【10月19日 無料ウェビナー】Amazon Ads認定パートナーによるブラックフライデー広告運用ノウハウ解説

negocia株式会社
Amazon広告を自動で改善するサービス「Commerce Flow」を通じて100社以上を支援してきた経験を元に、ブラックフライデー広告運用ノウハウを解説

AIを活用したAmazon広告自動運用SaaS「Commerce Flow」を提供するnegocia株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：柴山 大、以下negocia)は、10月19日に「Amazon Ads認定パートナーによるブラックフライデー広告運用ノウハウ解説」をテーマに無料ウェビナーを開催することをお知らせいたします。




【イベント概要】

2022年11月下旬頃に予定されているAmazonブラックフライデー。1年の中でも特にAmazonでの売上が高くなる期間の1つであり、通常の倍は軽く超えるトラフィックがあると言われています。

「セールで実際に成功する企業・しない企業の違い」や「実際にどの程度の売上が上がったのか」といった内容も織り交ぜながら、一般的なセミナー・勉強会では教えてもらえないブラックフライデー成功のノウハウをAmazon広告運用のプロであるコンサルタントがお話します。

【今回のウェビナーにオススメの方】

・広告運用を実施している
・Amazon販売を実施している
・EC事業者（個人・法人問わず）
・Amazonを取り扱う広告代理店

【開催概要】

日　時：2022年10月19日（水）12:00～13:00
場　所：Zoom（オンライン開催）
参加費：無料
定　員：先着100名
言　語：日本語
お申込み締切日：10月18日（火） 23:59

【お申込み方法】

以下のお申込フォームからお願いいたします。
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_ywPI6jB8Q6u22yYeW-sRzw

※ 視聴用Zoomのリンクは、お申込みいただいた方にのみ追ってお送りします。

【当日の内容】

12:00 - 12:05　オープニング
12:05 - 12:20　Amazonビッグセールの重要性・トレンド
12:20 - 12:35　ブラックフライデーに関する予想
12:35 - 12:45　セール前後の対策と、対策を自動化する方法
12:45 - 12:55　Amazon広告自動運用ツール「Commerce Flow」のご紹介
12:55 - 13:00　クロージング

【登壇者】


negocia株式会社
Commerce Flowチーム カスタマーサクセス
小池 瑞穂

・negocia株式会社 Commerce Flowチーム カスタマーサクセスとして100社以上のEC事業を支援
・早稲田大学大学院経営管理研究科 終了（MBA）
・元ソニーの通信会社で大規模システムの企画設計に従事

【主催】
negocia株式会社 Commerce Flow チーム
https://commerce-flow.com/

【本ウェビナーに関するお問い合わせ先】
村田：shinji_murata@negocia.jp
小池：mizuho_koike@negocia.jp

【Commerce Flowとは】 https://commerce-flow.com/

「Commerce Flow（コマースフロー）」は、Amazonスポンサー広告の配信をAIにより自動で改善・運用するツールです。独自アルゴリズム搭載のAIエンジン「Sophia AI」により広告運用業務を自動化することで、業務効率化によるコスト削減と、広告効果のパフォーマンス最適化を同時に目指します。
広告運用のノウハウは不要。画面に沿って簡単な数ステップの設定を完了すれば、AIが自動でプロレベルの広告運用を実現いたします。

【弊社サービスのご提供について】
サービス詳細ページはこちら：https://commerce-flow.com/
無料相談（オンライン）をご希望の方：https://booking.receptionist.jp/commerce_flow_first_meeting/30min

【会社概要】
＜社名＞ negocia株式会社 (negocia,Inc.)
＜所在地＞ 東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー29F
＜設立年月＞ 2017年3月
＜代表者＞ 柴山 大
＜事業内容＞
・Amazon広告運用SaaSの開発
・WebプッシュSaaSの開発・販売
・スタートアップ支援コンサルティング事業

（※） Amazon、アマゾン、 Amazon.co.jp、Amazon Ads及びこれらに関連するすべての商標は、Amazon.com, Inc. 又はその関連会社の商標です。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ