【アパレルEC事業担当向け】iDAが比較検討に役立つ「カテゴリ別 ECツール100選 比較シート」を無料配布

WMH
https://staff-switch.ida-mode.com/2022tool100

株式会社 iDA（アイ・ディ・エー、以下iDA / 本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 堀井 謙一郎） は、アパレル企業で自社EC売上・CVR向上のための施策を検討しているEC事業担当者に向けた「カテゴリ別 ECツール100選 比較シート」を無料配布します。



コロナ禍を経て、消費者のEC利用はますます浸透しています。多くのアパレル企業においてもECは店舗と同じく重要な販路と位置づけ、各社で急速に強化を進めています。

iDAではこの度、アパレル企業を対象に、EC業務に携わる担当者がシステムの導入を比較検討する際に役立てていただけるECツールを25のカテゴリ(大カテゴリ7・中カテゴリ18)ごとにリストアップし、一覧できるシートにまとめました。

■資料イメージ（カテゴリ、サービス名、タイプ、URL、概要、価格情報をまとめています）



【大カテゴリ】
集客、接客、サイト最適化、分析、追客(CRM)、サイト運営、その他

【中カテゴリ】
キャスティング、SEO対策、WEB広告(集客)、WEB接客、チャット、コンテンツ管理/販売促進、EFO、サイト内検索、FAQ、WEBサイト多言語化、レコメンドエンジン、その他(サイト最適化)、WEB広告(分析)、分析、CRM管理、サイト構築・CMS、アンケートフォーム、人材

■ 「カテゴリ別 ECツール100選 比較シート」配布ページ ・申し込みリンク
https://staff-switch.ida-mode.com/2022tool100
※同業他社企業様への配布はお断りしておりますので予めご了承くださいませ。


iDA オンライン接客サービス

ファッション・ビューティー業界の企業を中心としたオンライン接客の課題に合わせたソリューションを提供しています。

■人材供給
店頭での接客販売経験のあるスタッフを中心に、オンライン(ビデオ接客・チャット接客・LIVE配信など)で活躍出来る人材を派遣や紹介、業務委託などご要望に合わせて提案しています。

■教育・研修／システム・ツールのご紹介
オンライン接客に関わるサービスが急増・変化していく中、人材供給以外にもワールド・モード・ホールディングス各事業会社及び協力会社と連携し、ニーズに合わせた【教育・研修】の提案や最適な【システム／ツール】を紹介します。

■販売員コーディネート画像投稿システム“STAFF SWITCH”の開発・展開
販売スタッフが自身のコーディネート画像をECサイトおよび自身のSNS等に投稿できる仕組みを開発。導入することでEC売上の向上や実店舗への送客、販売スタッフの投稿工数の削減、売上や送客の実績を可視化する事でスタッフのモチベーションアップ等が見込まれます。
https://staff-switch.ida-mode.com

＜オンライン接客サービスに関する問い合わせ先＞
株式会社iDA BP事業戦略本部 / オンライン接客
中村 正樹
info-online@ida-mode.com


株式会社iDA について

1999年3月創業。ワールド・モード・ホールディングスのグループ企業であり、ファッション・ビューティー業界を中心にクライアントニーズに応じて人材紹介、派遣、教育、店舗運営などトータルメニューでサービスを提供。BP事業戦略本部 では人材に関わるサービスを軸とし、クライアントの課題解決に向け、日々邁進している。
https://www.ida-mode.com/

ワールド・モード・ホールディングス（WMH）について

ワールド・モード・ホールディングスは、ファッション・ビューティー業界を専門に人材やデジタルマーケティング、店舗代行など様々なソリューションを提供するグループ。iDA、BRUSH、AIAD、AIAD LAB、フォーアンビション、VISUAL MERCHANDISING STUDIO の 6 社の国内事業会社および シンガポール、オーストラリア、台湾、ベトナムの4カ国に海外拠点を持ち、専門性の高い各社のシナジーによって、お客様の課題に応じた実効性の高いソリューションを提供しています。
https://wmh.co.jp

＊ワールド・モード・ホールディングスのサステナブル活動を公式サイトにてご紹介しています。
https://wmh.co.jp/sustainability

「WMH サステナビリティレポート 2022」は以下よりご覧いただけます。
https://wmh.co.jp/img/pdf/WMH_Sustainability%20Report2022.pdf
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ