オンワードホールディングスは、2026年2月期決算発表において、中東情勢の不透明化が今後の商品価格などに影響を及ぼす可能性があるとの見方を示した。
足元の業績については、消費マインドの先行きに懸念があるとしつつも、販売は堅調に推移していると説明。3月の月次業績は好調で、4月上旬時点でも大きな影響は見られていないという。
一方で、中東情勢の不透明な状況が長期化した場合、まずは原材料など川上領域でコスト上昇が発生し、その後、製品価格へ波及する可能性があると指摘。「冬物からコストアップに伴う商品プライシングへの影響が出る可能性を懸念している」とした。
現時点では具体的な影響額の算定は困難としながらも、情勢次第では下期以降に原材料価格が上昇する可能性があると説明。これに対し、オンワードホールディングスでは複数の対策を検討しているという。
2027年2月期の連結業績見通しは、売上高が前期比4.3%増の2470億円、営業利益は同10.3%増の128億円、経常利益は同10.0%増の123億円、当期純利益は同10.9%増の112億円を見込む。
下期の利益率は前年並みを前提としており、中東情勢を含む複数の不確定要因を織り込んだ計画としている。外部環境の変動を踏まえつつも、計画達成をめざす方針だ。

