調査データ

EC市場は2026年度に29.4兆円、オムニチャネルコマースは80.9兆円市場へ【NRI予測】

「BtoC EC(消費者向けEC)」の2026年度の市場規模は29兆4000億円、オムニチャネルコマース市場は80兆9000億円市場に拡大。野村総研がICTやメディア市場に関する調査レポート「ITナビゲーター2020年版」で公表した
瀧川 正実1/5 9:00982

コロナ禍の消費行動は確立、オンラインシフトは定着。傾向は「巣ごもり型」「変化適応型」など5セグメントに分類

消費意識を5つのセグメントに分類したところ、「自己中心型」「変化適応型」「従来維持型」「倹約型」「巣ごもり型」にわかれた。もっとも多いのは「巣ごもり型」
石居 岳2020/12/22 9:001061

メインで使うECモールは「楽天市場」で41%。コロナ禍で総合ECサイトの利用を始めたは4.8%、頻度が増えたユーザーは21%

MMD研究所が発表した「コロナ禍での総合ECサイトに関する調査」では、総合ECサイトの利用、利用頻度、利用する理由、関連サービスの利用状況などについて調査している
瀧川 正実2020/12/15 10:0033131

【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや

TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円
石居 岳2020/12/9 13:008510

コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超

ジェーシービー(JCB)とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯(2人以上の世帯が対象)の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している
石居 岳2020/12/3 10:00240

直近1年で使ったECモールは「楽天市場」が73.7%、「Amazon」は72.3%、「Yahoo!ショッピング」は46.4%

年齢・男女別に見ると、女性の1位は「楽天市場」で76%、男性の1位は「Amazon」で74%。Amazonは全世代平均で約7割が利用している。「楽天市場」は10代が53%、40代以上は80%を超えており、年齢が高まるほど購入率が高い
石居 岳2020/12/2 10:0023111

YouTubeの影響で商品を買った割合は19~22歳女性で3割超、「化粧・美容品」を購入

「YouTubeの利用実態調査」(対象は全国13~34歳の男女1000人)によると、女性の購入・課金率で最も多かった年齢層は19~22歳で、購入・課金率は36%、購入商品のトップは化粧・美容品
石居 岳2020/11/30 11:0019150

ECサイトが利用する広告媒体は2年連続で「Googleショッピング広告」がトップ

フィードフォースが実施した「データフィード利用状況調査2020」によると、2020年9月時点で、ECサイトで利用している広告媒体は「Googleショッピング広告」が最多で67.0%が利用しているという
藤田遥2020/11/26 11:00940

プラットフォーム規制は地方企業の営業活動に悪影響、5年間で売上6.4兆円が損失する可能性も【慶應義塾大学教授が指摘】

慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授のレポート「対デジタルプラットフォーマー規制強化に伴う地方企業への悪影響」によると、デジタルプラットフォーマーへの規制強化が行われた場合、地方企業の売り上げ(デジタル広告経由)が5年間で最大6.47兆円が毀損される可能性があるという
石居 岳2020/11/26 10:001430

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した
石居 岳2020/11/24 11:00471

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2%。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9%。3番目に多かったのは家電量販店で33.1%
石居 岳2020/11/20 10:0031120

コロナ禍でEC利用はどう変わった? 新規顧客と注文件数は大幅増加、購入単価は横ばい[フューチャーショップ調査]

「futureshop」のフューチャーショップはコロナ禍における2020年7月~9月の消費者によるEC利用状況を調査、それによると注文件数は月平均で66%増、新規顧客は2倍に増えている
瀧川 正実2020/11/17 13:001180

国内アパレル総小売市場規模(2019年)は0.7%減。伸びているチャネルは「その他(通販など)」のみ

2019年における国内アパレル総小売市場規模の販売チャネル別では、百貨店が1兆6797億円で前年比6.4%減、量販店は7993億円で同1.8%減、専門店は5兆514億円で同0.3%減、その他(通販など)が1兆6428億円で5.4%増
石居 岳2020/11/11 9:00430

「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで7年連続1位、通信販売は業種平均でトップの満足度

公益社団法人日本生産性本部が発表した顧客満足度調査「2020年度 JCSI(日本版顧客満足度指数)第2回調査」。顧客満足度のトップは「ヨドバシ.com」、2位は「オルビス」、3位は「Joshin webショップ」。4位は「FANCL online」、5位は「DHC公式onlineshop」
石居 岳2020/11/6 9:0044110

「YouTube」「Twitter」「Instagram」ユーザー、購買の動機は「信頼している人のおすすめ」を見るが4割以上

「YouTube」「Twitter」「Instagram」の「ユーザーモチベーション調査」によると、SNSユーザーに対する購入への影響は「信頼している人のおすすめ」が大きく影響している
石居 岳2020/10/30 12:009100

【コロナ禍の消費調査】ネット通販の配送料「200円程度」まで許容するが5割、スピード配送ニーズは低下傾向

新型コロナウイルス感染症の流行は、消費者のオンライン購買行動を活発化させ、さらに配送料金やリードタイムといった購入時の購買心理も変化させている
石居 岳2020/10/28 10:003143

「AR」「VR」などの没入型技術を利用しているブランドから「購入したい」に4割

調査では47%の消費者が没入型技術によって製品とのつながりをより感じ取ることができると回答。新型コロナウィルス感染拡大によって消費者の行動が大きく変化する中、オンラインショッピングでの没入型技術への期待が高まっている
石居 岳2020/10/26 11:001680

スムーズなショッピング体験構築に向け、小売業界の86%が2022年までにIAへの投資拡大を検討【ゼブラ・テクノロジーズ調査】

ゼブラ・テクノロジーズは「第12回 小売り業界のテクノロジー改革に関するグローバル調査 Part2」の結果を発表した。調査の結果、86%が「2022年までにインテリジェントオートメーション(IA)への投資拡大を検討している」と回答した
藤田遥2020/10/16 10:00210

ネット広告出稿額の71%が大手プラットフォーム「GAFA+」に集中【売れるネット広告社の調査】

売れるネット広告社は「GAFA」(Google、Amazon、Facebook、Appleの4社)に「Yahoo!「LINE」を加えた大手プラットフォームを「GAFA+」と称し、ネット広告出稿額における構成比を調査した
瀧川 正実2020/10/13 10:3042120

【ネット広告代理市場】2020年度は2%減の1.45兆円、その後はV字回復で2024年度に2.9兆円に拡大する見込み

2020年度のネット広告代理市場規模は前年度比2.0%減の1兆4500億円と、調査開始以来、初めてのマイナス成長となる見込み。2021年度以降は、新型コロナ禍の外出自粛などの経験が生かされ、イベント、マス広告、店頭販促などリアル接点への投資から、ネット・デジタルへの投資が加速すと予想
石居 岳2020/10/7 10:0046170

商品購入時に重視するのは「価格」で9割。「買い物しやすい場所」「接客態度」が急増【メルカリの調査】

メルカリは全国のフリマアプリ利用者・非利用者、緊急事態宣言中にフリマアプリを利用し始めた人に消費行動に関する調査を行った。昨年より中古品の購入・使用への抵抗感が高まり中古品の購入機会は減っていたが、「まだ使える不要品」を売る意向は増えた
藤田遥2020/9/30 12:00520

コロナ禍で33%がECアプリ利用「増えた」、インストールのきっかけは広告が46%

クリテオのアプリ利用調査。「SNS上での広告」「テレビCM」「別のアプリで表示された自分に関連性のある広告」など、「ソーシャルネットワーク、テレビ、あるいは他のアプリで見かけた広告をきっかけにアプリダウンロードした」と46%が回答している
石居 岳2020/9/29 11:00550

コロナ禍のECサイト利用率は78.4%。約3人に1人が2019年比で「利用頻度が増えた」

三井住友カードが実施したオンラインサービス利用時のキャッシュレス決済調査。2020年4月~7月までのECサイトの利用率は78.4%で、全体の35.6%が2019年と比べ利用頻度が増えたと回答した
藤田遥2020/9/25 9:003571

総合消費は11か月連続のマイナス、EC利用は全世代でデジタルシフト&客単価増の傾向【消費増税~コロナ禍の消費動向】

デジタル消費の「EC」や「コンテンツ配信」はコロナ前に比べて大きく消費が伸長。「EC」は1人当たりの消費額が増加したことに対し、「コンテンツ配信」は利用人数が増えている
石居 岳2020/9/17 10:001050

「巣ごもり消費生活」は続けたいが5割、ネット上での消費金額はコロナ禍以降で2897円増の1万9396円

ジャパンネット銀行の調査によると、「巣ごもり生活」を続けたいかとの質問への回答は、「続けたい」「続けたくない」がそれぞれ50%に。コロナ禍における「インターネット上での買い物金額」は、平均2897円増の1万9396円
石居 岳2020/9/15 11:00730

LINE「公式アカウント」の登録は「ショッピング」系が約5割、3人に1人が情報から商品購入の経験あり

LINE公式アカウントのどのような情報を見て商品購入やサービスの利用を決めたかについては、クーポンや割引情報が71.2%、キャンペーン情報が65.8%、新商品(サービス)情報が53.6%
石居 岳2020/9/14 10:0024101

通販・ECビジネスの課題は「既存の顧客の満足度の向上」が上昇、「新規客の獲得や集客方法」が下降傾向

通信販売事業関与者の実態調査、新型コロナウイルス感染症の流行下での「EC/通販事業者の意識」「テレワークなど業務形態の変化による業界情報の収集状況」「通販事業全般の課題」「困り事・悩み事」などを集計・分析した調査結果の2020年版
石居 岳2020/9/8 11:002880

【国内消費】「小売総合」「サービス総合」は足踏み、「百貨店」「アパレル」の外出型消費落ち込む、「EC」は好調

「小売総合」「サービス総合」ともに7月後半より低調となり、「全総合」の回復基調は足踏みが続いている。、「EC」や「コンテンツ配信」といったデジタル消費が好調に推移した
石居 岳2020/9/4 9:00840

食品通販・EC市場は2020年度に4兆円突破の予測、2019年度は3.8兆円

矢野経済研究所が実施した国内食品通販市場調査によると、2019年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比3.2%増の3兆8086億円と見込んだ
石居 岳2020/9/1 10:00590

マイナポイント「楽天カード」「PayPay」が人気上位。利用意向は3割

「マイナンバーカードとマイナポイントに関する調査 」によると、「マイナポイントの内容を把握している」と回答した割合は35.5%だった。マイナンバーカードの所有率は27.7%で利用意向は約30%。設定したいキャッシュレスは「楽天カード」「PayPay」「au PAY」が上位。【MMD研究所がスマートフォンを所有する18歳~69歳の男女5,353人を対象に調査】
藤田遥2020/8/24 10:00530

通販・EC市場は8.8兆円で8.2%増(JADMA調査)【2019年度】

マイナス成長を記録した1998年度以降、21年連続で増加傾向が続く。直近10年の平均成長率は7.5%。市場規模は10年で約2倍に拡大した
瀧川 正実2020/8/21 9:003781

同じ価格なら「ECモールで買う」は76%、モール利用の場合「売主を意識する」は63%

自社ECサイトと買い物系プラットフォーム上のECモールにおいて同じ売主が同じ価格で販売している場合、ユーザーの76.6%は「ECモールで買い物をする」と回答した
石居 岳2020/8/20 10:0028151

新型コロナ下のEC利用状況調査、利用デバイス、新規客、購買単価や決済手段の変化は?

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」のフューチャーショップが、「futureshop」シリーズの利用状況からコロナ禍における消費者のEC利用状況に関する調査結果を発表
石居 岳2020/8/18 10:002670

DMの開封判断材料は「企業名」が7割。2位は「商品など内容」3位は「プレゼント・得点。開封の判断時間「5秒以内」が7割

トッパン・フォームズがダイレクトメールDMに関する実態調査を実施。年齢や性別、購入履歴などに基づいて最適化されたDM(パーソナライズDM)は年々、生活者に受容される傾向になっている
瀧川 正実2020/8/7 9:001341

コロナ禍のEC消費は堅調に推移 アパレルは停滞、旅行・宿泊が回復基調

コロナ禍における「EC」や「コンテンツ配信」などのデジタル消費はコロナ感染拡大前と比べて20%以上の高い変化率が続き、デジタルシフトが続いている状態。「コンテンツ配信」は2か月ぶりに伸び率を大幅に伸ばし、巣ごもり消費復活の可能性がある。「アパレル」「百貨店」の消費行動は回復に足踏みが見られた。
石居 岳2020/8/6 10:0016100

【EC構築ソリューション市場2019年度】市場規模は219億円、構築はアパレルが最多、占有率でecbeingが12年連続シェア1位

富士キメラ総研が発行する『富士マーケティング・レポート 2019年 ECソリューション市場占有率』において、ecbeingがECサイト構築ソリューション市場占有率で12年連続1位を獲得したと発表
瀧川 正実2020/7/30 11:00631

化粧品の公式直販チャネルは2020年に1%増の3845億円、化粧品小売は9.7%減の4兆452億円と予測

メーカーやブランドが直接販売する形態の公式通信販売市場規模は、2020年に2019年比1.0%増の3845億円を見込んでいる
石居 岳2020/7/29 11:001480

【2019年】CtoC-EC市場規模は9.5%増の1.7兆円、フリマアプリの成長がけん引役

経済産業省が7月22日に発表した「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、2019年のCtoC-EC市場規模は前年比9.5%増の1兆7407億円と推計した
瀧川 正実2020/7/28 11:00710

【2019年】法人取引のBtoB-EC市場規模は352兆円で2018年比で2.5%増

経済産業省が7月22日に発表した「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、2019年のBtoB-EC市場規模は前年比2.5%増の352兆9620億円だった
瀧川 正実2020/7/28 10:00930

最も読まれるメディアはEメールで77%、2位はLINEで46%、3位はTwitterで23%

会社や店からのお知らせをどのようなメディアで受け取っているかの聞いたところ、Eメールが88.4%と最多。LINEの53.8%やTwitterの22.5%などのSNSを大きく上回った

アマゾンvs楽天vsヤフー。EC利用者、利用回数はどこが多い? 一番見られているモールは?【ニールセン調査】

ニールセン デジタルの調査結果。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったのはAmazonだった。5253万人が月に平均44回利用(閲覧のみの利用も含む)し、GRP(世帯を対象にした延べ視聴率)は1836%
石居 岳2020/7/10 11:004284

百貨店やアパレルなど外出型消費が急回復、ECなどデジタル消費は堅調【6月前半の消費指数】

国内消費動向指数「JCB消費NOW」の6月前半(6月1日~6月15日)の速報値の一部によると、「百貨店」は大きく下げ幅を縮小、「アパレル(織物・衣服・身の回り品小売業)」は伸びが拡大するなど、コロナ禍で落ち込んだ外出型消費の一部が急回復している
石居 岳2020/7/9 10:0032120

コロナ禍でEC不正注文が増加。被害割合TOP3は「健康食品」「ホビー」「アパレル」

かっこはコロナ禍におけるECの不正被害について商材別に調査を行った。昨年と比べて被害が増加したのは「アパレル」で最多は「健康食品」だった。BtoCのEC化率が上がっていることや新型コロナウイルスの影響でネット通販の利用が増えたことで、不正被害が増加している
藤田遥2020/7/2 11:0089190

コロナ禍で再配達率は8.5%、前年同時期比で7.5ポイントの減少

2020年4月の宅配便再配達率は約8.5%となり、調査開始以来最も低い数値となった。今回の調査結果は前年同月と比べて約7.5%ポイント減
石居 岳2020/7/1 11:003020

IoT宅配ボックス利用で再配達率が41.7%から14.9%に減少。ドライバーの労働時間は約178時間削減

LIXILが東京都江東区・江戸川区で行った「IoT 宅配ボックスによる再配達削減『CO2削減×ストレスフリー』実証プロジェクト」の最終結果によると、再配達率は41.7%から14.9%に削減。実験に協力した佐川急便ドライバーの労働時間も約178時間削減した
藤田遥2020/6/26 10:0013111

コロナの影響で約7割がネット上での商品購入が増加。Instagramきっかけで購入は4割

アイズが行った「コロナウイルスの影響によるSNS活用の変化」のアンケート調査によると、回答者の67%がコロナウイルスの影響でネット上での商品購入が増えたと回答。41%が「Instagram」で商品を知りネットで購入したと答えている
藤田遥2020/6/23 12:0062370

コロナ禍でシニア世代のEC利用「頻度が増えた」が2割、スーパーでの買い物「減った」が4割

セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている
石居 岳2020/6/22 11:002440

総合ECモールの利用者は約3割増加。「実店舗の利用回数減らした」は43%【新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査】

MMD研究所はスマートフォンを所有する18歳~69歳の男女2,128人を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施。2020年3月以前と比べて総合EC(モール)、ネットスーパーともに利用者は約3割増加
藤田遥2020/6/19 9:00761

ネット通販で買った商品の「店舗受け取りサービス」は「知らない」約55%、「利用したことがある」は5.7%

「店舗受け取りサービス」は、Buy Online Pickup In Storeの略称。スーパーや雑貨店などのECサイトで購入した商品を、リアル店舗で受け取るスタイルのことで送料がかからないケースが圧倒的
石居 岳2020/6/17 11:002650

総合ECサイトのメイン利用は「Amazon」が52%、「楽天市場」は28%、「Yahoo!ショッピング」は11.3%【ネット通販利用調査】

スマートフォンを所有する18歳~69歳の男女2,128人を対象に「総合EC・ネットスーパー利用動向調査」を実施。総合ECトップは「Amazon」でネットスーパーは「イオンネットスーパー」
藤田遥2020/6/12 9:0031190

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