セキュリティ

音響部品の製造販売などを手がけるフォスター電機は9月14日、オーディオ製品のECサイト「Fostex e-shop」が外部から不正アクセスを受け、顧客情報の一部が流出した可能性があると発表した。

ジェネシス・イーシーは8月29日、ECサイト構築システム「Genesis-EC」を導入している18社のECサイトから、最大9458件の顧客のクレジットカード情報が流出した可能性があると発表した。

投資情報サイトを運営するゴゴジャンは7月25日、自社が運営する投資家向け総合サイト「fx-on」から顧客のクレジットカード情報が流出した可能性があると発表した。

テーマパーク「スパリゾートハワイアンズ」を運営している常磐興産は7月12日、運営するECサイト「ハワイアンズモール」からクレジットカード情報が最大6860件漏えいしたと発表した。

フリマアプリ「メルカリ」を運営するメルカリは6月22日、Web版の「メルカリ」で5万4180人分の顧客情報が他者から閲覧できる状態になっていたことを明らかにした。

エスキュービズム、かっこ、ショーケース・ティービーの3社は5月10日（水）、EC向けの「経営層に頼られるEC担当者はここを見ていた！ ～知っておくべき不正注文の実態と対策」と題したセミナーを東京・港区で開催する。

チケット販売大手ぴあは4月25日、運営を受託しているチケット販売サイトなどが不正アクセスを受け、カード情報約3.2万件などが漏えいした可能性があると発表した。

ecbeingは4月7日、クレジットカード情報保護のための国際的な情報セキュリティ基準「PCI DSS」に準拠したオプションサービスの提供を始めた。

ジェイアイエヌが運営する「JINSオンラインショップ」で、顧客の個人情報やメールアドレスなど合計約118万件が一定期間、第三者から閲覧できる状態にあった。

日本郵便は3月14日、「国際郵便マイページサービス」の運営サイトが第三者による不正アクセス攻撃を受け、サイト上で登録されていた顧客情報約3万件が外部に流出した可能性があると発表した。

ニコンの子会社ニコンイメージングジャパンが運営するECサイト「ニコンダイレクト」で、SSLによる暗号化通信の一部設定の不備で654件の顧客情報が暗号化通信されていなかったことがわかった。

トレンドマイクロの調査によると、セキュリティなどEC担当者の約5割がサイバー攻撃を受けたことがると回答しています。

楽天は1月30日、不正注文抑止を目的に、警視庁への定期的な情報提供を開始した。

エイチエイチスタイルが運営するデザイナーズ家具・北欧家具の通販サイト「hhstyle.com」が第三者による不正アクセスを受け、クレジットカード情報99件が外部に流出した可能性があることがわかった。

資生堂は12月2日、化粧品通販子会社イプサが運営するECサイト「イプサ公式オンラインショップ」が外部からの不正アクセスを受け、クレジットカード情報が最大で5万6121件が流出した可能性があると発表した。

不正検知サービスを提供するかっこは11月1日、月額3000円から利用できる不正検知サービス「FraudFinder（フロードファインダー）」の提供を始める。

東急ハンズは9月30日、手作り作品のECサイト「ハンズ・ギャラリー マーケット」が第三者による不正アクセスを受け、クレジットカード決済でサービスを利用した顧客情報を含む861件が漏えい可能性があると発表した。

インターファクトリーは9月16日、提供するクラウド型ECサイト構築パッケージ「ebisumart（えびすマート）」において、クレジットカードセキュリティに関する国際基準「PCI DSS」に完全準拠するサービスを2017年上期中に提供することを発表した。