新日本製薬、「サステナビリティレポート2022」を発行

新日本製薬 株式会社
新日本製薬 株式会社（本社：福岡市、代表取締役社長CEO：後藤孝洋）は、持続可能な社会の実現に向けた当社の取り組みをまとめた「サステナビリティレポート2022」を2023年1月6日に発行いたしました。また、コーポレートサイト内「サステナビリティ」ページも合わせて更新いたしました。





サステナビリティレポート2022発行の背景

当社は、2021年より「サステナビリティレポート」を発行しています。本レポートはステークホルダーの皆さまとのコミュニケーションツールとなることをめざし、当社のサステナビリティに関する取り組みについて、分かりやすく伝えるため作成しました。

サステナビリティレポート2022
https://corporate.shinnihonseiyaku.co.jp/files/uploads/sustainability_report_2022.pdf
サステナビリティページURL
https://corporate.shinnihonseiyaku.co.jp/company/sustainability/

サステナビリティレポート2022の概要

対象期間：2021年度(2020年10月～2021年9月)
　　　　　2022年度(2021年10月～2022年9月)
※ 一部2020年10月以前や、2022年9月以降の活動および情報が含まれています。また、過去の経緯やデータ、最近の事例を示すことが適当である場合は、この期間以外のものも報告しています。

＜内容＞
・トップメッセージ
・サステナビリティマネジメント
・マテリアリティと目標
・創立30周年記念特集
・環境に関する取り組み
・社会に関する取り組み
・ガバナンスに関する取り組み
・非財務データ・会社概要

サステナビリティレポート2022の注目ポイント

マテリアリティと目標
当社は、国際的な動向や社会情勢を踏まえステークホルダーからの期待が高く、今後、当社が優先的に取り組む必要がある６つの課題をマテリアリティとして2021年度に特定いたしました。今回、特定したマテリアリティに対し社内で協議の上、具体的な目標を設定し公開しています。

※ 達成年度の設定がないものは数値の維持

TCFD提言への対応
当社は、2022年10月にTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同を表明しました。TCFD提言のフレームワークに基づき「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の推奨開示項目ごとに気候変動に対する考え方を整理しています。今後も気候変動が事業活動、経営戦略、財務計画に与える影響について必要なデータの収集と分析を継続的に行い、開示内容を充実させてまいります。



今後の展開

当社は、持続可能な社会の実現に向けた取り組みについて、サステナビリティレポートやコーポレートサイトを通じ継続的に情報を発信してまいります。


新日本製薬 株式会社について

創立以来、時代の流れとともに変化する健やかさ、美しさを追求してきた当社は、創立30周年を機に社会における私たちの存在意義を表した『美と健康の「新しい」で、笑顔あふれる毎日をつくる。』というパーパスを制定しました。スキンケア事業では、基幹ブランド「PERFECT ONE」が「多様化する女性の生き方に寄り添い、応援したい」という想いのもと、スキンケアの手順をシンプルにすることで忙しい現代女性の美をサポートしています。さらにヘルスケア事業では「お客さまの健やかな毎日を応援したい」という想いから、一人ひとりに合わせたヘルスケア商品を提供しています。
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