調査データ

クロス・マーケティングの調査によると、インターネットで商品を購入しない理由の上位には「商品を手に取って確認できない」「送料がかかる」「会員登録が面倒」などがあがった。

公益財団法人日本生産性本部が実施した企業・ブランドの顧客満足度調査「2017年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）」で、通販では「ヨドバシ.com」が3位に入った。

ジャストシステムによると、過去1年間にECサイトで「かご落ち」した経験があるユーザーは7割を超えた。

国土交通省は1月31日、2017年10月度の宅配便の再配達率は15.5%だったと発表した。

日本貿易振興機構（ジェトロ）が公表した「中国の消費者の日本製品等意識調査」から、中国人の越境ECにおける日本製品の購入状況が明らかになった。

大和ネクスト銀行が12月13日に公表した「“2017年ランキングで見る”シニアライフに関する調査」から、50代以上の消費者によるネット通販利用実態の一端が明らかになった。

SMBCコンシューマーファイナンスが12月1日に公表した「20 代の金銭感覚についての意識調査 2017」によると、20代の約9割が、買い物の前に同じ商品群の最安値を調べている。

インタースペースが12月25日に公表した、子育て中の女性が利用しているアプリ・ネットサービスのランキングによると、ECサービスの中で利用率が最も高いのは「楽天市場」だった。

リクルート住まいカンパニーが12月19日に公表した宅配ボックスの利用に関する意識調査によると、「自宅以外で宅配便を受け取りたいと思いますか」という質問に対し、「はい」と答えた割合は37.3%、「いいえ」は62.8だった。

インターネット調査事業を手がけるマイボイスコムの調査によると、20～30代女性のフリマアプリ登録率が3～4割だった。

「Visa」のプリペイドカード「バンドルカード」の利用実績によると、10代ユーザーが最も多く利用したECサイト・アプリは「Amazon」、2位は「メルカリ」だった。

Criteoの調査によると、パソコンを使ってネットショッピングをしたユーザーの約3割が、購入前に別のモバイルデバイスで商品を閲覧していることなどが明らかになった。

SNSマーケティング支援を手がけるアライドアーキテクツは11月29日、Instagramの利用状況や消費に与える影響などに関する調査結果を公表した。

ニールセンデジタルが公表した国内のSNS利用実態調査調査によると、Instagramの利用者が幅広い年代で増加している。

日本労働組合総連合会（連合）が8月31日に公表した「日本の社会と労働組合に関する調査2017」によると、ネット通販の配送料を負担するべきなのは「消費者」と回答した割合が37.8％だった。

総務省が7月28日に公表した「平成29年版 情報通信白書」によると、個人が1か月間にネット通販で使う消費額のうち、スマートフォン（スマホ）経由の消費額は28%だった。

マーケティング支援事業などを手がけるドゥ・ハウスはこのほど、消費者が大手ECモールをどのように使い分けているかなどをテーマとするネットショッピング実態調査「インターネット通販サイトの使い分け」を実施した。

インターネット調査会社のマクロミルがこのほど実施したフリマアプリの利用実態調査によると、フリマアプリの利用経験があるのは約2割で、サービスごとの利用率では“メルカリ一強”だった。

経済産業省が4月24日に発表した2016年の「平成28年度我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」によると、EC市場が堅調に拡大している。

インプレスが12月20日に発表した「インターネット通販TOP200調査報告書2017」によると、インターネット通販を実施する企業上位200社のインターネット通販売上の合計は3兆881億6200万円となった。

ジャストシステムが7月7日に公開した「モバイル&ソーシャルメディア月次点調査（2016年6月度）」によると、「楽天スーパーセール」などネット通販の大規模セールを利用しているユーザーは41.2％で、まだ半分以上の消費者はネット通販の大規模セールを利用していない状況にあることが分かった。

経済産業省が6月14日に発表した「電子商取引に関する市場調査」結果によると、EC市場が堅調に拡大していることがわかった。

イーベイ・ジャパンは4月5日、EC事業者へ越境ECに対する考え方などのアンケートを実施、国内でECを手がけているが越境ECは行っていない事業者のうち、55.6％が越境ECに前向きな考えをもっていることが判明した。

PayPal Pte. Ltd.（ペイパル）と一般社団法人ジャパンEコマースコンサルタント協会（JECCICA、ジェシカ）は3月2日、2万人の消費者と1000社超の中小EC企業を対象にECサイトの利用意識などについて調査した「中小EC企業向け2016年EC戦略白書」を発表した。