調査データ

三井住友カードと顧客時間による新型コロナウイルスによる消費行動の変化を集計・分析した調査。ECモール・通販利用は宣言解除後も多く、全世代でデジタルシフトが進んでいる

上位3サイトはPCとスマホを合わせて、延べ1億人以上がWebサイトに訪れており、日常利用が定着。SNSでは「Twitter」が5位、「Facebook」は10位で、Webサイトの訪問者数は「Twitter」に軍配が上がった

近年の好調の要因としては、SNSやスマホアプリ、AIなどのデジタル技術を積極的に取り入れることで、販促や購買行動が多様化したほか、他社の買収・業務提携などによる事業拡大が寄与している

通販市場（物販）は、仮想ショッピングモールにおいて取扱商品の拡充、利便性の向上、サービスの充実化などが進んだことでECが拡大をけん引。通販市場は2017年に10兆円を突破した

物販系BtoC-EC市場の伸び率は2016年の10.6%から、2017年は7.5%。2018年は2017年に1ケタ台の伸び率にとどまった

経済産業省が5月16日に発表した2018年の「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」によると、引き続きEC市場が堅調に拡大している

マクロミルは、消費マインドなどに関する定点調査「Macromill Weekly Index」の過去5年のデータを分析し、結果の一部を公表した

利用しているサービスを複数回答で聞いたところ、上位5サービスは「Tポイント」（66.9%）、「楽天スーパーポイント」（54.4%）、「Pontaポイント」（47.9%）、「dポイント」（28.5%）、「Amazonポイント」（25.2%）

フィードフォースは、ECサイトやWebサイトにおけるソーシャルログイン利用実態調査「ソーシャルログイン利用状況調査2019」を公表した

2018年12月に実施した実証実験の結果を公表。置き配バッグに対する配送員の満足度調査も実施した

ECモールの出店料や出店審査基準などに関して、出店者の意見をまとめた

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションがアパレルECサイトの「NPS」を調査した

ニールセンデジタルが国内ECサイトの利用実態調査を実施。日本の18～64歳の人口をもとに利用者数を算出した「リーチ」は、「アマゾン」と「楽天市場」が56%、「Yahoo!ショッピング」は37%

EC企業が配送センターを増やしていることが輸送コストの削減につながり、結果的に物価下押しに影響しているとの見方を示した

国内のEC市場について、「物販系BtoC-EC事業者が二極化（売上を伸ばしている事業者と停滞している事業者）」していると指摘している

EC市場における商品カテゴリー別の市場規模を見ると、「食品・産直品」「アパレル」「生活雑貨」などの成長が目立つ

総務省統計局は2月6日、2017年のネットショッピング世帯利用率などをまとめた「家計消費状況状況調査」を公表した。

MMDLaboとコロプラが「2017年版：スマートフォン利用者実態調査」を公表した。

音声ショッピングの台頭、データ活用の必要性の高まりなどをあげている

インフルエンサーマッチングプラットフォームを運営するマージェリックが、Instagramが消費行動に与える影響などを公表

日本労働組合総連合会が「苦情・クレーム」に関する消費者調査の結果を公表

エルテックスが実施した「通信販売に関する【消費者調査】2017」の調査結果

宅配便が届いたときに在宅していたにもかかわらず、再配達を依頼した経験があると答えた割合は10.6％

A8.netアフィリエイター1,013名への調査（ファンコミュニケーションズ）