-
人気記事ランキング
-
-
セミナー／イベント
SUPER STUDIO、REGAL COREと協業開始 ecforce導入企業の広告クリエイティブにおけるリーガルチェックを支援
リリース情報提供元：
株式会社SUPER STUDIO
D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、薬機法チェック事業を手がける株式会社REGAL CORE（所在地：東京都渋谷区、代表者：代表取締役社長：田之上 隼人、以下：REGAL CORE）と協業を開始することをお知らせいたします。本協業により、ecforceを導入する企業を対象に、EC/D2C事業における広告クリエイティブのリーガルチェックを支援します。
協業について
SUPER STUDIOのECプラットフォーム「ecforce」は、ECを立ち上げや運用、そして売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する、成長率No.1のECプラットフォームです。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1,000を超えるショップに導入いただき、近年エンタープライズ企業への導入が増加しています。
一方REGAL COREは、世の中のプロダクト・サービスの広告に対し、薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックを代行するサービス「Legal Core」を展開しています。広告代理店として世の中に基準を作るべく、また、広告業界においてホワイトアフィリエイトという存在になるべくサービスを展開しています。
この度の協業により、ecforceを導入するエンタープライズ企業をはじめとしたEC/D2Cメーカーの広告クリエイティブにおける薬機法・景品表示法・特定商品取引法などのリーガルチェックの支援を強化します。これにより、EC/D2Cメーカーは、デジタル広告などの広告クリエイティブに薬機法・景品表示法・特定商品取引法の観点で問題がないか、弁護士や薬剤師などのプロフェッショナルの目線で素早くチェックでき、健全な広告運用が可能となります。
キャンペーンについて
・実施内容：ecforceを導入するEC/D2Cメーカーを対象に、薬機法・景品表示法のチェックを1LP無料で実施
・実施期間：2023年6月19日（月）～2023年7月31日（月）
ecforce導入企業のキャンペーンの申し込み方法
ecforce担当者にご連絡ください。
代表電話：03-5759-6380
※お電話口で「Legal Coreに関する問い合わせ」とお伝え下さい
Legal Coreについて
薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックをおこないます。貴社の社内法務や社外弁護士に代わり、社内にいる複数の弁護士・薬剤師が商品説明やキャッチコピー、文言などのチェックを担当。最短で即日～3営業日でチェックを承ります。複数人の専門家による監修で内容の信頼性を担保し、属人性が排除されたアウトプットをスピーディに提供可能です。
https://legalcore.jp/
株式会社 REGAL COREについて
[会社名]
株式会社 REGAL CORE
[代表者]
代表取締役 田之上 隼人
[所在地]
東京都渋谷区渋谷1-7-4 青山小林ビル2F
[資本金]
資本金 ： 1,601万円（資本準備金含む）
[事業内容]
リーガルチェック事業
[URL]
https://regalcore.co.jp/
ecforceについて
マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECプラットフォームです。多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。
詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。
https://ec-force.com/product/ecforce
SUPER STUDIOについて
[会社名]
株式会社SUPER STUDIO
[代表者]
代表取締役CEO 林 紘祐
[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F
[資本金]
6,571,220,000円（資本準備金含む）
[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。
[URL]
https://super-studio.jp/
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。
※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、薬機法チェック事業を手がける株式会社REGAL CORE（所在地：東京都渋谷区、代表者：代表取締役社長：田之上 隼人、以下：REGAL CORE）と協業を開始することをお知らせいたします。本協業により、ecforceを導入する企業を対象に、EC/D2C事業における広告クリエイティブのリーガルチェックを支援します。
協業について
SUPER STUDIOのECプラットフォーム「ecforce」は、ECを立ち上げや運用、そして売上を最大化するために必要な全ての機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する、成長率No.1のECプラットフォームです。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1,000を超えるショップに導入いただき、近年エンタープライズ企業への導入が増加しています。
一方REGAL COREは、世の中のプロダクト・サービスの広告に対し、薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックを代行するサービス「Legal Core」を展開しています。広告代理店として世の中に基準を作るべく、また、広告業界においてホワイトアフィリエイトという存在になるべくサービスを展開しています。
この度の協業により、ecforceを導入するエンタープライズ企業をはじめとしたEC/D2Cメーカーの広告クリエイティブにおける薬機法・景品表示法・特定商品取引法などのリーガルチェックの支援を強化します。これにより、EC/D2Cメーカーは、デジタル広告などの広告クリエイティブに薬機法・景品表示法・特定商品取引法の観点で問題がないか、弁護士や薬剤師などのプロフェッショナルの目線で素早くチェックでき、健全な広告運用が可能となります。
キャンペーンについて
・実施内容：ecforceを導入するEC/D2Cメーカーを対象に、薬機法・景品表示法のチェックを1LP無料で実施
・実施期間：2023年6月19日（月）～2023年7月31日（月）
ecforce導入企業のキャンペーンの申し込み方法
ecforce担当者にご連絡ください。
代表電話：03-5759-6380
※お電話口で「Legal Coreに関する問い合わせ」とお伝え下さい
Legal Coreについて
薬機法・景品表示法・特定商品取引法に基づく、広告クリエイティブのリーガルチェックをおこないます。貴社の社内法務や社外弁護士に代わり、社内にいる複数の弁護士・薬剤師が商品説明やキャッチコピー、文言などのチェックを担当。最短で即日～3営業日でチェックを承ります。複数人の専門家による監修で内容の信頼性を担保し、属人性が排除されたアウトプットをスピーディに提供可能です。
https://legalcore.jp/
株式会社 REGAL COREについて
[会社名]
株式会社 REGAL CORE
[代表者]
代表取締役 田之上 隼人
[所在地]
東京都渋谷区渋谷1-7-4 青山小林ビル2F
[資本金]
資本金 ： 1,601万円（資本準備金含む）
[事業内容]
リーガルチェック事業
[URL]
https://regalcore.co.jp/
ecforceについて
マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECプラットフォームです。多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。
詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。
https://ec-force.com/product/ecforce
SUPER STUDIOについて
[会社名]
株式会社SUPER STUDIO
[代表者]
代表取締役CEO 林 紘祐
[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F
[資本金]
6,571,220,000円（資本準備金含む）
[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。
[URL]
https://super-studio.jp/
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。
※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
このページでは、PR TIMESから提供されたニュースリリース情報を表示しています。
新着記事
「Google春のアプデ祭」。サイト運営でAIをたぶらかすことはしないように！【ネッ担まとめ】 4月14日 8:00 AIが「買い物代行」するのはまだ先？ AIが「相談相手」として浸透する時代にEC事業者が押さえておくべきポイント 4月13日 8:00 ヤッホーブルーイングが北海道エスコンフィールド球場内ホテルにクラフトビールのタップ付き客室を新設／Amazon・楽天市場の合計利用率は76％超【ネッ担アクセスランキング】 4月10日 8:00 加速する「エージェント型決済」の今。Visa、Mastercardが取り組むAI決済の浸透と課題とは 4月9日 8:00 モスグループのECが好調なワケ。ライスバーガー「のり弁」ヒットで売り上げ1.5倍、開発背景と成長戦略を聞いた 4月8日 8:00
編集部からのおしらせ
ネッ担 編集後記2026年3月 3月31日 15:00 アテニアが挑むAI×実店舗によるLTV向上戦略が学べるオンラインセミナー【3/10開催】 3月10日 7:00 AI時代の検索とUGC活用＋BtoBマーケットプレイス＋EC・実店舗の利便性向上に直結する施策などが学べるオンラインセミナー【3/10開催】 3月6日 8:00 中川政七商店×TENTIALが語る、失敗しないAI活用と生産性向上＋業務効率化のポイント【3/10開催オンラインセミナー】 3月5日 8:00 フェリシモのリテールメディア事例に学ぶ、小規模から始める新たな収益創出戦略【3/10開催オンラインセミナー】 3月4日 8:00
すべて見る