ヤマダHDの2026年3月期EC売上は1152億円で13.1%増、デジタル会員数は3000万人を突破

家電量販店「ヤマダ電機」などを展開するヤマダホールディングスの2026年3月期におけるEC売上高（テレビショッピングを含む）は、前期比13.1％増の1152億円だった。

ヤマダHDは2026年3月期から2030年3月期を最終年度とする中期経営計画で、デンキセグメントの重点戦略の1つとしてEC強化を掲げている。戦略の軸に据えるのは、リアル店舗とネットを融合した顧客体験価値の最大化だ。

単なる「ネット完結型」のECではなく、全国928店舗のヤマダデンキを活用した「リアル×ネット融合型」のEC戦略を推進。店舗とECを連携させることで、「くらしまるごと」をキーワードに顧客接点を広げ、LTVの最大化につなげる考えだ。

2026年3月期は、自社ECサイトの利便性向上やUI/UX改善を推進。商品ラインアップやSKUを拡充し、顧客満足度向上と自社EC売上構成比の拡大を図った。

店舗連携の強化にも取り組んだ。デジタルアプリ会員数は3100万人を突破しており、この会員基盤を活用したリアル店舗とECの相互送客を進めた。

今後は、自社ECサイト比率のさらなる向上に向け、UI・UX改善を継続し、顧客満足度を高める。また、家具など非家電分野のEC展開も強化。高粗利な非家電商材の販売拡大によって、収益性向上を図る。家具・インテリアについては、ECでの品ぞろえを強化する方針だ。

さらに、リアル店舗との融合による顧客体験向上やOMOの深化も進める。「くらしまるごと」の提案体制を強化し、単なる商品販売にとどまらない提案型サービスへ拡張していく。これらの取り組みを通じ、ヤマダHDはEC事業における収益性向上とLTV最大化をめざす。

2027年3月期のEC売上高は、前期比4.2％増の1200億円を計画している。