靴・履物小売市場、2025年度は1.0%増の1.2兆円規模。スポーツシューズの構成比は58.3%に拡大

矢野経済研究所は、2025年度の国内靴・履物小売市場規模を前年度比1.0％増の1兆2494億円と推計した。市場は2021年度から5年連続で拡大したものの、コロナ禍からの急速な回復は一巡し、緩やかな成長基調に移行している。

スポーツシューズやスニーカーライクな靴の堅調な需要に加え、機能性・快適性を高めた高付加価値商品の投入や、価格改定に伴う販売単価の上昇が市場を下支えしたという。

2026年度以降も緩やかな成長を予測

2026年度の国内靴・履物小売市場規模は前年度比1.0％増の1兆2616億円、2027年度は同1.0％増の1兆2745億円と予測する。スポーツシューズを中心とする快適性・機能性への需要や、商品の高付加価値化、販売チャネルの多様化が成長を支える見通しだ。

一方、人口減少や、ビジネスシーンのカジュアル化に伴う従来型の革靴・パンプス需要の伸び悩み、少子化による子供靴需要の縮小が市場拡大を抑える要因になるとみている。原材料価格や物流費などのコスト負担も続くため、大幅な市場拡大は見込みにくいとしている。

スポーツシューズが市場の58.3％を占める

2025年度のアイテム別動向では、スニーカーを含むスポーツシューズが市場全体の58.3％を占め、引き続き市場をけん引した。競技用途に加え、通勤・通学や日常履き、ファッション用途へと着用シーンが広がっている。

紳士靴・婦人靴は微増。レザースニーカーや機能性ビジネスシューズ、履き心地を重視したパンプスなど、高付加価値商品が需要を支えた。一方、子供靴は少子化を背景に2年連続で減少した。

市場では、ハンズフリーで履ける靴や、防水・撥水（はっすい）、軽量、クッション性、耐滑性など、快適性と機能性を組み合わせた商品の開発が進んでいる。

3D足型計測など、ECでの靴選びを支援

調査では、3D足型計測や靴内部の形状データ、スマートフォンなどを活用したデジタル技術の導入も注目点として挙げている。足長・足幅に加え、足囲やアーチ高、甲の高さなどを計測し、個々の足の特徴に応じた靴やインソールの提案につなげる取り組みが進む。

計測データや靴の形状データをECや会員情報と連携し、推奨サイズや着用感の目安を提示する動きもある。矢野経済研究所は、こうした技術について、実店舗でのフィッティングや商品提案の高度化に加え、ECで靴を購入する際のサイズ選びへの不安を軽減する手段として、活用が広がると見ている。

今後は販売数量の拡大だけでなく、使用目的や価値観に応じた商品開発、高付加価値商品の提案、実店舗とECを連携させた購買体験の充実が、顧客の継続購入や市場成長の鍵になるとしている。