最もよく利用する購買チャネルは「ECモール」63%、「公式サイト」9%。“失敗”しないためにレビューを信頼する人は72%

調査結果によると、公式ECサイトを訪問したり、商品を購入したりする人は一定数見られたが、日常的な購入の場としては、比較のしやすさ、レビューの多さなどが理由でECモールに優位性があることがわかった

大嶋 喜子[執筆]

7:30

シードが実施した「購買行動における情報接点と信頼度」に関する調査によると、オンラインで最もよく利用する購入チャネルは「ECモール」が63.8%で、「公式サイト」は9%だった。また、ECサイトや比較サイトのユーザーレビューを信頼している割合は合計72%にのぼった。

調査対象は日本在住の10代〜70代以上の男女1022人。調査期間は2026年1月20~26日。

商品検索の入り口は「検索エンジン」が最多32%

商品について調べる際に最初に利用するアプリ・サイトは、「検索エンジン」が最多で32.7%、続いて「ECモール」が23.9%、「SNS・動画サイト」が15.5%、「公式サイト・公式アプリ」が12.9%、「生成AI・AI検索」が6.5%だった。

シードは「情報収集の入り口は明確に分散している。検索が唯一の入り口ではなくなり、消費者が目的や気分に応じて複数の入り口を使い分けている」と考察している。

商品について調べる際に最初に利用するアプリ・サイト
商品について調べる際に最初に利用するアプリ・サイト

オンラインの購入チャネルは「ECモール」一強

オンラインで購入したことがあるチャネルは、最も多かったのが「ECモール」で73.9%、続いて「メーカー・ブランドの公式サイト」が38.6%、「フリマ・マーケットプレイス」が34.7%だった。

「検索エンジン型ショッピング」は19.0%、「ソーシャルコマース・SNS内購入」は13.9%、「ライブコマース」は10.3%だった。

オンラインで購入したことがあるチャネル(複数回答可)
オンラインで購入したことがあるチャネル(複数回答可)

最もよく利用する購入チャネルを聞いたところ、最多は「ECモール」で63.8%、続いて「フリマ・マーケットプレイス型」が9.1%。「メーカー・ブランドの公式サイト」は9.0%だった。

シードは「公式サイトは情報確認やブランド理解の場として機能し、購入経験のある接点にはなっていても、日常的に使われる購入の場としては定着しにくい。日常的な購入の場としては、比較のしやすさ、レビューの蓄積、決済や配送のスムーズさを備えたECモールに優位性がある」と解説している。

最もよく利用する購入チャネル
最もよく利用する購入チャネル

レビューは信頼する人が過半数

ECサイトや比較サイトのユーザーレビューをどの程度信頼しているかは、「ある程度信頼している」が61.0%、「とても信頼している」が11.4%で、合計7割超が一定以上「信頼している」と回答した。

「あまり信頼していない」は21.1%、「とても信頼している」は11.4%、「ほとんど信頼していない」は3.9%となっている。

シードは「レビューは一部の慎重な人だけが見る特殊な情報ではなく、多くの生活者にとって購買判断の前提になっている」と考察している。

ECサイトや比較サイトのユーザーレビューについて
ECサイトや比較サイトのユーザーレビューについて

レビュー閲覧、最多は「高評価・低評価をバランスよく読む」

商品レビューを見る際に意識してチェックするのは、「高評価・低評価の両方をバランスよく読む」が最多で47.1%、続いて「低評価レビューを中心に読む」が21.6%、「高評価レビューを中心に読む」が21.4%だった。

シードは「生活者は低評価まで読み込みながら、自分にとってのリスクや不一致がどこにあるのかを確認し、失敗しない買い物をしようとしている。レビューはもはや補足情報ではなく、購買前の不安を下げるための判断インフラになっている」と指摘している。

商品レビューを見る際に意識してチェックするもの
商品レビューを見る際に意識してチェックするもの

SNSやインフルエンサーよりも身近な声を信頼

友人・知人の推奨と、好きなインフルエンサーの情報ではどちらをより信頼するかを聞いたところ、「身近な友人・知人の情報」が最多で42.5%、続いて「どちらも同程度に信頼する」が30.0%、「どちらも信頼しない」が15.5%、「SNS上のインフルエンサーの情報」が12.0%だった。

購買判断の最終局面では身近な他者の声が強いことがわかる。

友人・知人の推奨と、好きなインフルエンサーの情報ではどちらをより信頼するか
友人・知人の推奨と、好きなインフルエンサーの情報ではどちらをより信頼するか

調査概要

  • 調査名:購買行動における情報接点と信頼度に関する実態調査
  • 調査主体:シード
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査期間:2026年1月20日~26日
  • 調査対象:日本在住の10代〜70代以上の男女1022人

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