【SUPER STUDIO 調査レポート】EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査を発表

株式会社SUPER STUDIO
　D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509名を対象に、「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施しました。



▼調査全データのダウンロードはこちら
「500社超のEC事業者に聞いた顧客獲得単価と予算から見える課題」
https://bit.ly/42fmMqX




調査概要






調査結果サマリ

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答
・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位
・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多
・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多
・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答


調査結果一部抜粋

・デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答
CPMに関しては67.0%、CPAに関しては66.5%が「高騰している」ないしは「やや高騰している」と感じると回答。

・インプレッション単価（CPM）

・新規顧客獲得単価（CPA）


・EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位
「売上」が41.5％、「広告予算の獲得」が36.5％、「新規顧客獲得」が34.6％となった。CPM・CPA高騰の影響を受け、「広告予算の獲得」の課題も上位に。


・デジタル広告における月予算は「300~500万円未満」が最多
従業員別の場合、1~30人未満は「100万円未満」、30~500人未満は「300~500万円未満」、500人～3,000人未満は「500万円～1,000万円未満」、3,000人以上は「2,000万円以上」。従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向にある。


・デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多
「SNS広告・LINE広告」と回答した割合は全体で41.5％。フード/ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS」の割合が38.7％と、他業種に比べ高い傾向にある。


・EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答
黒字化できていない事業者の「あまりできていない」「まったくできていない」理由として、「社内にデータアナリストがいない」が28.9％、次いで「分析ツールを使っていない」が25.6％となった。データアナリストや分析ツールを用いた効果分析の有無が、経営状態に影響することが伺える。

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ecforceについて

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する成長率No.1のECプラットフォームです。スタートアップ企業からエンタープライズ企業まで幅広い企業様が導入しており、多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。

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SUPER STUDIOについて

[会社名]
株式会社SUPER STUDIO

[代表者]
代表取締役 林 紘祐

[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F

[資本金]
6,571,220,000円（資本準備金含む）

[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。

[URL]
https://super-studio.jp/
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
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