老舗おもちゃメーカー「タカラトミー」のECサイトにLetro活用、UGCを掲載して買い物体験向上を狙う

アライドアーキテクツ株式会社

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー（プレジデント：村岡弥真人）は、株式会社タカラトミーの公式ショッピングサイト「タカラトミーモール」（takaratomymall.jp）に対し、当社の運用型UGC（※1）ソリューション「Letro（レトロ）」を活用して、ECサイトの各ページにおける買い物体験向上のためにUGCを活用する支援を行いました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

※1 「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデル

　タカラトミーは、トミカ・プラレール・リカちゃんをはじめとする長年愛され続けているロングセラー商品を守り続けるとともに、時代に合った数々の新商品を生み出しています。

Letro導入背景


　「タカラトミーモール」では、ECサイトにおける最適な買い物環境の構築に注力しています。これまでのECサイトは、宣材写真やテキストを用いた商品説明など「機能的価値」を伝達するための情報が多く、購入後どのような楽しい体験が待っているかといった「体験価値」を訴求するための情報が少ない傾向にありました。そこで、タカラトミー商品を愛用するお客様によって投稿されたUGCを活用することで体験価値を伝達するための情報をサイト内に拡充し、更なる買い物体験の向上を目指して「Letro」が活用されています。

ECサイト上の各ページに最適化したUGC表示を行い、買い物体験向上を支援


　トミカやプラレール、アニアといった人気ブランドの公式 ECサイト「タカラトミーモール」内の各ブランド トップページに、Letroを活用してUGCを掲載しています。手始めに、サイトの訪問者の想定状態を踏まえてUGCで補足すべき情報を定義し、それらを表現するUGCをInstagram上から収集して掲載しました。入口となるTOPページには、実際に商品を手に取った際にわかる情報や子供たちが商品で楽しんでいる様子を視覚的に訴求することで商品に興味をもってもらい、商品サイトへ遷移させることを狙いました。

トミカ：https://takaratomymall.jp/shop/c/cTomica/
プラレール：https://takaratomymall.jp/shop/c/cPlarail/
アニア：https://takaratomymall.jp/shop/c/cAnia/

　また、UGCの上部には当社が提供する動画制作サービス「LetroStudio」で制作された動画バナーを設置。これまでLetroでは静止画バナーを設置することが多くありましたが、動画化することで訪問者の目を引きコンテンツを視聴してもらうことを狙いとしています。今後は、商品個別ページや別ブランドへのLetroの活用を拡大することで、顧客体験の向上を目指してまいります。



　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜運用型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
Letroは、企業のダイレクトマーケティング施策における「運用型UGC」の実現を支援することで、売上成果向上につながるUGC活用ツールです。食品や化粧品のD2Cや大手通販メーカーをはじめとする多数企業で売上成果向上の実績を上げており、通販業界における「UGC活用ツール」累計導入ブランド数No.1（※2）を獲得するなど、高い評価を得ています。

※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2022年1月7日～2月1日） 比較対象企業：UGC活用ツールサービス提供会社（ウェブサイト掲載機能を有するもののみ）

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞


＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※3）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※4）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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