夏の長期化と酷暑、 6割超が暑さで諦めた行動が「増えている」。トップ3は「散歩・街歩き」「買い物」「観光・レジャー」

大手製菓メーカーのロッテは6月26日、「夏の長期化と暑さによる行動変化に関する実態調査」の結果を公表した。調査によると、約7割が真夏の暑さを理由に外出を控えたり、外出時間を短くしたりすることが増えたと回答した。暑さを理由に控えたり諦めたりした行動では、「散歩・街歩き」に次いで「買い物」が上位に入り、猛暑が日常の購買行動にも影響を及ぼしている実態が浮き彫りとなった。

約10年前と比べて、直近2〜3年の夏について「暑さが厳しくなった」と回答した人は85.7％、「期間が長くなった」は83.9％にのぼった。

また6月を夏と感じる人は72.1％、9月を夏と感じる人は72.2％で、体感としての夏が前後に広がっていることがうかがえる。日本の季節が「四季」ではなく「二季」になろうとしていると思うかとの問いには、86.0％が「そう思う」「ややそう思う」と回答した。夏の長期化は単なる気温上昇にとどまらず、生活者の季節認識そのものにも変化をもたらしているようだ。

約7割が暑さで外出を控える、「買い物」も行動制限の上位に

行動面への影響も大きい。真夏の暑さが厳しいため、「外出をやめる、または外出時間を短くすることが増えた」と回答した人は70.9％に達した。また、本当はしたかった夏の行動を暑さを理由に控えたり諦めたりすることが「増えている」とした人も64.9％だった。

控えた・諦めた行動の上位は、「散歩・街歩き」が31.6％で最も多く、「買い物」（27.6％）、「観光・レジャー」（24.0％）が続いた。日常的な買い物も暑さの影響を受けていることがわかる。

外出先には「日陰」「給水」「休憩スペース」を求める声

外出先に求める設備では、「日陰になっている場所」が60.6％で最多となり、「給水できる場所」（40.8％）、「座って休める場所」（39.8％）が続いた。生活者は、移動先そのものよりも、暑さを避けて休息・回復できる環境を重視していることがうかがえる。

子どもを持つ親では、33.8％が「外出先で休める日陰が少ない」と感じており、子ども連れでも安心して外出できる環境整備へのニーズが高まっている。

専門家「今後も猛暑の長期化が続く可能性」

専門家も、こうした傾向は今後も続く可能性があると指摘する。

三重大学大学院生物資源学研究科教授の立花義裕氏は、2026年の夏も直近2〜3年と同様に、平年を上回る暑さとなる可能性があるとコメント。9月から10月にかけても暑さが続く可能性に触れ、外出先で日差しを避けて休める「クールシェルター」のような場所の重要性を挙げた。

また、東京科学大学大学院歯学総合研究科公衆衛生学分野教授の藤原武男氏は、暑さによって子どもの外遊びや活動時間が減ることは、単なる遊びの機会損失ではなく、健やかな成長にも影響を及ぼす問題だと指摘。暑い時期でも適度に休みながら屋外で過ごせる環境整備が、今後のまちづくりにおいて重要になるとの見方を示した。

ロッテ、「クールシェルタープロジェクト」を始動

こうした調査結果を踏まえ、ロッテは「クールシェルタープロジェクト」を始動する。微細氷を使用したアイスブランド「クーリッシュ」「爽」にちなんだ取り組みで、長期化・酷暑化する日本の夏に、人々が涼しく過ごせる体験や場所を増やし、「日本の夏をアップデートする」ことをめざす。

第1弾として、渋谷のMIYASHITA PARKや神奈川県の片瀬西浜海水浴場に「涼スポット」を展開するほか、専門家や社会団体、企業と連携する「クールシェルター評議会」も発足する。

ロッテは、アイスを販売するだけでなく、猛暑下でも人々が安心して外出し、夏を楽しめる環境づくりにも取り組む姿勢を打ち出している。

調査概要

• 調査名：夏の長期化と暑さによる行動変化に関する実態調査
• 日時：2026年5月24～26日
• 調査人数：2000人
• 調査対象：全国10代～50代男女
• 調査手法：インターネット調査
• 調査実施企業：ロッテ