モノタロウ、Frost & Sullivan Institute「Enlightened Growth Leadership アワード2022」を受賞

株式会社MonotaRO
～変革への推進と世界を良い方向に導く成長企業として受賞。2023年1月10日にレポートが公開されました～

現場を支えるネットストア「モノタロウ」を運営する株式会社MonotaRO (本社：兵庫県尼崎市、代表執行役社長：鈴木 雅哉、以下 モノタロウ) は、アメリカのNPO「Frost & Sullivan Institute（以下、FSI)」の「Enlightened Growth Leadership Best Practices Recognition 2022」を受賞しましたことを発表いたします。テクノロジーを活用し顧客のニーズを分析した価値提供が成長に繋がっていることや、他社との協働に取り組むビジネスモデルなどが評価されました。






Enlightened Growth Leadership Best Practices Recognitionについて

賞は、アメリカのNPOのFrost & Sullivan Institute(FSI)が設定するもので、2022年が2回目の実施となります。
FSIは世界的な重要課題を調査研究し、解決をサポートするNPOです。世界の企業向けに調査・コンサルティングを行う「Frost & Sullivan」と連携してグローバルに調査を展開し、サステナビリティへの取組みと事業成長という面から評価した賞です。成長率の高さや先進的な取り組みを実現した企業をFSI独自の基準に沿って、第三者機関として評価・選定しています。

参照：Frost & Sullivan Institute Enlightened Growth Leadership Awards
URL https://www.frostandsullivaninstitute.org/egl-awards/

MonotaROレポート（2023/1/10公開）
URL https://frostandsullivaninstitute.org/wp-content/uploads/2023/01/Enlightened-Growth-Leadership-Award-2022_MonotaRO.pdf

2022年11月22日(アメリカ・現地時間)に、オンライン受賞式が執り行われ、当社取締役代表執行役社長、鈴木 雅哉の受賞コメントが紹介されました。


モノタロウ 代表執行役社長　鈴木雅哉の受賞コメント

このたび、「Enlightened Growth Leadership アワード2022」をいただき、ありがとうございます。

MonotaROは事業者向け間接資材のEC会社として、2000年に日本で創業し、お客様の間接資材調達の生産性向上に貢献すべく事業を展開してまいりました。
当社は、お客様に「時間」を提供することが一番の価値であると考えています。
商品を探す時間、発注する時間、商品到着を待つ時間、決済にかかる時間等を短縮することで、それらにかけていた時間を、お客様自身のビジネスに生かすことができます。
このように「時間価値」の提供を拡大することで、当社は12年連続で年率約20％の成長を継続してきました。

この成長は、社員全員が努力を続けた結果です。チャレンジは成功だけではなく、時として失敗も生みます。しかし、当社にはお互いの失敗を受け入れ、共にカバーしあい前進していく文化があります。その文化はMonotaROの成長の原動力であり、私たちの強みです。

当社の事業の成長に伴い、持続可能な社会への責任も大きくなっています。私たちは、5つの重要課題を設定し、サスティナビリティ活動に取り組んでいます。

MonotaROは高度なテクノロジーを活用したビジネスモデルで、直面する課題を解決し、日本経済さらには海外のビジネスユーザーにも、より一層の利便性と時間短縮の価値の提供を目指します。

改めて、このような賞をいただき、ありがとうございました。

参照：Frost & Sullivan Institute のイベント配信動画（英語）
YouTube: https://youtu.be/7w2cUq21oQ0

■株式会社 MonotaRO(モノタロウ)について
（本社：兵庫県尼崎市、代表執行役社長：鈴木 雅哉、URL：https://corp.monotaro.com/）

切削工具や研磨材などの工業用資材から自動車関連商品や工事用品、事務用品に至るまで、現場・工場で必要とされる製品 約1,900万アイテムを販売しています。品揃えの拡充と見つけやすさの向上に努め、あらゆる事業の効率化をサポートし「時間価値」を提供していきます。

国内事業に加えて、韓国・インドネシア・インドでの海外事業や海外ECサイトも展開しています。
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