デジタルサイネージ とは 意味/解説/説明

青山商事がネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」を関西エリア4店に導入

「デジタル・ラボ」の関西エリアへの導入は今回が初。導入店舗数は「洋服の青山」で31店舗となる。「デジタル・ラボ」の導入店は、同じ色柄のスーツをサイズ別で在庫を確保する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できる。主に都市部の売場面積100坪未満の狭小店を中心に導入している

石居 岳

2020年6月24日 10:00

青山商事がネットとリアルの融合を加速、「デジタル・ラボ」導入店を41店に拡大

「デジタル・ラボ」はネットの豊富な在庫数とリアル店舗の接客サービスの両メリットを最大限に生かしたデジタル施策。タッチパネル式の大型サイネージやタブレット端末を複数設置し、来店客は端末を通してECサイト上にある約1000万点以上の在庫から 好みの商品を選ぶことができる

石居 岳

2020年9月7日 10:00

青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画

青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略を掲げている

石居 岳

2021年6月2日 9:00

OMO型店舗を拡大する青山商事、ネットとリアルの融合システム「デジラボ」を120店舗導入予定

中期経営計画で掲げたOMO戦略による顧客接点の拡大では、店舗とECを相互利用する併用顧客を増やし、店舗とECそれぞれの売上高を拡大する方針を掲げている

石居 岳

2022年6月16日 7:00

イオンモール内のサイネージにスタッフのお勧め商品やコーディネートを配信

サイネージで配信する情報をきっかけに、専門店への送客につなげる

藤田遥

2022年7月15日 8:30

三菱商事・KDDI・ローソン、AI＋DX技術を用いた「未来のコンビニ」への変革に向けた取り組みスタート

Pontaポイントが絡むKDDIの有料会員サービスやpovoとの連携を強化するほか、2025年春には店舗業務のロボ化やリモート接客を取り込んだ実験店舗を東京・高輪に2店舗開店する。

鳥栖 剛[執筆]

2024年9月20日 8:00

リテールメディア広告市場は2028年に1兆円突破、2024年比で約2倍に成長すると予測

リテールメディア広告市場は2024年に前年比25%増の4692億円になると予想。さらに需要は拡大する年、2028年には2024年比約2.3倍の1兆845億円規模に拡大すると予測した。

鳥栖 剛[執筆]

4月14日 6:00

ABCマートの体験価値を創出＋リアル店舗をメディア化する新業態「GRAND STAGE」とは

ABCマートが展開する第4世代の「GRAND STAGE」は、ABCマートの最新型店舗。基本コンセプトとして「DIGITAL」「APPAREL」「WOMENS」を掲げている。トップファッションビルや大型ショッピングセンターのみで展開し、将来的に20店舗まで出店を拡大する計画

鳥栖 剛[執筆]

4月25日 7:30

楽天が始める小売向け万引き抑止＋販売促進のAIサイネージソリューション「楽天安心サイネージ」とは

鳥栖 剛[執筆]

6月10日 8:30

ラクスル、デジタルサイネージ事業に参入。全国30万面超を一元管理・販売する「ラクスルサイネージ」を提供開始

大嶋 喜子[執筆]

9月16日 9:00

青山商事、7つのデジタル技術を駆使したZ世代向け新コンセプト店舗「AO+（アオヤマプラス）」とは

青山商事は、デジタル化やカジュアル化など大きな社会構造変化へ対応すべく、中期経営計画の基本戦略を推進するための「柱となる3つの方針」を掲げている。その中で「OMO 推進」「DX 推進」において、今後の出店戦略の軸になる新たな店舗「AO+」を企画した。

鳥栖 剛[執筆]

9月29日 7:30