買い物で生成AI・AI検索を使った割合は約34%。調べたジャンル1位は「家電・ガジェット」で約4割、2位「旅行・ホテル」で31.5%、3位「飲食店」で28%

Iteraの調査によると、直近1年以内に商品・サービス選びで生成AI・AI検索を使った人は34.0%だった。調べたジャンルは「家電・ガジェット」が39.6%で最多となり、「旅行・ホテル」「飲食店」が続いた。一方、AIの回答をきっかけに購入をやめたり、別の商品・ブランドに切り替えたりした人も半数にのぼった。

鳥栖剛[執筆]

7:30

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LLMO（大規模言語モデル最適化）計測・改善ツール「LLMOチェキ」を展開するIteraは9月24日、「買い物に関するAI活用のアンケート」の結果を発表した。これによると直近1年以内に商品・サービス選びで生成AI・AI検索を使った人は34.0％。生成AIで調べたジャンルは「家電・ガジェット」が39.6％で最も多く、「旅行・ホテル」が31.5％、「飲食店」が28.0％で続いた。

商品・サービス選びで生成AI・AI検索を使った人は34.0％

商品やサービス選びで生成AI・AI検索を使った経験については、「何度もある」が19.2％、「1〜2回ある」が14.8％で、合計34.0％となった。

買い物で生成AI・AI検索を使った割合は約34%。調べたジャンル1位は「家電・ガジェット」で約4割、2位「旅行・ホテル」で31.5%、3位「飲食店」で28% — 商品やサービス選びで生成AI・AI検索を使った経験

生成AIで調べたジャンルでは、「家電・ガジェット」が39.6％で最多。次いで「旅行・ホテル」が31.5％、「飲食店」が28.0％と続いた。「健康食品・サプリ」は22.4%、「化粧品・美容」は20.3%だった。

ECで使ったAIは「ChatGPT」が54.0％で最多

EC・通販で生成AI・AI検索を活用した経験のある人に、商品・ショップ選びに使ったAIを聞いたところ、「ChatGPT」が54.0％で最も多く、「Gemini」が49.7％で続いた。

AIの提案で知らなかった商品やブランドを認知→15%は購入

調査では、AIが新たな商品やブランド、ショップとの接点になるケースも明らかになった。

EC・通販でAIを活用した人の45.7％は、自分では知らなかった商品、ブランド、ショップをAIから提案された経験があると回答した。

そのうち76.6％は提案された商品などについてさらに詳しく調べ、33.6％は実際に購入まで進んだ。AI活用者全体では、約15.3％がAI経由で知った商品などを購入したことになる。

一方、AIは購買候補を増やすだけでなく、購入を見送ったり、別の商品・ブランドに切り替えたりする判断にも影響していることがわかった。

AIの回答をきっかけに「購入をやめた」または「別の商品・ブランドに変えた」経験がある人は50.3％にのぼった。

購入をやめるきっかけは「評判に関するネガティブな記述」

購入をやめたり、別の商品・ブランドに切り替えたりしたきっかけでは、「評判に関するネガティブな記述」が42.4％で最も多かった。次いで「ネガティブなレビュー・口コミの引用」が39.1％、「他の商品との比較で不利な評価」が33.1％となった。このほか、「情報が古い」「情報がほとんど出てこない」といった回答も合わせて3割を超えた。

AIの回答をそのまま購入判断に使う人は17.0％

もっとも、AIの回答がそのまま最終的な購入判断になっているわけではない。

AI活用者のうち、回答を「そのまま判断材料にした」人は17.0％にとどまった。一方、83.0％はECサイトのレビューや商品の公式サイトなど、別の情報源でも確認していた。

AIの回答と公式サイトの情報が食い違った場合に信用する情報源では、「公式サイト」が42.0％で最多。「ECサイトのレビュー・口コミ」が26.3％で続き、「生成AIの回答」は8.3％にとどまった。

購入金額に関係なくAIに相談する人が38.7％

AIに相談する購入金額については、「金額に関係なくAIに相談する」が38.7％で最も多かった。「AIには相談しない」は20.3％。残る79.7％は、何らかの金額帯でAIに相談する意向を示した。

また、「企業はAIでの自社の語られ方を把握・改善すべき」との問いには、72.0％が「そう思う」と回答した。

生成AIによる「候補発見」と「比較検討」の影響が拡大

Iteraは、こうした結果から、生成AIが買い物における候補発見と比較検討の両方に影響を与え始めていると分析する。

一方で、消費者はAIの回答をそのまま受け入れるのではなく、公式サイトやレビューなどで情報を確認していると指摘。企業やEC事業者に対しては、自社の商品やブランドについて生成AIがどのような回答をしているかを確認し、誤情報や古い情報の有無を点検することが重要だとしている。

そのうえで、公式サイトに掲載する価格、仕様、在庫などの基本情報を正確に保つことの重要性も高まっているとしている。

調査概要

スクリーニング調査
　・調査名：買い物に関するアンケート
　・調査主体：Itera（LLMOチェキ）
　・調査方法：インターネット調査
　・調査対象：全国の18〜70歳の男女
　・有効回答数：2000人
　・調査日：2026年9月1日
本調査
　・調査名：買い物に関するAI活用のアンケート
　・調査主体：Itera（LLMOチェキ）
　・調査方法：インターネット調査
　・調査対象：EC・通販で生成AI・AI検索を活用した経験のあるモニタ
　・有効回答数：300人
　・調査日：2026年9月10日