」が2023年に初開催した、EC業界で活躍する“人”を選出する「第1回ネットショップ担当者アワード」で「ベストパーソン賞」を受賞したのは、集英社 ブランドビジネス部 部長 兼 第10編集部部長の湯田桂子氏。ECで成功し続ける秘訣をインタビューした
EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」マッシュスタイルラボのECはなぜ伸びている？ 「ネットショップ担当者アワード」最優秀賞を受賞した責任者に聞いてみた 「ネットショップ担当者フォーラム」が2023年に初開催した、EC業界で活躍する“人”の取り組みを顕彰する「ネットショップ担当者アワード」でMVPを受賞したマッシュスタイルラボ EC事業本部 EC事業部長の今井貴大氏に成長の秘訣を聞いた
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、17期連続増収でも残業ほぼゼロの理由とは？鍵は「採用」「人事制度」「中間管理職支援」 成長企業ながら社員の残業ほぼゼロを実現させているクラシコムでは、「健やかな組織開発」の実現に向け、人事企画室が「採用」「人事制度」「マネジメント支援」の3つの取り組みに注力している。
好調のI-ne、ECモール事業。Amazon、楽天、LINEヤフーの担当者3人が語るI-ne流の運用術 EC事業が好調に推移しているI-ne。国内3大モールでも顕著な実績をあげている。それぞれのモールの担当者に成功の秘訣をインタビューした
2025年4月施行「65歳までの雇用確保の義務化」「70歳までの雇用確保の努力義務化」は知ってますか？ 2013年施行の高年齢者雇用安定法により、2025年4月からすべての企業で「65歳以上の雇用確保」が義務化。65歳までの「定年引上」「継続雇用制度の導入」「定年廃止」のいずれかの雇用確保措置が全企業の義務となる。
最低賃金を最大50円引き上げで1054円へ、中央最低賃金審議会 2024年度の地域別最低賃金額の目安について答申。各都道府県で答申通りに引き上げが行われた場合の全国加重平均は1054円で、上昇額は前年度比7円増加の50円。
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座「なぜ売れたのか」疑問を持とう！ ユーザーの目的からニーズを探りEC改善施策につなげるために「情報管理」が重要 EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載7回目】
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座「生の声」「問い合わせ」の情報を蓄積して、ユーザーへの提案の「解像度」を上げることが大切！ EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載6回目】
EC責任者になるための仕事術セミナー受講後、学びをすぐに実践する派？ 吟味する派？ 聴いて満足しちゃう派？ 成果をあげる「セミナー」「勉強会」の参加法 やっと3回目の寄稿です。今回は、中小企業の時間のないEC責任者がどのように情報を得て、社内などに共有し、実践してきたのかをお伝えします。今回もお手柔らかにお願いします！
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座EC事業の課題「新規顧客の集客」を解決するには？ 「選んでくれた理由」「知ってくれた理由」の現状把握から集客戦略の見直しを EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載5回目】
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチイケアが3万人超のスタッフにAI研修をする理由は？ 新たなイノベーションの創出、優秀な人材を獲得する取り組み 従業員にAIのトレーニングを計画しているIKEAの狙いとは。IKEAによるこれまでのAI活用の変遷とともに解説します
通販新聞ダイジェスト「選考段階から面談」「両親を見学会に招待」する最新の通販・EC企業の採用活動。自社に適した人材を獲得する工夫とは？ 通販各社の新卒採用にあたって、選考や、内定者のフォローをどのように行っているのか。各社の取り組みをまとめる【第2回】
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ECサイトのアクセス数アップのポイントは、自社にとって「エンゲージメント」が高いユーザーを意識すること EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載4回目】
元競泳日本代表、調理師学校卒、EC業界10年のガチ勢など多様な人材が働くECの現場の裏側【ハックルベリー安藤社長＋社員に聞く】 「Shopify」向けアプリ開発の実績に優れるハックルベリー。EC業界の人材が「成長できる」「働きやすい」環境が整っており、さまざまなバックボーンを持つ人材が成長しているという。現役社員が自社の魅力を語る
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座コンバージョン率が高い＝良いECサイト？ CVRを評価するときの注意点とは EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載3回目】
ECの構築から運用まで「全体を考えられる制作担当者」が活躍するコマースメディア。専門スキル＋運営知識をアップしている転職者に職場環境を聞いてみた EC運営の知識やスキル、内部のサイト制作技術まで幅広く身に付けたいEC担当者は必見。EC総合支援のコマースメディア・制作部に転職した3人に、習得したスキルや目標について取材しました
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座客単価が2倍＝売り上げも2倍！はウソ？ 事例に学ぶ売上の公式の「真実」とは EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載2回目】
日本一のダイレクトマーケティング組織へ！ 組織拡大の壁を乗り越えたI-neの人材育成プログラムを解説 独自のプログラムでD2C経営者の育成を推進するI-ne。人気ブランド「BOTANIST（ボタニスト）」「YOLU（ヨル）」などのマーケティングに携わってきた執行役員の伊藤翔哉氏がダイレクトマーケター育成の仕組みを講演
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ECのマーケティングとは？ 「売り上げを伸ばす」ってどういうこと？ EC事業の内製化に大切なポイントを解説！ EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載1回目】
みんなのCRMアカデミー byライフェックス顧客ロイヤリティ向上に重要な同梱物。どんなものを入れたら良い？ どんな効果がある？ 顧客満足度やリピート率向上にもつながる同梱物。その役割や具体的な活用法などを解説します【連載4回目】
「ボタニスト」のI-neが挑む、D2C人材育成戦略の全ぼう「ボタニスト」のI-neが明かす人材育成ノウハウ。教育を受けたスタッフ2人が話す“マーケター思考”が身に付く仕組みとは？ I-neが社内で注力している人材育成の施策を聞く連載の最終回。実際に人材育成プログラムを受講している社員2人に手応えや取り組み、さらなる飛躍に向けた今後の構想を聞く
通販新聞ダイジェストNGO団体がグーグル、アマゾンジャパンら大手事業者の人権対応を問題視した理由とは NGO団体のヒューマンライツ・ナウは、ヤフーやアマゾンなど国内インターネット関連6社に対し、人権問題について質問状を送付。記事では各社の反応などをまとめた
みんなのCRMアカデミー byライフェックス新規顧客獲得に依存しない！ リピート顧客育成に必要なCRM戦略のポイントを解説 顧客との関係を強固にし、利益を最大化するための「王道のCRM4施策」について解説します【連載3回目】
転職者が「ECの知見が高まる」「成長できる」「働きやすい」と話す会社はどんな職場ですか？ コマースメディアのコンサルタントに聞いてみた【探訪記】 EC事業、EC支援事業を手がけるコマースメディアに転職した社員4人に、自身の成長や職場環境をどう捉えているのか？ また、コマースメディアに適した人材像について取材しました
通販新聞ダイジェストDHC創業者の吉田氏が設立の通販会社「大和心」が会報誌創刊。ターゲットは40代女性＋編集部員を新たに募集 DHC創業者の吉田嘉明氏が設立した新会社・大和心は、40代女性向け会報誌の創刊に向けた人材募集を新たに実施。ECと会報誌の両軸で通販事業を展開すると見られる
