セキュリティ

日本文化センターは7月19日、ECサイトのWebサーバーに外部からの不正アクセスがあり、セキュリティコードを含むクレジットカード情報189件（一部のみ）が流出した可能性があると発表した。

防犯カメラや監視カメラを販売しているアルコムは6月27日、運営するECサイトでクレジットカード情報112件が漏えいした可能性があると発表した。

子供服大手の西松屋の2017年2月期におけるEC売上高は、前期比145.9%増の約26億円だった。

カタログ通販などの優生活が運営しているECサイトが外部からの不正アクセスを受け、クレジットカード情報を含む個人情報が流出した可能性があることがわかった。

業務用食品のネットスーパー「東商マート」（運営は東洋商事）が外部から不正アクセスを受け、クレジットカード情報を含む個人情報4万9468件が流出した可能性があることがわかった。

自転車の専門ECサイト「DINER」（運営はダイナー）が外部からの不正アクセスを受け、カード情報298件が漏えいした可能性があることがわかった。

3月14日、食品ECなど2社が情報漏えいの可能性を公表。不正アクセスによる被害の増加を受け、経済産業省主導で対策を急いでいる。

GMOペイメントゲートウェイが運営を受託している2サイトが不正アクセスを受け、カード情報71万9830件が漏えい。

GMOインターネットグループのGMOメイクショップは2月16日、ECサイト構築・運用サービス「MakeShop」を導入している店舗、サービス販売代理店の管理業務関連データを含む3万2800件の営業関連データを、元従業員が無断で社外に持ち出していたことがわかったと発表した。

決済代行サービスのベリトランスは1月31日、提供している総合決済ソリューション「VeriTrans 3G」にEC/通販での不正注文を事前検知する不正検知機能「aegis（イージス）」を標準実装した。

帆風が運営する印刷通販サイト「バンフーオンラインショップ」が外部からの不正アクセス攻撃を受け、クレジットカード情報が最大835件が漏えいした可能性があることを明らかにした。

作業服･ユニフォームなどを製造・販売する自重堂の通販サイト「JCDオンラインショップ」が外部からの不正アクセスを受け、クレジットカード情報が流出した可能性があることがわかった。

グリムスの子会社が運営する通販サイト「ペットシア」が外部からの不正アクセスを受け、クレジットカード情報1066件が流出した可能性があることがわかった。

メディア事業を手がけるイードの子会社で、ECサイト運営などのエンファクトリーが運営するECサイト「STYLE STORE」「COCOMO」が第三者による不正アクセスを受け、クレジットカード情報を含む個人情報3万8313件が外部に流出した可能性があることがわかった。

三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）ら4社は、指紋や声などでログインできるサービスを2017年春にも開始することを明らかにした。

印刷通販のアドプリントは9月15日、運営するECサイト「ADPRINT」が外部からの不正アクセス攻撃を受け、クレジットカード情報1万4627件が漏えいした可能性があることを公表した。

福岡県に拠点を構える老舗調味料メーカーの一番食品が運営するECサイト「一番食品オンラインショッピング」において、最大でカード情報479件が漏えいした可能性があることがわかった。

ネットショップ構築サービス「MakeShop」で2014年に発生した情報漏えい事件で、GMOメイクショップは6月21日、当時公表した数字を大きく上回る6116店舗の会員情報、合計62万5578件のメールアドレスなどが流出していたことを明らかにした。

ECロボが運営するスマートフォン保護ケースのECサイト「OTTERBOX JAPAN」が不正アクセス攻撃を受け、397件のカード情報と個人情報が漏えいした可能性があることがわかった。