顧客満足度で「ヨドバシ」が3位、顧客を失望させない企業の上位を通販・ECが占める
公益財団法人日本生産性本部が実施した企業・ブランドの顧客満足度調査「2017年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）」で、通販では「ヨドバシ.com」が3位に入った。
現在地
調査データ
2018年に10兆円を超える通販・EC市場、ネット販売が拡大をけん引［富士経済調査］
富士経済は2月19日、国内における通販・EC（物販）の市場規模を調査した「通販・e-コマースビジネスの実態と今後2018」の一部を公表した。
ECサイトのかご落ち経験者は7割超、理由は「送料や手数料などが高かった」が最多
ジャストシステムによると、過去1年間にECサイトで「かご落ち」した経験があるユーザーは7割を超えた。
ECの利用世帯が3割超えた！支出額は月1万円を突破［家計の消費実態把握調査2017］
総務省が2月6日に公表した「家計消費状況状況調査」によると、2017年におけるネットショッピングの利用世帯（2人以上の世帯が対象）の割合は34.3%だった。
宅配便の再配達率は約15%、都市部は約17%で地方より高い
国土交通省は1月31日、2017年10月度の宅配便の再配達率は15.5%だったと発表した。
スマホでよく使うネット通販は「Amazon」が約8割、楽天は約5割、ヤフーは約3割
MMDLaboとコロプラが共同で実施した「2017年版：スマートフォン利用者実態調査」によると、スマホユーザーがよく利用するECサイト・アプリのトップは「Amazon」だった。
中国都市部の中間層以上の約7割が越境ECで日本製品を購入、きっかけは訪日旅行が4割
日本貿易振興機構（ジェトロ）が公表した「中国の消費者の日本製品等意識調査」から、中国人の越境ECにおける日本製品の購入状況が明らかになった。
2018年に注目すべきEC・デジタルマーケティングのトレンドまとめ［Criteo発表］
Criteoは1月10日、2018年に注目すべきECのマーケティングトレンドをまとめた「2018年デジタルコマース&マーケティングの展望」を公表した。
50代以上の8割がネット通販を利用、費やした金額は年平均11.6万円
大和ネクスト銀行が12月13日に公表した「“2017年ランキングで見る”シニアライフに関する調査」から、50代以上の消費者によるネット通販利用実態の一端が明らかになった。
Instagramの投稿で購買意欲をかき立てられた女性は約7割
マージェリックは1月11日、「Instagramの投稿に対する購買意欲」に関する調査結果を公表、Instagramが消費行動に与える影響などをまとめた。
【20代の消費事情】買い物の前に最安値をチェックする割合は約9割
SMBCコンシューマーファイナンスが12月1日に公表した「20 代の金銭感覚についての意識調査 2017」によると、20代の約9割が、買い物の前に同じ商品群の最安値を調べている。
苦情・クレーム対応でもっとも許せないのは「たらい回し」
日本労働組合総連合会（連合）が公表したサービスや商品に対する「消費者からのクレーム」に関する調査結果によると、苦情やクレームに対する企業側の対応として消費者が許せないと感じることのトップは「たらい回し」だった。
子育て中のママが使うECサービスは「楽天市場」が最多、メルカリは急上昇
インタースペースが12月25日に公表した、子育て中の女性が利用しているアプリ・ネットサービスのランキングによると、ECサービスの中で利用率が最も高いのは「楽天市場」だった。
ECモールで買い物する通販ユーザーは約6割、利用率は減少傾向【調査】
ECサイト構築などを手がけるエルテックスは12月22日、通販に関する消費者調査「通信販売に関する【消費者調査】2017」の結果の一部を公表し、ECモールの利用経験者が約6割だったことなどを明らかにした。
宅配便を「自宅以外で受け取りたいと思う」は約4割
リクルート住まいカンパニーが12月19日に公表した宅配ボックスの利用に関する意識調査によると、「自宅以外で宅配便を受け取りたいと思いますか」という質問に対し、「はい」と答えた割合は37.3%、「いいえ」は62.8だった。
再配達に「後ろめたさはある」約6割、「ない」は2割強【宅配便に関する意識調査】
リクルート住まいカンパニーが実施した宅配便の再配達に関する消費者意識調査によると、再配達を依頼することに「後ろめたさを感じる」と答えた割合は約6割だった。
フリマアプリの登録は20～30代女性で3～4割、「メルカリ」が登録者でトップ
インターネット調査事業を手がけるマイボイスコムの調査によると、20～30代女性のフリマアプリ登録率が3～4割だった。
「会社員の副業が増えた」──アフィリエイターに聞いた「副業」に関するアンケート
ファンコミュニケーションズは12月14日、「アフィリエイト参加者に聞く副業実態調査」の調査結果を発表した。「A8.net（エーハチネット）」のメディア会員（アフィリエイト参加者）1,013名が対象。
クレカを使わない10代が使うECサイトは？ 1位は「Amazon」2位は「メルカリ」
「Visa」のプリペイドカード「バンドルカード」の利用実績によると、10代ユーザーが最も多く利用したECサイト・アプリは「Amazon」、2位は「メルカリ」だった。
「ZOZOTOWN」がアパレルECで最も推奨したいECサイト、2位は［.st］、3位は丸井
EmotionTechは12月12日 、アパレルECの8サイトを対象としたNPSの調査結果を公表、最もスコアが高いのは「ZOZOTOWN」だった。
PC経由購入の3割「モバイルで見てPCで買う」――ECで使うデバイスの傾向は？
Criteoの調査によると、パソコンを使ってネットショッピングをしたユーザーの約3割が、購入前に別のモバイルデバイスで商品を閲覧していることなどが明らかになった。
【EC市場予測】ネット通販は26兆円、オムニチャネル・コマースは72兆円［2023年度］
野村総合研究所は11月29日、2023年までのEC市場やメディア市場などの市場予測を公表した。
Instagramを見て購入した商品の上位は「スーパー・コンビニで買える食料品」「菓子」
SNSマーケティング支援を手がけるアライドアーキテクツは11月29日、Instagramの利用状況や消費に与える影響などに関する調査結果を公表した。
流通額2.9兆円のアリババ「独身の日」、日本の人気サイトは「ユニクロ」「シャープ」
中国最大のECイベント「独身の日」における日本企業の販売状況について、アドウェイズがレポートを公表した。
インスタグラムの利用者急増、意外にも50代超の男性利用も増加中
ニールセンデジタルが公表した国内のSNS利用実態調査調査によると、Instagramの利用者が幅広い年代で増加している。
1位メルカリ、2位Amazon、3位楽天――ホーム画面設置率が高いECアプリ
スマートフォンアンケートアプリ「TesTee」の運営などを手がけるテスティーは9月15日、10代から40代のiPhoneユーザーがホーム画面上に設置しているアプリの実態調査の結果を公表した。
ネット通販の送料、販売側が負担すべきと6割が回答。送料値上げへの理解は3割
日本労働組合総連合会（連合）が8月31日に公表した「日本の社会と労働組合に関する調査2017」によると、ネット通販の配送料を負担するべきなのは「消費者」と回答した割合が37.8％だった。
【2016年度】通販・EC市場は6.9兆円市場で6.6%増（JADMA調べ）
日本通信販売協会は8月28日、2016年度（2016年4月～2017年3月）の通販市場規模は前年度比6.6%増の6兆9400億円だったと発表した。
スマホ経由の消費額はEC全体の約3割、購入額が多いのはアパレルや旅行
総務省が7月28日に公表した「平成29年版 情報通信白書」によると、個人が1か月間にネット通販で使う消費額のうち、スマートフォン（スマホ）経由の消費額は28%だった。
国内ECシェアのトップはAmazonで楽天は2位、大手モール3社で約5割【JETRO報告書】
日本貿易振興機構（JETRO）が7月31日に公表した「ジェトロ世界貿易投資報告」2017年版によると、日本のEC市場における企業別のシェアはAmazonが20.2%でトップ。
【ECサイト利用状況】Amazonと楽天市場、消費者はどう使い分けている？
マーケティング支援事業などを手がけるドゥ・ハウスはこのほど、消費者が大手ECモールをどのように使い分けているかなどをテーマとするネットショッピング実態調査「インターネット通販サイトの使い分け」を実施した。
インスタグラム利用者の約1割が「投稿された商品を購入」
インターネット調査を手掛けるマイボイスコムがこのほど実施した「Instagramの利用に関するアンケート調査」によると、インスタグラム利用者の約1割がタイムライン上で見た商品やサービスを購入・利用していることがわかった。
最も利用されているフリマアプリは？ 「メルカリ」が利用率94%で他を圧倒
インターネット調査会社のマクロミルがこのほど実施したフリマアプリの利用実態調査によると、フリマアプリの利用経験があるのは約2割で、サービスごとの利用率では“メルカリ一強”だった。
最も使われるECアプリは「Amazon」。女性は「楽天市場」男性は「アマゾン」が1位
視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルがこのほど公表した日本におけるEコマース利用状況調査によると、消費者が最も多く利用するECアプリは「Amazon」だった。
【2016年】ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円
経済産業省が4月24日に発表した2016年の「平成28年度我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」によると、EC市場が堅調に拡大している。
顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、顧客を失望させないECサイトは「ファンケル」
公益財団法人日本生産性本部が「2016年度JCSI（日本版顧客満足度指数）」を発表。顧客満足度で「ヨドバシ.com」が3位、消費者が失望しないブランドで「FANCL online」が1位だった。
ネット通販TOP200社で国内EC市場の約42%を占める。合計EC売上高は約3兆円
インプレスが12月20日に発表した「インターネット通販TOP200調査報告書2017」によると、インターネット通販を実施する企業上位200社のインターネット通販売上の合計は3兆881億6200万円となった。
通販・EC市場は6.5兆円（2015年度）で約6%成長。市場規模は17年連続で拡大中
2015年度（2015年4月～2016年3月）の通販・EC市場は前年度比5.9%増の6兆5000億円市場に拡大。
消費者の半数超がECモールの大規模セールに参加したことがないことが判明
ジャストシステムが7月7日に公開した「モバイル&ソーシャルメディア月次点調査（2016年6月度）」によると、「楽天スーパーセール」などネット通販の大規模セールを利用しているユーザーは41.2％で、まだ半分以上の消費者はネット通販の大規模セールを利用していない状況にあることが分かった。
よく買い物するECサイトは「Amazon」、2位は「楽天市場」［2016年上半期調査］
MMD研究所が6月28日発表した「2016年ネットショッピングに関する調査」によると、ユーザーが2016年上半期に最も利用したECサイトは1位がAmazon、2位は楽天市場だった。
2015年ネット通販市場は13.8兆円、EC化率は4.75%、スマホEC市場は2兆円
経済産業省が6月14日に発表した「電子商取引に関する市場調査」結果によると、EC市場が堅調に拡大していることがわかった。
500億円の購買データから見える通販サイトの消費行動。平日よりも休日にECを利用する
EC向け販促支援のSocket（ソケット）はスマートフォン向けおもてなし販促プラットフォーム「Flipdesk」が蓄積した消費者データから、ユーザーの商品購入行動を分析した。
EC企業の5割が越境ECの参入に前向き。理由は「日本よりも高価格で販売できる」など
イーベイ・ジャパンは4月5日、EC事業者へ越境ECに対する考え方などのアンケートを実施、国内でECを手がけているが越境ECは行っていない事業者のうち、55.6％が越境ECに前向きな考えをもっていることが判明した。
「eBay」で最も売れる日本の商品は衣料品。2015年の越境EC取引データを公開
イーベイ・ジャパンは3月7日、オンライン・マーケットプレイス「eBay」における2015年の越境EC取引データを紹介するRPG調インフォグラフィックス「探し出せ！伝説の越境EC成功のカギ」を公開しました。
2万人超の消費者意識などをまとめた「中小EC企業向け2016年EC戦略白書」を発表
PayPal Pte. Ltd.（ペイパル）と一般社団法人ジャパンEコマースコンサルタント協会（JECCICA、ジェシカ）は3月2日、2万人の消費者と1000社超の中小EC企業を対象にECサイトの利用意識などについて調査した「中小EC企業向け2016年EC戦略白書」を発表した。
女性ユーザーの約6割が「Instagram」の投稿で見た商品を「購入・探す・検索」した
女性向けソーシャルメディアマーケティング事業のトレンダーズは「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施し、その結果を9月に公表した。20～40代の女性「Instagram」ユーザー500人が対象。
「お得」「今すぐ」「体験」。これからの通販・ECに消費者が望むことトップ3、JADMA調査
公益社団法人日本通信販売協会（JADMA）は12月11日、2014年の通販利用実態とこれからの通販ニーズを調べることを目的に消費者調査を実施した。
ネット通販に34%の人が1か月間で1万円超を利用、94%の消費者がレビューを参考にする
ライフネット生命保険は20代から40代までの男女を対象に「インターネットショッピングの動向（ボーダーライン）調査」を実施、11月25日にその結果を公表した。
スマホでネット通販を利用する人は5割超、よく使うECサイトは楽天、アマゾン～MMD研究所調査
MMD研究所は「2014年ネットショッピングに関する利用実態調査」を実施、スマートフォン（スマホ）を使ったネットショッピングは2年前と比べて8.3ポイント増加し、54.2%の消費者が利用している。
買い物前に約56%がスマホで商品情報を調査、家電では約半数が店頭で最安値をチェックする
コンサルティングサービスなどのスカイライトコンサルティングなどは、消費者が店舗での購買行動でスマートフォンをどのように利用しているか実態調査を実施、オムニチャネル行動が年代や居住地域を問わず定着しつつあることがわかった。
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