デジタルギフト贈答時に利用したサービスは、最多が「LINEギフト」。2位は「Amazonギフトカード」、3位が「giftee」

前回調査と比較すると、デジタルギフトの利用傾向は高まっていることがわかった。贈るときに利用するサービスは「LINEギフト」「Amazonギフトカード」が多い

大嶋 喜子[執筆]

5月28日 9:00

マイボイスコムが実施した「デジタルギフト(eギフト)」に関するインターネット調査によると、直近1年間にデジタルギフトを贈ったことがある割合は1割強、もらった割合は4割弱だった。2022年に実施した前回の調査結果と比べるとデジタルギフト利用者は増加している。

調査対象はマイボイスコムのアンケートモニター9063人で、調査時期は2025年4月1日~7日。

デジタルギフトの贈答/受け取りは増加傾向

直近1年間にデジタルギフトを贈ったりもらったりしたことがあるかを聞いたところ、最も多かったのは「贈ったことももらったこともない」で58.2%(前回調査比13.1ポイント減)、続いて「もらったことはあるが、贈ったことはない」が27.7%(同10.1ポイント増)、「もらったことも、贈ったこともある」が9.4%(同2.3ポイント増)、「贈ったことはあるが、もらったことはない」が3.2%(同0.5ポイント増)だった。

「もらったことも、贈ったこともある」または「贈ったことはあるが、もらったことはない」を合計すると、直近1年間でデジタルギフトを贈った割合は1割強。マイボイスコムによると、性別・年代別では女性10〜30歳代では3割弱だった。

「もらったことも、贈ったこともある」「もらったことはあるが、贈ったことはない」を合計すると、直近デジタルギフトをもらった割合は4割弱。なお、男性10歳代・20歳代、女性10〜30歳代では5割前後だったという。

直近1年間にデジタルギフトを贈ったりもらったりしたか
直近1年間にデジタルギフトを贈ったりもらったりしたか

利用サービス最多は「LINEギフト」

デジタルギフト贈答時に利用したサービスは、最多が「LINEギフト」で43.3%、「Amazonギフトカード」が37.4%、「giftee」が10.8%だった。

「LINEギフト」は女性で約55%で、男性を大きく上回っており、特に女性10~50歳代で高くなっているという。「Amazonギフトカード」は男性高年代層で比率が高く、男性60~70歳代では5割前後だったという。

デジタルギフト贈答時に利用したサービス(複数回答可)
デジタルギフト贈答時に利用したサービス(複数回答可)

贈り物の内容は飲食チケット、ギフト券が多い傾向

直近1年間に贈ったデジタルギフトの内容を聞いたところ、最も多かったのは「飲食店、コーヒーショップ、テイクアウトサービスなどで使えるチケット・引換券」で39.1%、続いて「デジタルギフト券」が31.1%だった。

直近1年間にもらったデジタルギフトの内容は、「デジタルギフト券」が最多で54.4%、続いて「飲食店、コーヒーショップ、テイクアウトサービスなどで使えるチケット・引換券」「ポイント、電子マネー」「コンビニの電子ギフト券、コンビニエンスストアの商品と交換できる」が各20%台となっている。

約1/4が「贈る側として利用したい」

今後、デジタルギフトを贈る側として利用したいかを聞いたところ、「利用したい」または「まあ利用したい」が合計24.6%(同4.0ポイント増)だった。

利用したい理由は、「住所を聞いたり、包装を考えたりしなくてよく、手軽に贈れるので」「相手が欲しいものを選ぶことができて、自分も相手もWin-Winだと感じる」など。

「利用したくない」「あまり利用したくない」を合計すると、利用したくない人は32.5%だった(同2.1ポイント減)。その理由は、「自分が使用しにくいので先方もそうだと思ったらいやだから」「贈られた人の交換の手間と受け取るまでの時間を考えると、贈り物の価値が無い」「もらったらギフト券に有効期限があり、使いきれなかったので、相手には贈らない」など。

今後、デジタルギフトを贈る側として利用したいか
今後、デジタルギフトを贈る側として利用したいか

贈りたい場面はお礼、記念日

デジタルギフトの利用意向者が贈りたい場面は、「お返し、ちょっとしたお礼」「誕生日や記念日」が各50%台、「お祝い事」が32.4%、「直接会って渡せない」「気軽に贈りたい」が各2割強だった。

マイボイスコムによると、「お返し、ちょっとしたお礼」「気軽に贈りたい」「直接会って渡せない」は女性で比率が高く、男女差が見られる。「誕生日や記念日」は10〜30歳代で高いという。

調査概要

  • 調査対象:マイボイスコムが運営するアンケートサイト「MyVoice」のアンケートモニター9063人
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査時期:2025年4月1日~7日
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