調査データ

アパレルEC利用者は「ユーザビリティ」「即日発送」「在庫数表示」など総合的なCXを評価して商品を購入する傾向

消費者がECサイトを利用する要因に関して「サイトのユーザビリティ」と回答した割合は7割超でトップ。「分かりやすい商品説明」は6割近くが重視し、「即日発送」「在庫数表示」についても同率の回答となっている
石居 岳2020/6/11 10:0011990

アパレルの商品認知は「店頭・店内の展示」が最多、消費者の7割が「EC購入前に実店舗を利用する」傾向

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた
石居 岳2020/6/10 9:0038140

【コロナ禍の消費行動調査】ECモールの利用者は堅調に増加、ECを使った高齢者は継続意向が高い

「新型コロナウイルスの消費者影響調査」によると、ヴァリューズ保有モニターでの出現率をベースとして国内ネット人口に則して推測した大手ECモールのユーザー数は、2020年4月で「Amazon.co.jp」が8090万、「楽天市場」は7820万
瀧川 正実2020/6/8 11:301180

コロナ禍で消費のECシフトが加速、5月前半は前年比で+21.1%、1月後半比で+33.5%

コロナ禍の消費動向で「EC」シフトが加速しており、前年5月前半との比較でECは21.1%増、1月後半との比較では33.5%増となっている
石居 岳2020/6/3 8:0038130

新型コロナで子育て世帯の6割「通販利用が増えた」、物流・配送関係者には感謝「皆さまのおかげで生活できている」

緊急事態宣言後の通販利用の頻度については約61%の人が「増えた」と回答。「それまで通販で購入していなかったが購入するようになったもの」としては、「在宅時間が伸びたために必要になったもの(家具・健康器具・おもちゃなど)」が約44%で最多となっている
石居 岳2020/5/21 11:00820

コロナ禍で消費の「EC」シフト、前年比+18.9%。総合消費の「小売」は-7.2【4月の消費指数】

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー(JCB)の「4月の国内業種別消費動向データ」によると、4月の「EC」は前年比18.9%増、「小売」全体で見た4月の実績は同7.2%減だった
石居 岳2020/5/19 10:0057152

Yahoo!ショッピングで「ダイエット、健康」商品が好調。「おうち時間」需要で「ルームウェア」が伸び「パーティドレス」は大幅減

ヤフー・データソリューションは、新型コロナウイルスの影響によりネットショップでの消費が中心となったことを受け、「Yahoo!ショッピング」のデータを利用して「消費が増えたもの」「消費が減ったもの」を調査した。取扱高の同年月費と比較して増加したカテゴリは「ダイエット、健康」や「本、雑誌、コミック」
藤田遥2020/5/18 11:0015121

コロナ影響下の消費行動、ECサイト活用が加速

多くの業種で決済件数・金額が減少していく中、取引が増加している業種からは日常生活の変容による「巣ごもり消費」の顕在化と、社会情勢の変化に伴う買い物の質の変化、高年齢層のEC利用への「デジタルシフト」の兆候など、消費行動の変化が垣間見えるとしている
石居 岳2020/5/12 10:0044123

新型コロナで若者の5割がEC利用が「増えた」、初利用は2割。最近買ったのは「服」が3割

外出自粛の影響を受け、オンラインショップの利用の変化を調査したところ、55.0%が「利用が増えた」と回答した
石居 岳2020/4/27 11:0069152

新型コロナで消費マインドは2月3週から連続して低下

「消費マインド」の前年同週比を見ると、2019年は10月の消費増税直後に0.92まで下降したが、年末に向けて緩やかに回復。ただ、新型コロナの影響が日本国内で深刻化してきた2020年2月3週目以降は低下し続けている
石居 岳2020/4/23 10:001140

ファッション企業のECサイト、2~3月度のEC売上は前年を上回る傾向

ファッション企業の2020年2月・3月のECサイト売上状況について調査。全体の傾向は2月3週目を除き、売上高は2019年実績を上回っている傾向が見られた。一方、顧客1人あたりの購入金額を示す客単価は2月3週目以降、2019年を下回っている
石居 岳2020/4/22 11:001140

【2019年の自社ECサイト】PCはモバイルよりも平均注文額が2割以上高い、ギフトは約2倍、キッチンやスイーツなどは1.4倍

2019年における「futureshop」のデータを分析・集計した数値を公表したもので、自社ECサイトで買い物をする消費動向として、自社ECを運営する企業のサイト運営などに活用できる数値をまとめている
瀧川 正実2020/4/16 11:301270

新型コロナ影響下の「EC」は+6.1%でさらに上昇も、総合消費は悪化が続く[3月後半の消費指数]

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー(JCB)の「3月後半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて6.1%増で、3月前半(4.1%増)を上回る大幅な上昇となった。「EC」以外でプラスとなっているのは、「電気・ガス・熱供給・水道業」の2.4%増のみ
石居 岳2020/4/16 10:001651

新型コロナによる消費の減小額は?3-4月で8.4兆円、緊急事態宣言後は4.9兆円規模と試算

りそな総合研究所が試算。消費の減少は2月頃から顕在化しており、3月時点ですでに全国で3.5兆円の減少が始まったと推計。3-4月で約8.4兆円規模の消費減少が見込まれている
石居 岳2020/4/14 11:00750

新型コロナの影響でプラス成長の業種はECのみで+4.1%、他は軒並み下落[3月の消費指数]

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー(JCB)の「3月前半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて4.1%増で、2月後半に引き続きプラス成長だった。他の業種はすべて前年割れとなっている
石居 岳2020/4/2 11:0066200

新型コロナの影響で4月の消費はどうなる? 女性とファミリー層の意欲が低下と予想

博報堂生活総合研究所が公表した2020年4月の消費予測調査によると、消費意欲指数は前月比0.2ポイント増の45.3点となり、前年比では1.3ポイント減だった。新型コロナウイルスの流行により、女性やファミリー層の消費が大きなブレーキになりそうだと予測している
石居 岳2020/3/27 13:00650

アパレル・雑貨店の新型コロナ影響は? 3月下旬に向けて来店者数は増加傾向に【全国468店舗のデータ調査】

小売店舗向け解析サービスを提供するABEJAが実施した調査。3月第1週に前年比60.6%まで減った「アパレル・雑貨」店舗への来店者数の減少ぶりが、その後、和らいでいる
石居 岳2020/3/27 10:00350

スマホ決済を使い始めた理由は「ポイントが貯まる」。キャンペーンなくても普段使いは半年で約7割に増加

MMD研究所は18歳~69歳の男女1,500人を対象に、「スマートフォン決済の利用に関する意識調査」を行った。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、ポイントが貯まることを理由に利用開始した人が増加した
藤田遥2020/3/26 12:002130

2兆円を超えた2019年のネット広告費――動画広告費、運用型、SNS広告などの内訳は?

1兆6630億円のうち構成比が高いのは「検索連動型広告」(40.2%)と「ディスプレイ広告」(33.3%)で、合わせると7割を超える
石居 岳2020/3/23 17:00340

96%が商品の配送に「満足」。JADMA+日本リサーチセンター「2019年度 配送満足度調査報告書」

半数近くの商品が注文から3日以内に到着、85%が1回で受け取り。「コンビニ受け取り」利用率は1%未満
内山 美枝子2020/3/23 10:00520

[新型コロナ感染拡大の2月後半 消費指数]ECは前年比+4.6%、医薬品・化粧品小売+6.4%。娯楽系はほぼマイナス

マクロで見た「業種別消費指数」のうち、「EC」は前年の2月後半と比べて4.6%増、「医薬品・化粧品小売」は同6.4%増。一方、「旅行」「娯楽」「宿泊」などは総じて同マイナスとなっている
石居 岳2020/3/19 11:0011110

【2019年の広告費】ネット広告は2兆円突破でテレビ広告費超え、ECプラットフォーム広告は1064億円

2019年の「インターネット広告費」は前年比19.7%増の2兆1048億円。マスメディア由来のデジタル広告が伸びたほか、新設項目の「物販系ECプラットフォーム広告費」が市場規模を押し上げた。
渡部 和章2020/3/17 10:0021140

新型コロナウイルス感染拡大で「BtoC」ビジネスへの影響が顕著、衣服など身の回り品小売で「すでに影響が出ている」が83%

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。産業を細分化した業種別分析結果によると、「すでに影響が出ている」と回答したのは、「織物・衣服・身の回り品小売業」が83.6%、「各種商品小売業」が80.6%などで、一般ユーザーをターゲットした「BtoC」ビジネスへの影響を直撃している
石居 岳2020/3/17 9:00750

20~40歳代のEC系アプリ使用率はQRコード決済よりも高い、20歳代では62%がネット通販アプリを利用

支払いや買い物に関するアプリについて聞いたところ、アプリの使用率で1位だったのは「ネット通販アプリ(Amazon、ZOZOTOWNなど)」。「QRコード決済アプリ(PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、Origami Payなど)」よりも高い結果となった
石居 岳2020/3/16 10:003570

スマホを持つシニア、ネット通販を使う60歳代は31%、70歳代以上で12%

調査対象全員に「スマホ、またはケータイを持っているか」聞いた結果、全体(20代以上の4000人が回答)のスマホ利用率は78.1%、ケータイ利用は20.8%、どちらも持っていないは4.6%だった。70代以上のスマホ利用率は男女ともに5割を超えている
石居 岳2020/3/13 12:0022100

実店舗の来店者&売上は激減、新型コロナウイルス感染拡大が直撃【全国700店舗のデータ調査】

小売店舗向け解析サービスを提供するABEJAが実施した調査。店舗の売り上げ減少に大きな影響を与えた要因については、来店者数の減少だけでなく、営業時間の短縮や臨時休業対応、消費者がECサイトでの購買に移っているためと推測している
石居 岳2020/3/13 10:0020120

キャッシュレス化で財布に変化?キャッシュレス派の約半数が「財布に入れる現金が減った」

日本ファイナンシャルアカデミーは「キャッシュレス化に伴い財布の形に変化がある」と仮定し、「キャッシュレスと財布に関する意識調査」を実施した
藤田遥2020/3/12 8:0011170

新型コロナウイルス感染拡大で企業への影響は「サプライチェーン」「事業休止による損失」「消費不振」

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。発生事象別に分類すると、最も影響が高かったのは「サプライチェーンに支障」。「国内消費不振」が13.7%、「インバウンド需要の低下」は9.7%で、物販や観光業など、外出抑制で消費マインドの冷え込みを懸念する声も多かった
石居 岳2020/3/11 11:001060

利用しているポイントサービス1位は「Tポイント」、貯めやすさ・使いやすさは「楽天スーパーポイント」

ネットエイジアが実施した「日本人のポイント活用」に関する調査。ポイントは店舗での買い物やネットショッピングで貯め、店舗での買い物で使用する。8割以上のサービス利用者が「ポイントサービスが好き」と回答した
藤田遥2020/3/10 10:002360

新型コロナウイルス感染拡大で企業の63%が「マイナスの影響」、小売では66.9%

「マイナスの影響がある」と見込む企業を業界別に見ると、「運輸・倉庫」が72.8%と最も高い。「卸売」(72.5%)、「小売」(66.9%)、「製造」(66.8%)と続いている
石居 岳2020/3/10 9:00650

アジア10都市のEC利用状況。残念な体験は「商品が写真と違う」、また利用したいと体験は「送料無料で購入できた」

越境ECの利用状況やショッピング意識など時系列で比較可能な設問のほか、アジアにおけるCX(カスタマー・エクスペリエンス=顧客体験価値)をトピックスとして取り上げ、利用したくないと感じる「残念な体験」、また利用したいと感じる「嬉しい体験」が具体的にどのようなものかを明らかにした
瀧川 正実2020/3/6 11:001140

引っ越しによる不要品処分で機会損失額は1世帯あたり約15.5万円。引っ越し費用の約8割に相当

メルカリは「引っ越し実態調査」を実施。引っ越しで不要品を捨てることによる1世帯あたりの機会損失額は推計約15.5万円と発表した。不要品として捨てられる物1位はトップスやボトムなどのアパレル
藤田遥2020/3/5 10:001070

普段の支払いに「スマホ決済」が増加。最も利用しているのはPayPayで、2位は楽天ペイ

MMD研究所は18歳~69歳の男女35,000人を対象に、「スマートフォン決済に関する実態」を調査。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、「スマホ決済」を普段から利用する人が増え、利用頻度が高くなったことがわかった
藤田遥2020/3/2 9:0029144

新型コロナウイルスの「影響が出ている」企業は6割以上。製造業や卸売業に大きな影響

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。約6割以上の企業が「影響が出ている」または「影響が出る可能性がある」と回答。産業別に見ると卸売業や運輸業、製造業に大きな影響が出ている
藤田遥2020/2/28 7:005470

サブスクリプションサービス契約経験トップは「動画サービス」。5割以上が「有料契約はしない」

15歳~69歳の男女8,381人を対象に「サブスクリプションサービス利用動向」を調査。サブスク契約時、継続時ともに最も重要視される項目は「価格」
藤田遥2020/2/27 7:0011141

EC利用世帯は42.8%、支出額の平均は月1.4万円[家計の消費実態把握調査2019]

利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%(前年同月比1.3ポイント増)で、月次で過去最高となった
石居 岳2020/2/19 10:00780

フリマアプリの利用で新品の購入機会が増える?「売ること前提」「お試し感覚」の購買行動とは

メルカリは2月13日、「フリマアプリ利用による新品商品への消費喚起効果」の調査結果を発表した。フリマアプリ利用で年間約484億円の消費喚起効果があると推計。一次市場企業は「フリマアプリの利用でより良い新品を購入することにつながる」と予想
藤田遥2020/2/19 7:00670

キャッシュレス決済に求めるのは「ポイントのたまりやすさ」「利用時の安心さ」。スマホ決済は「コンビニ」利用が1位

月1回以上キャッシュレス決済を使用している20歳~69歳の男女に調査。シニア層はキャッシュレスを「日常的に使いたい」「実用的」というイメージを若年層より多く持つ結果に
藤田遥2020/2/6 10:001460

QRコード決済シェア1位は「PayPay」、非接触決済は「楽天edy」

【QRコード決済/非接触決済の人気ランキング】MMD研究所はQRコード決済、スマホ決済の利用率をまとめた「スマートフォン決済利用動向調査」を実施。普段利用している決済方法のトップは「現金」で「クレジットカード」「カード型の交通系電子マネー」と続いた。QRコード決済の認知、利用経験はともに「PayPay」がトップ。非接触決済は「楽天edy」だった。
藤田遥2020/2/3 9:002892

スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割

スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった
石居 岳2020/1/24 9:0056193

「キャッシュレス還元開始後、キャッシュレス決済利用が増えた」が約4割。クレジットカードやスマホ決済も増加

日本在住の20歳~69歳の男女5万人に調査。約半数が日本国内のキャッシュレス化が進んでいると体感(MMD研究所調べ)
藤田遥2020/1/22 9:001060

【シニア層のスマホ利用調査】利用目的1位は通話。約9割以上がLINEを利用

JOYLAB(ジョイラボ)が地方在住で60歳以上のスマホ利用者男女を対象にスマートフォンの利用状況に関するアンケート調査の結果を発表。1日の利用時間は「1時間未満」が最多、一番利用されているSNSはLINEとなった。
藤田遥2020/1/15 10:0035110

【シニアの消費2019】ECに費やしたのは11.8万円、2018年比で2.6万円アップ

2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした
石居 岳2020/1/10 10:009140

2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】

ニールセン デジタルの調査によると、2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ(利用率)TOP10サービスで、ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした
石居 岳2020/1/7 10:001860

宅配便の再配達率は15.2%(2019年10月調査)、前年同月比0.3ポイントの減少

国土交通省が実施した2019年10月の調査結果(「宅配便再配達実態調査」)によると、対象エリアにおける宅配便の総取扱個数は240万7739個。このうち再配達数は36万4898個だった
石居 岳2019/12/23 10:00230

ECの翌日配送「必要」は39%、「不要」は30%。送料値上げ「条件付きで容認」が6割

EC利用経験者に商品の翌日配送(サービスによっては即日)について聞いたところ、「必要」と答えた人は39.4%、「どちらともいえない」と答えた人は30.1%、「不要」と答えた人は30.5%だった
石居 岳2019/12/20 12:00970

EC購入の7割がモール、小売サイトは16%、ブランドサイトは11%【SFDCの消費者調査】

米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report(コネクテッドショッパーレポート)」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった
石居 岳2019/12/20 10:0027100

フリマアプリは利益だけが目的じゃない?利益が100円以下でも出品する人の心理とは

約4人に1人が100円以下の利益でも出品。“メルカリハイ”と呼ぶべき現象を巻き起こす利用者の意識と実態調査の結果
藤田遥2019/12/19 9:008330

ECや通販での購入後の連絡受取手段はメールが72%。ECアプリのインストール済は5割

エルテックスの調査結果によると、通販やEC事業者からの情報経路はメールが72.3%で、この傾向は単一回答でも同様(Eメール、62.1%)。SNSの「LINE」や「SMS(ショートメッセージ)」がその他ツールとして上位となったが、紙媒体の「DM」が複数・単一双方とも2番手につけている(単一回答の情報を受け取らないは除外)
石居 岳2019/12/18 10:005160

国内アパレル小売市場は9.2兆円でほぼ横バイ。通販などのその他チャネルは1.5兆円で4.2%増[2018年]

矢野経済研究所が発表した2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比4.0%減の1兆7945億円、量販店は同3.7%減の8027億円、専門店は同1.0%増の5兆674億円。その他(通販など)は同4.2%増の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他(通販など)チャネルが伸長している
石居 岳2019/12/17 10:0071110

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