リアル店舗を、デジタル接点の入口に。Supership、NFC活用の店舗起点デジタル送客機能を本格提供開始

Supership
スマホタッチひとつで来店者全員が参加可能、先行導入で高い参加率とクーポン利用率を実証

Supership株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：稲葉 真吾、以下、Supership）は、店舗型リテールメディアソリューション「Supership Touch Gift（以下、タッチギフト）」において、「店舗起点デジタル送客機能」の本格提供を開始いたします。

本機能は、店舗に設置されたNFCタグ内蔵の専用什器にスマートフォンをタッチするだけで、ギミック抽選によりランダムにクーポン等の特典を即時に獲得でき、そのままECサイト等へシームレスに遷移できるものです。店舗来店を起点にデジタル面での認知獲得およびECサイトへの送客を実現し、スマートフォンさえあれば来店者全員が参加可能なため、幅広い層へのアプローチが可能です。

プロスポーツチームのオフィシャルショップでの先行導入では、来店者の約10人に1人が什器にタッチするなど高い参加率を記録し、デジタル面への送客の起点として有効に機能することが実証されています。




■背景：リアル店舗を起点としたデジタル接点の構築
小売業界において、実店舗とデジタルを融合させたOMO（Online Merges Offline）戦略の重要性は高まっていますが、店舗からデジタルへの効果的な送客導線の構築は依然として大きな課題となっています。

従来のQRコードやチラシを用いた施策では、来店客の関心を引くことが難しく、その場での参加意欲を高めにくいという問題や、効果測定が困難で、CRMなどの後続施策に活用できるデータ取得が進まないといった複数の課題がありました。その結果、来店客を店舗体験の中でシームレスにデジタル接点へ誘導できていないケースが多くなっています。

Supershipは、NFCのワンタッチという直感的な操作でこの課題を解決し、店舗来店を起点にECサイトやデジタル会員基盤への送客を実現する本機能の本格提供を開始いたします。
■「店舗起点デジタル送客機能」の利用シーン



店舗に設置されたNFCタグ内蔵什器にスマートフォンをかざすと、全画面バナーの表示からギミック抽選、特典の獲得、ECサイトやデジタル会員ページへの遷移までがワンストップで完結します。アプリのダウンロードや会員登録は不要で、スマートフォンさえあれば来店者全員が参加可能です。
- 什器にスマートフォンをタッチ：来店者が店頭の什器にスマートフォンをかざすだけで、体験がスタートします。
- ギミック抽選で特典を獲得：ルーレットやスクラッチなどの抽選演出を経て、ランダムにクーポン等の特典が当たります。
- ECサイト・デジタル面へ遷移：獲得した特典をそのまま利用できるECサイトや会員ページへシームレスに遷移します。

■「店舗起点デジタル送客機能」の特長

スマートフォンさえあれば、来店者全員が参加可能

NFCのワンタッチで参加でき、アプリのダウンロードや会員登録といった事前準備は一切不要です。

QRコードはオンラインでも共有できるため「来店者だけの特別感」を演出しづらく、ビーコンはアプリのインストールや位置情報の許可が前提となり参加ハードルが高くなりがちです。NFCは店頭の什器に直接タッチする仕組みのため、来店者限定の体験を担保しながら、スマートフォンさえあれば誰でも参加できる手軽さを両立します。

デジタルに不慣れな層も含め幅広い来店者にリーチでき、店舗に足を運んだすべての人をデジタル接点につなげることが可能です。

ランダムクーポンで"バラマキ"から脱却、能動的な購買体験を創出

ギミック抽選を通じて来店者ごとに異なる特典をランダムに付与することで、一律割引のバラマキ施策から脱却し、来店者が自ら参加して獲得する能動的な購買体験を実現します。「自分で引き当てた」という体験が特典への愛着と利用意欲を高め、割引額の大小にかかわらず購買行動への転換を促進する仕組みです。
■先行導入の成果
本機能の本格提供に先立ち、プロスポーツチームのオフィシャルショップにおいて先行導入を実施いたしました。同施策では、グッズ売場の入口やレジ付近にNFCタグ内蔵什器を設置し、来店者がスマートフォンをタッチするだけでギミック抽選に参加でき、獲得したクーポンを使ってそのままチームの公式ECサイトへ遷移できる仕組みを展開しました。

その結果、約5か月間の施策を通じて、来店者の約10人に1人が什器にタッチするという高い参加率が確認されました。NFCのワンタッチという参加障壁の低さに加え、POPデザインにおけるお得感の訴求や什器設置場所の工夫が、来店者の能動的な参加行動を効果的に促進しています。

また、ランダムクーポンによる特典設計の効果も具体的な数値として表れています。少額のクーポンであっても高い利用率と購買単価を記録しており、平均割引率を抑えながらも効果的な販促が成立することが実証されました。さらに、バナーやクーポン画像の定期的な変更、什器設置場所の最適化といった継続的な改善により、施策後半に向けてパフォーマンスがさらに向上する傾向も確認されています。
■活用シーン
本機能は、ECサイトへの送客にとどまらず、アプリ会員登録やSNSフォロー、LINE友だち追加など、店舗を起点としたデジタル接点の構築全般に活用可能です。スポーツ・エンタテインメント施設やアパレル、家電量販店、百貨店・商業施設など、実店舗とデジタルの双方を運営する幅広い業種・業態での導入が想定されます。
■今後の展望
AIをはじめとするテクノロジーの進展による産業構造の変化が加速する中、リアル店舗での顧客接点をデータとして捉えられることの価値はますます高まっています。こうしたデータの蓄積と活用は、小売事業者にとって今後の競争優位の源泉となっていくと考えられます。

Supershipは、リアル店舗を活用したOMOによる顧客体験の高度化の第一歩として、本機能を通じて来店者に「会員登録をする理由」を体験として提供し、リテール事業者のデジタル接点拡大を支援してまいります。

今後は、本機能で得られる店舗起点の行動データと、ECサイトや自社アプリ側のデータを掛け合わせた統合分析の高度化を推進し、店舗とデジタルをまたいだパーソナライズ体験の実現を目指します。また、タッチ数からクーポン利用数・利用金額まで、ファネル全体の行動データをリアルタイムに取得・管理できる仕組みにより、施策の効果をデータドリブンに可視化し、継続的な改善サイクルの実行を支援してまいります。
■サービスに関する問い合わせ
本機能の詳細や導入に関するご相談は、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。
■Supership Touch Giftとは（ https://supership.jp/business/touchgift/ ）
「Supership Touch Gift（タッチギフト）」は、スマホタッチを起点に、スタンプやクーポンを即時提供できる店舗型リテールメディアソリューションです。NFCによる物理的なタッチ認証で、不正リスクを防ぎながら、安全かつスムーズな来店体験を実現します。自社アプリやLINEミニアプリ、Webなど多様な導線との連携により、"見えなかった来店データ"を可視化。さらに、取得データをCRMやCDPと統合することで、パーソナライズされたOne to Oneマーケティングの展開により、顧客体験とリテールビジネスの成果向上に貢献します。

サービスの詳細は動画をご覧ください。

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【だいたい1分半でわかる】「Supership Touch Gift（タッチギフト）」とは？

- タッチギフト解説記事
オンオフデータをシームレスに連携！店舗型リテールメディア「Supership Touch Gift」とは？
https://supership.jp/magazine/product/12894/

＜Supershipのリテールメディアソリューションラインアップ＞
- 店舗アプリ/ Web向けサービス
- - 店舗型リテールメディアソリューション「Supership Touch Gift（タッチギフト）」
https://supership.jp/business/touchgift/
- ECサイト向けソリューション
- - サイト内検索エンジン「Supership Search Solution（S4）」
https://www.s4p.jp/products
- - サイト内商品広告「S4Ads」
https://www.s4p.jp/s4ads
- - サイト内商品レコメンドエンジン「S4Recommend」
https://www.s4p.jp/recommend

【Supership株式会社について】https://supership.jp/
Supership株式会社は、正確なデータとデータ利活用の知見、国内屈指の広告配信技術を基にした企業のデジタルマーケティングを支援する「マーケティングソリューション事業」と、顧客企業の生活者への接点に対して、データを用いたCX向上や新しいマネタイズ機会の創出を支援する「データソリューション事業」を展開するデータテクノロジーカンパニーです。
データとテクノロジーの力で世の中の解像度をあげ、新たな価値をパートナーとともに共創します。

事業内容：デジタルトランスフォーメーション事業（マーケティングソリューション事業、データソリューション事業）
所在地：東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング 東棟11階
代表者：代表取締役社長CEO 稲葉 真吾
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