良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチデジタル時代の消費者ニーズ大調査2020「最新の購買行動」「Amazonを利用する理由」「自社ECサイトに求めること」 小売事業者にはカスタマーエクスペリエンスを向上させる機会が数多くあります。カスタマーエクスペリエンスは配送から始まりますが、商品の品揃えは依然として購買体験の生命線です。
よく使われるECアプリは何が違う？ 成功するアプリの3つのポイント 成功するアプリ設計のために、押さえておくべき3つのポイントとは？ 業種業界問わず、40以上のアプリ立ち上げを支援してきたNTTドコモのOMO戦略子会社ロケーションバリューの小嶋利典氏が、要点を説明する
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ“良質な顧客体験”の提供はモバイルシフトにあり。リアル店舗企業のチャネルシフトに役立つ3つのヒント モバイルは店舗と顧客を繋ぐ、強力なツールになり得ます。実店舗での印象的な体験とオンラインでの存在感を併せ持つ小売事業者が成功するでしょう。
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ「カスタマージャーニー」はもう古い？変化し続ける消費者ニーズに対応する方法とは キャンペーンを企画している間にも、消費者の嗜好やライフスタイルは変わっていきます。企業は消費者が商品を発見する瞬間に、その場で待ち伏せしていることが大切です。
熱烈ファンが集まるスノーピークに学ぶ、EC売上拡大の秘訣とUGC活用法 「スノーピーク」のFacebookグループに参加するメンバーは12万人を超え、ECサイトは競合他社の約10倍のレビュー投稿を集める。スノーピークはなぜファンから愛されるのか？スノーピークの早瀬佳奈氏が惜しみなく紹介する。
流通額2000億円を超えたLINEショッピングの活用法とは？ ECビジネスの拡大に役立つプッシュ＆プル型マーケ事例 LINEショッピングが、開始から1年半で流通額2000億円を突破した。堅調な成長を続ける背景には、LINE社が手がけるメッセージアプリ、決済アプリ、企業公式アカウントなど各種サービスとの連携と、そこから得られる膨大なユーザーデータの利活用にある。プル型＆プッシュ型のマーケティング成功事例を紹介するとともに、LINEショッピング急成長の理由と、2020年に向けた展望に迫る
顧客セグメントごとに配信タイミングとコンテンツを変えればLTVは向上する アクティブコアが、LTVを向上するための最適なCRM、マーケティングオートメーション施策を解説。クリック率、開封率を上げる配信シナリオを構築するためには、パーソナライズが重要だと説く
セブン&アイのEC売上は1131億円で4%増、会員プログラム「セブンマイル」が順調 セブンネットショッピングやセブンミール、アカチャンホンポ、そごう・西武、ロフトが売り上げを伸ばし、2年連続でグループのEC売上高が1000億円を超えた
通販新聞ダイジェストLINEの法人向けアカウント統合・新プラン適用で料金はどう変わる？ 通販・EC企業がとるべき対策は？ 現在の公式アカウントやビジネスコネクトアカウント、LINE@などのアカウントが「LINE公式アカウント」として1つにまとまる
自社ECの「竹虎」が有名店になった裏側――「竹虎」が実践してきたこと＆レジェンド岸本社長との出会い メディア露出は450回以上、ユニクロとの商品共同企画、「イーコマース事業協会エビス大賞」などアワード受賞の常連店でもある「竹虎」の成長理由を取材した
自転車専門通販サイト「cyma-サイマ-」が独自ドメインのECサイトだけで年商20億円を達成した理由 エイチームが運営する自転車専門のECサイト「cyma-サイマ-」が急成長した秘訣を、EC事業本部・斉藤洸貴氏（執行役員 EC事業本部長）、髙村友マネージャー（ EC事業本部 自転車通販 cyma-サイマ- マネージャー）に聞いた
CVR5%を実現したコメ兵のカゴ落ち対策とLTV改善策［ブラウザプッシュの効果と活用例］ アプリを使わずプッシュ通知する「Browser Push Factory」を導入したコメ兵が、施策の成功事例を公開
イオン、化粧品提案の接客で一部店舗にAI肌診断を導入 AI肌診断「skinsense」採用により、「Glam Beautique」一部導入店舗設置のタブレットにてその場で肌測定を試せるほか、独自アプリ「Glam Beautique」でも肌測定ができる。
DHCがパーソナライズされたコミュニケーションやデジタル接客の実現に向けて「KARTE」シリーズを導入 オンラインショップにおける顧客体験向上は「KARTE」、メールやプッシュ配信などチャネルを横断したメッセージ配信に「KARTE Message」、データおよび他のデータの統合と活用を可能にする基盤に「KARTE Datahub」を採用
オンワードのEC売上は9.2%増の516億円、EC化率29%、自社EC比率は81.6%【2025年2月期】 オンワードホールディングスのEC化率は2024年2月期比で横ばいの29%。EC売上高における自社ECの売上比率は同4.4ポイント減の81.6%。「ウィゴー」がリアル販路の比率が高いほか他社モール依存比率が高く、自社EC売上比率はマイナスとなった。
ワコールの公式EC「ワコールウェブストア」初のOMO型店舗「WACOAL is（ワコール イズ）」とは？ 知る・楽しむ店舗体験を提供 店内には「ワコールウェブストア」と連動した編集コーナーを展開。人気商品ランキングや特集コンテンツなどデジタル上の企画を実際に商品を見ながらリアルに体験できる。
三陽商会、2028年2月期にEC売上高100億円、「セールのプラットフォーム」からの脱却と「プロパーサイト」化をめざす3カ年計画 三陽商会は新たな方針として、EC独自の商品戦略に基づいた独自販売力の強化をめざす。そのためにEC専用商材を積極導入。2025年3月には立ち上げたEC専用ブランド「BIANCA」もその一環。
フェリシモの連結売上は微減の294億円、主力の「定期便」は購入頻度・単価が向上 フェリシモの「定期便事業」は、「顧客数」「購入単価」「購入頻度」を主要なKPIとして計測、評価している。2025年2月期については、のべ顧客数は減少したが、平均購入単価、顧客1人あたりの購入頻度（回数）が増加した。
東武マーケティング、ecbeingのCMS「UNITE（ユナイト）」で新東武カードの公式ホームページ立ち上げ 東武グループが企画運営するECモール「TOBU MALL」もecbeingの提供するECサイト構築プラットフォーム「ecbeing」を採用しており、「東武カード公式HP」も含め東武グループでのグループシナジーの創出を期待する。
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は2.5%増の87億円、EC化率は22.4%、営業利益は19億円 2025年2月期のEC事業は、SEO施策が奏功したほか、SNSやWEB広告投資、広告や店舗で獲得したアプリユーザーからの集客増となり、集客は2桁増となった。
自転車のあさひ、EC売上は23%増の127億円でEC化率16%。受け取り拠点拡大のOMO戦略が寄与 あさひの2025年2月期はWebサイトの内容充実や売れ筋商材の確保などにより売上拡大につなげた。OMO展開では、EC利用率が高いエリアへの出店を加速しEC受け取り拠点の拡大を図り収益性を改善した
三越伊勢丹の“館業”から“個客業”へ変革を進める新たな施策、年会費永年無料の「エムアイカード ベーシック」とは 「エムアイカードベーシック」は年会費永年無料のクレジットカード。2%のポイント還元を提供するほか、三越伊勢丹アプリと連携するとパーソナライズされた情報の提供なども行う。「MITSUKOSHI ISETAN JAPAN」は訪日外国人など海外顧客向けのアプリ。
デジタルガレージグループの新会社「DGビジネステクノロジー」が発足。ナビプラス、スクデット、DGコマースを経営統合しデジタル総合支援を展開 DGビジネステクノロジーでは3社の技術力やノウハウを結集し、戦略策定から販促、購入、リピートに至るまでのプロセスを一気通貫で支援するとしている。
三陽商会が取り組むリユース事業、1年でリユース品売上は計画比約120％、回収点数は目標比110％。循環型の消費行動に寄与 三陽商会が取り組むリユース事業は好調に推移し、1年でリユース品売上は計画比約120％、回収点数は目標比110％となった。回収時に顧客に付与しているポイントは使用率が90%をこえるなど循環型の消費行動の喚起につながっている。
ファンケルが店舗スタッフ用の「接客アプリ」を全店に導入、購入履歴や過去の接客情報などをスマホで確認 スタッフ用の「接客アプリ」では直営通販・店舗での購入実績、カウンセリング履歴、在庫確認機能など計14コンテンツを用意。これまでよりも深い接客が可能になるとしている。
AIレコメンドエンジンのデータ分析・活用でCVR、併売率、再訪率などを改善支援するシルバーエッグ・テクノロジーのプレミアムサポートサービスとは? シルバーエッグ・テクノロジーはAI搭載レコメンドサービス「アイジェント・レコメンダー」の利用事業者向けに専任コンサルタントやデータアナリストによる分析報告や改善提案などを行うサポートサービスを開始した。
フューチャーショップ、LTV最大化支援サービス「LTVブーストパック」と連携 フューチャーショップとライフェックスは、EC事業者のLTV向上を目的としたサービス連携を開始。フューチャーショップのサービス利用者は、ライフェックスの豊富な実績と知見を活用し、効率的なLTV向上施策を導入できる。
Ｗ２がBtoCとBtoBのビジネスに対応するECプラットフォームを公開。法人取引と消費者購入を1システムで運用可能 W2はBtoBとBtoC向けECサイトを1システムで運用が可能となるECプラットフォームを開発・公開した。BtoB取引ならではで必要な機能を揃えるほか、マーケティング機能も充実させた。
LINEヤフーがLINE公式アカウントで新たに提供を始めた高度なチャット機能搭載の有料オプション「チャットProオプション」とは LINEヤフーが「LINE公式アカウント」で新たな有料オプション「チャットProオプション」を開始。タグ管理や履歴保存期間延長で顧客管理を強化できる。2025年度中に生成AI機能も追加予定。
カート落ちの理由トップは「送料が高いと感じた」が約36%、気が変わったが31%。購入する際に約7割が価格を重視 シナブルのファッションECサイトの利用実態調査によると、カート落ちの理由は「送料が高い」「気が変わった」「クーポンが使えなかった」の順に多かった。
ユナイテッドアローズが自社ECの公式アプリを刷新、OMO推進プラス買い物体験を向上するアプリの特長とは 今回のリニューアルでデザインを全面刷新したほか、「お気に入り登録機能」やマイページ機能の利便性向上を図った。
ビックカメラ、コジマ、ソフマップのグループでEC売上1600億円をめざす中期経営計画 ビックカメラ・コジマ・ソフマップの主要物販3社のEC売上高は2024年8月期の実績では1019億円、2025年8月期は1099億円と予測している。5年で500億円超を積み上げる計画だ。
ビックカメラグループのEC売上は1190億円、EC化率は12.9%【2024年8月期】 ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りなどを合計した金額。ビックカメラの単体EC売上高は前期比51億円減だった。
アダストリアがECモール「and ST」で独自の金融サービス提供を計画。みんなの銀行と金融機能・サービス活用の協議を開始 みんなの銀行にアダストリアのパートナー支店を開設し、銀行口座直結の決済の実現などを計画。独自の顧客還元による付加価値向上を検討する。そのほかポイントの現金化サービスなども検討する。
顧客体験の向上に役立つテクノロジー、企業の導入状況・消費者の利用意向は？ 企業側の導入状況と消費者側が求める水準に多数のギャップが見られた。「セルフ化や無人店舗」は企業側の導入状況を消費者の活用状況が上回った。一方「OMOロイヤルティプログラム」や「パーソナライズド広告・販促」は企業の取り組みに対し消費者の活用や理解が進んでいなかった。
ギフトスイーツのシュクレイがECサイトを刷新。リニューアルのポイントとは？ シュクレイは「ecbeing」を利用しECサイトをリニューアル。別ドメインだったブランドサイトとECを統合したほかギフト機能の拡充やレビュー戦略を強化している。
老舗通販ブランド「日本直販」「悠遊生活」の2サイトが「nihonchokuhan」に統合 10月2日に「日本直販オンライン」と「悠遊ショップ」の2つのECを「nihonchokuhan」に統合。存続ドメインは「日本直販オンライン」のドメイン（www.666-666.jp）。新たなポイントプラグラム制度の導入と一部サービスを改定・終了する。
ビームスの会員制度「BEAMS CLUB」がリニューアル、その刷新内容は？ 購入金額のみで判定していた会員ステージを購入金額やレビュー投稿といったアクションで得られるマイル数による判定に変更。ステージアップのチャンスが年1回から月1回とする。
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、初のテレビCM 「北欧、暮らしの道具店」は、近年50代以上の顧客層が増加しており、テレビCMを通じて WEBだけではリーチしきれないテレビの視聴者層に認知を広げたい考え。
消費者はどんなポイントプログラムを求めるのか？ 9割の消費者が「ポイントためている」。クレカのポイントが68.5％で最多 新しいポイントサービスへの参加には「たまりやすさ」「ポイントの有効期限の長さ・自由度」「ポイントの利用先が多い」が重視されることが分かった。
ファミリーマート、上新電機、東京スカイツリーなどに導入予定の決済やポイント獲得などが手ぶらでできる生体認証サービスとは 「SAKULaLa」は、生体認証を活用しカードやスマートフォンを用いることなく、手ぶらで決済やポイント獲得などをできるようにするもの。2026年度までにファミリーマート、上新電機、東京スカイツリーで導入開始する予定。
【20代＋60代へのEC調査】便利な機能は何？ よく買う商品は？ 便利だと思うことは何？ 年代別のEC傾向の違いを調べるため20代と60代に絞って意識調査を実施。20代と60代では利用頻度や主に購入する商品ジャンルに差が認められた。
通販事業者が導入に失敗・解約したEC関連サービストップは「メール送信」、システム導入で重視するのは「導入や運用のコスト」 通販事業者が導入に失敗・解約したEC関連サービストップは「メール送信」。次いで「サイト内検索」「アンケート」と続いた。「メール送信」の導入失敗理由には、「効果が出なかった」、「利用料が高かった」が2トップ。
「商品を値上げした」EC事業者は8割、値上げしない理由は「売れなくなると考えている」が約3割【Eストアー調査】 Eストアーの調査によると8割のEC事業者が仕入れ費・原材料費の高騰などを理由に2023年以降に商品値上げを実施。値上げ実施の9割が元の価格から20％以内の値上げ幅とした。
TSIホールディングスが各ブランドのEC基盤を「Shopify」へ移行。「MIX. Tokyo」もリニューアルへ TSIホールディングスでは中期経営計画の一環で現在28％のEC化率を3年後に35％に高めることを目標に掲げている。2025年2月までに現在30超あるECサイトを集約し運営を効率化。2027年2月期には約5億円の収益改善効果を実現させる考え。
アプリ会員3000万人めざすドンキの「新規顧客獲得」「既存顧客の来店頻度向上」に向けた戦略とは majica会員限定の価格戦略やキャンペーン施策が奏功し、PPIHの2024年6月期業績は増収増益を達成。中長期経営計画として、増収増益のけん引役となった会員数の倍増を目指す。
コーセー、コスメデコルテの会員プログラムを刷新。実店舗・ECの顧客情報を一元化 店舗ごとでの購入金額などに応じて特典進呈などを行っていたメンバーシッププログラム「Maison des FLEURS」から、顧客情報を一元化する「CLUB DECORTÉ」に刷新する。
