ダイシャリン公式通販サイトで購入した自転車を自宅まで届ける個人宅配送の対象エリアを拡大

リリース情報提供元:プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES

シナネンホールディングス株式会社
~今なら、個人宅配送利用で修理工賃が半年間無料になるキャンペーンも実施中~




エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長CEO:中込 太郎)の子会社で、自転車の製造・卸売及び自転車専門店「ダイシャリン」を展開するシナネンサイクル株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:中西 信昭)は、ダイシャリン公式通販サイトでご購入いただいた自転車を自宅まで配送する個人宅配送サービスの対象エリアを拡大し、11月22日より、宮城県、福島県、栃木県、埼玉県を追加いたしました。

「ダイシャリン公式自転車通販サイト」は、ダイシャリンで取り扱う自転車や、通常価格よりお得に購入できるアウトレット商品などを、24時間365日、好きなタイミングで自転車を選んで注文することができる通販サイトです。
注文いただいた自転車は、「ダイシャリン」各店舗に在籍する自転車安全整備士あるいは自転車技士が組み立て・点検を行うため安心・安全に自転車をご利用いただけます。
これまでは、ダイシャリン直営店およびパートナー店舗での商品受け取りに加え、東京都(離島を除く)のみ、有償による個人宅配送サービスを実施していましたが、このたび、個人宅配送サービスの対象エリアを、宮城県、福島県、栃木県、埼玉県に拡大いたしました。
個人宅配送サービスは、お客様のご自宅まで自転車を直接届けるため、店舗へ足を運ぶ必要がなく、時間と手間を節約できます。今なら、通常配送料5,500円のところ、2,900円で利用可能です。さらに、個人宅配送サービスをご利用いただくと、修理工賃が半年間無料になるキャンペーン※も実施中です。ぜひ、この機会にご利用ください。


シナネンサイクルは、今後も自転車事業をコアとして、お客様一人ひとりの快適な移動の実現を目指して、製品・事業を展開してまいります。

※部品代はお客様負担となります。また、修理代金は一度立替えていただき、後日お振り込みにて返金となります。詳細については、こちらをご覧ください。

■個人宅配送サービス利用方法
 1.ダイシャリン公式通販サイトにて、商品をカートに追加。
 2.カート画面にて【配送】を選択。
  ※ご自宅への配送は、現在東京都内(離島除く)、宮城県、福島県、栃木県、埼玉県のみの対応となっています。
 3.決済画面の受け取り店舗/配送先住所覧に、配送先住所を入力。
 4.受け取り方法覧にて【配送】を選択。
  ※デフォルトでは【店頭受取】が選択されていますので、必ず変更をお願いします。
※配送可能エリアの郵便番号を入力した場合のみ、【配送】の選択肢が表示されます。
 5.注文商品の在庫を確認し、在庫が確保できたら注文確定、決済完了。
  ※在庫確保が難しい場合や、納期までにお時間を要する場合には、別途ご連絡いたします。
 6.注文商品を整備し発送手配。発送準備完了メールを送信。
  ※納品日のご連絡は、配送業社より直接お電話いたします。
 7.納品日に商品をお届け。

「ダイシャリン」について
「ダイシャリン」はシナネンサイクルが展開する自転車専門店です。関東・東北を中心に38店舗(2024年3月末現在、パートナーショップ含む)を展開しており、全ての店舗に自転車安全整備士あるいは自転車技士が在籍していることが特徴で、お客様に安心・安全な自転車を提供しています。


シナネンサイクル株式会社について
シナネンホールディングス株式会社の100%子会社で、現在は自転車の製造・法人向けの卸売事業、自転車小売事業を展開しています。東北・首都圏エリアを中心に展開する「ダイシャリン」をはじめ、お客様によりお得に便利に自転車を提供する「ダイシャリン公式自転車通販サイト」など、お客様・地域・社会に密着し、安全・安心で快適な自転車ライフを提供することで、地球にやさしいライフスタイルの実現を目指しています。


シナネンホールディングス株式会社について
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開する企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業(自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等)を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。
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