鳥栖 剛[執筆] 8:30

Criteoが8月19日に公表した「世界の消費者トレンドと購買意識の最新分析に関するレポート」によると、消費者がAIに感じる価値は「商品比較」「最安値の検索」で、商品検索のAI活用は「ChatGPT」が51%、「Gemini」が34%だった。

レポートは日本を含む6か国・6000人以上の消費者を対象に、世界の消費者トレンドと購買意識の最新分析をまとめた消費者インサイトレポート。調査から、消費者の半数以上がAIを商品検索に活用していること、価格比較・レビュー重視へと変化する購買行動、新しい商品はオンライン上で発見するなど、購買チャネルの進化などが明らかになった。

AI活用

消費者がAIに大きな価値を感じている場面は「商品比較」(39%)と「最安値の検索」(36%)だった。

「ChatGPTを使って商品を検索する」と回答した消費者は前年の調査実績比17ポイント増の51%で、Googleの「Gemini」の利用率は同13ポイント増の34%。AI活用の顕著な伸びが見られた。

購買行動

「小売業者のオンラインショップやマーケットプレイスを通じて、新しい商品を発見している」という回答は約半数(47%)、市場全体で最も多い検索手段となった。また、42%の消費者が「オンラインで調べて店舗で購入する」と回答し、「店舗で見てオンラインで購入する」(35%)を上回った。

購入前に、複数のウェブサイトで価格を比較・リサーチするのが一般的で、ほとんどの消費者が2〜3つの情報源を参照してから購入することがわかった。

64%の消費者が、価格の安さ(59%)や商品の品質の高さ(44%)など、より良い購買体験を理由に購買するブランドや小売業者を変更したことがあると回答した。

買い物客は購買体験においてスピード、パーソナライゼーション、サステナビリティを重視している一方で、調査対象6カ国の買い物客は「効率的な購入とブラウジングする時間のバランスを取っている(34%)」と回答。国別では、韓国(47%)と日本(43%)がリードしていた。

最新購入トレンド

買い物客はオンラインチャネルを積極的に活用していることがわかった。特に電子機器(70%)、衣料品(70%)、スポーツ用品(63%)が顕著だった。一方、食料品(42%)や家庭用品(36%)といった日用品はオンラインでの購入は少ない傾向にあった。

Amazonの利用

Amazonは米国(36%)と英国(42%)で月間利用率が高い。週に1回以上利用する消費者は米国で38%、英国で29%と高い割合を占めている。

「Amazon Prime」は世界的に認知されているが(89%)、韓国では認知度が低い(51%)。

CRITEOの調査 「Amazon Prime」は韓国では認知度が低い
「Amazon Prime」は韓国では認知度が低い

「Prime Day」での購入予定商品は電子機器が最多。39%の消費者が「Prime Day」にAmazon以外のサイトでも購入する予定と回答しており、47%の消費者が「より良い割引があればAmazon以外で購入する」と回答した。

購買チャネル

約28%の消費者は、店舗が近いことで「購入する可能性が高まる」と回答しているが、「遠くまで出向くこともいとわない」(34%)「距離は購入の決定に影響しない」(23%)と回答した。消費者の商品発見の場のトップは「オンラインの食料品店」(45%)、次いで「オンラインの大型量販店」(37%)となった。

経済的要因による消費者の購買トレンド

家計(財務状況)に関しては、世界中の消費者の約4割(39%)は、1年前と比べて自分の経済状況が「変わっていない」と回答、約3割が「今後1年間で経済状況が改善する」と予想してる。

関税によるコスト増加については、消費者はより賢く買い物をするようになっているという。「よりお得な情報を探す」(47%)「オンラインでの買い物を増やす」(37%)といった行動が見られた。

関税への懸念により高額商品の早期購入に踏み切った人は少数派で、同調査に回答した世界の消費者の4割が例年より早くクリスマスの時期に向けてショッピングを始める予定と回答した。

インフレの影響については、食料品(92%)、光熱費(87%)といった生活必需品から、ヘルス&ビューティー(85%)まで、大多数が「昨年と同じかそれ以上の支出」との回答だった。衣料品(78%)、電子機器(75%)、ラグジュアリー商品(63%)といった裁量的な支出カテゴリーでも、高い結果となった。

調査概要

  • 調査実施期間:2025年6月1~30日
  • 調査対象:米国、英国、フランス、ドイツ、日本、韓国の6つの市場で6000人以上の消費者(地域ごとに最低1000人)
  • 調査方法:Criteo Shopper Surveyを通じたオンライン調査
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