「中東発」値上げラッシュが本格化。飲食料品値上げ8月は2311品目、資材価格や原材料高、物流コストなどに波及

中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の上昇や物流コストの増加が、国内の食品価格にも波及している。帝国データバンク（TDB）が7月31日に発表した「食品主要195社」価格改定動向調査によると、2026年8月に値上げされる飲食料品は2311品目となり、7月に続いて2か月連続で2000品目を超えた。包装資材やエネルギー、物流費など幅広いコストが上昇し、「中東発」の値上げラッシュが本格化している。

8月の値上げは2311品目、前年同月比で約8割増

8月に予定される値上げ品目数は2311品目で、前年同月（1262品目）から約8割増加した。8月単月としては、調査を開始した2022年に次いで過去2番目の多さとなる。

値上げ率は平均15％。2026年は1～11月までの判明分だけで累計1万8347品目となり、年間では5年連続で1万品目を超える見通し。今後予定される価格改定を含めると、前年の2万609品目を上回る可能性もあるという。

加工食品の値上げが急増

分野別では、「加工食品」が1419品目で最も多かった。ハム・ソーセージ、カップ麺、缶詰、鏡餅製品などが対象で、前年同月（188品目）の約7倍に拡大。8月としては2022年以来の高水準となった。次いで、だし製品などの「調味料」が589品目、ゴマ製品や小麦粉、砂糖などの「原材料」が276品目だった。

2026年通年でも、「加工食品」は6667品目で最多となる見込み。前年通年実績の4791品目を約4割上回るペースで推移している。「調味料」は5197品目、「酒類・飲料」は3274品目、「菓子」は1219品目となった。「菓子」は、原材料のほか包装パッケージなどのコスト高を背景に、今春以降に値上げが相次いだ。

原材料高に加え、中東情勢が資材・物流コストを押し上げ

値上げ要因では、「原材料高」が90.9％と最も高かった。また、「物流費」は65.8％、「包装・資材」は64.0％と高水準が続く。包装トレーや容器などナフサ由来の資材価格の上昇に加え、中東情勢の悪化による原油価格高騰が物流やエネルギーコストを押し上げている。さらに、「中東情勢の混乱」を直接の要因とする値上げも27.8％に達した。

「中東発」のコスト高が食品価格へ波及

帝国データバンクは、米国とイスラエルによるイラン攻撃を契機に高まった中東地域の地政学リスクや、ホルムズ海峡を巡る混乱による石油製品の供給不安が、食品価格にも影響を及ぼし始めていると分析する。

インクや食品フィルム、トレーなど包装資材の価格上昇や品薄に加え、電力料金、物流費、原材料価格なども上昇し、多くの食品メーカーで価格転嫁が進んだという。

足元では中東情勢の先行きが依然として不透明なうえ、円相場も1ドル＝160円を超える水準で推移しており、輸入コストのさらなる上昇が懸念されている。

加えて、異常気象による農水産物や畜産物の不作・生育不良など、インフレ要因も重なっていることから、食品メーカーでは今後も値上げを余儀なくされる局面が続くとみられる。

9月は4500品目超、秋以降も値上げラッシュが続く見通し

今後は、9月に4531品目、10月には2720品目の値上げが予定されている。9月に単月4000品目を超えるのは2023年10月以来となる見込みで、2026年後半も大規模な値上げラッシュが続く可能性が高い。

TDBでは、飲食料品価格は今後も原油価格や為替、物流コストなど外部環境の影響を受けやすい状況が続くとみており、年間の値上げ品目数は前年並みとなる2万品目台、あるいは前年を上回る可能性もあるとしている。