酷暑需要で販売数2倍超、「洋服の青山」で「日傘」が好調の理由

紳士服の青山商事は、「洋服の青山」の主要260店舗と公式オンラインストアで日傘の販売を強化している。青山商事によると、2026年3月から5月までの販売数は、すでに前年度累計の2倍を超えたという。今シーズンは取扱店舗数を前年の50店舗から260店舗へ拡大し、約5.2倍の規模で展開している。

近年の酷暑や紫外線対策への意識の高まりを背景に、日傘は女性向けの季節商品から、性別を問わず利用する夏の必需品へと位置づけが変わりつつある。

販売を強化しているのは、「Wpc. IZA」の晴雨兼用の日傘。コンパクトタイプ（税込3850円）とワンタッチ開閉タイプ（税込4620円）の2種類を展開し、カラーはブラック、グレー、オフホワイトの3色をそろえる。

青山商事が販売を強化する背景には、男性の日傘利用が広がっていることがある。東京都が実施した「日傘利用に関する都民アンケート」によると、2025年の日傘利用率は全体で67%、男性でも44%に達した。男性利用者の9割以上が「暑さ対策」を利用理由にあげ、約半数が「今年から使い始めた」と回答している。猛暑が常態化するなか、日傘は熱中症対策アイテムとして定着し始めている。

青山商事は、こうした需要を捉え、商品の機能性だけでなく、ビジネスウエア専門店ならではの売り場づくりを差別化ポイントとしている。スーツやシャツを購入する流れのなかで、日傘も自然に選べる環境を整え、ビジネスパーソンが取り入れやすい商品として提案している。

取り扱う商品は、ブラックやグレー、オフホワイトといったビジネスシーンになじみやすいベーシックカラーを中心に展開。晴雨兼用で装飾を抑えたシンプルなデザインとし、初めて日傘を使う男性でも手に取りやすい仕様とした。さらに、手のひらサイズまで折りたためるコンパクト設計で、通勤バッグに収納しやすい点も特徴としている。

青山商事は、日傘を単なる季節雑貨ではなく、酷暑下のビジネススタイルを支えるアイテムとして提案している。2026年を「酷暑日元年」と位置づけ、スーツやシャツと合わせたトータルコーディネートの一環として日傘の販売を強化していく考えだ。