CRM

CVRが大幅アップ。日本トイザらスによるgoo Search Solution導入事例

日本トイザらスがEC事業において近年力を入れるのが、サイト内検索の改善と、チャットボット導入によるカスタマーサービスの向上だ。特にgoo Search Solution導入によるサイト内検索の改善は目覚ましい効果が出ており、検索経由のCVRが大幅アップした。
公文 紫都2020/2/25 9:005150Sponsored
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

デジタル時代の消費者ニーズ大調査2020「最新の購買行動」「Amazonを利用する理由」「自社ECサイトに求めること」

小売事業者にはカスタマーエクスペリエンスを向上させる機会が数多くあります。カスタマーエクスペリエンスは配送から始まりますが、商品の品揃えは依然として購買体験の生命線です。
Digital Commerce 3602020/2/20 8:0083443

よく使われるECアプリは何が違う? 成功するアプリの3つのポイント

成功するアプリ設計のために、押さえておくべき3つのポイントとは? 業種業界問わず、40以上のアプリ立ち上げを支援してきたNTTドコモのOMO戦略子会社ロケーションバリューの小嶋利典氏が、要点を説明する
株式会社クマベイス2020/2/17 8:0028131Sponsored
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

“良質な顧客体験”の提供はモバイルシフトにあり。リアル店舗企業のチャネルシフトに役立つ3つのヒント

モバイルは店舗と顧客を繋ぐ、強力なツールになり得ます。実店舗での印象的な体験とオンラインでの存在感を併せ持つ小売事業者が成功するでしょう。
Digital Commerce 3602020/2/13 8:00560
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

「カスタマージャーニー」はもう古い?変化し続ける消費者ニーズに対応する方法とは

キャンペーンを企画している間にも、消費者の嗜好やライフスタイルは変わっていきます。企業は消費者が商品を発見する瞬間に、その場で待ち伏せしていることが大切です。
Digital Commerce 3602020/2/6 8:003880

熱烈ファンが集まるスノーピークに学ぶ、EC売上拡大の秘訣とUGC活用法

「スノーピーク」のFacebookグループに参加するメンバーは12万人を超え、ECサイトは競合他社の約10倍のレビュー投稿を集める。スノーピークはなぜファンから愛されるのか?スノーピークの早瀬佳奈氏が惜しみなく紹介する。
株式会社クマベイス2020/1/29 9:0038203Sponsored

流通額2000億円を超えたLINEショッピングの活用法とは? ECビジネスの拡大に役立つプッシュ&プル型マーケ事例

LINEショッピングが、開始から1年半で流通額2000億円を突破した。堅調な成長を続ける背景には、LINE社が手がけるメッセージアプリ、決済アプリ、企業公式アカウントなど各種サービスとの連携と、そこから得られる膨大なユーザーデータの利活用にある。プル型&プッシュ型のマーケティング成功事例を紹介するとともに、LINEショッピング急成長の理由と、2020年に向けた展望に迫る
公文 紫都2020/1/23 9:00416200Sponsored

顧客セグメントごとに配信タイミングとコンテンツを変えればLTVは向上する

アクティブコアが、LTVを向上するための最適なCRM、マーケティングオートメーション施策を解説。クリック率、開封率を上げる配信シナリオを構築するためには、パーソナライズが重要だと説く
公文 紫都2020/1/7 9:003670Sponsored
竹内謙礼の一筆啓上

中小ECのみなさん、BtoB-ECの波に乗りましょう! え? 人手が足りない? なら「MA」をどうぞ

今さら聞けない「MA(マーケティング・オートメーション)」入門(連載第14回)
竹内 謙礼2019/12/9 8:0088152

セブン&アイのEC売上は1131億円で4%増、会員プログラム「セブンマイル」が順調

セブンネットショッピングやセブンミール、アカチャンホンポ、そごう・西武、ロフトが売り上げを伸ばし、2年連続でグループのEC売上高が1000億円を超えた
渡部 和章2019/4/9 7:002930
通販新聞ダイジェスト

LINEの法人向けアカウント統合・新プラン適用で料金はどう変わる? 通販・EC企業がとるべき対策は?

現在の公式アカウントやビジネスコネクトアカウント、LINE@などのアカウントが「LINE公式アカウント」として1つにまとまる
通販新聞2018/12/3 7:002284020

自社ECの「竹虎」が有名店になった裏側――「竹虎」が実践してきたこと&レジェンド岸本社長との出会い

メディア露出は450回以上、ユニクロとの商品共同企画、「イーコマース事業協会エビス大賞」などアワード受賞の常連店でもある「竹虎」の成長理由を取材した
瀧川 正実2018/9/25 7:00169152Sponsored

自転車専門通販サイト「cyma-サイマ-」が独自ドメインのECサイトだけで年商20億円を達成した理由

エイチームが運営する自転車専門のECサイト「cyma-サイマ-」が急成長した秘訣を、EC事業本部・斉藤洸貴氏(執行役員 EC事業本部長)、髙村友マネージャー( EC事業本部 自転車通販 cyma-サイマ- マネージャー)に聞いた
渡部 和章2018/9/11 7:0095245Sponsored

CVR5%を実現したコメ兵のカゴ落ち対策とLTV改善策[ブラウザプッシュの効果と活用例]

アプリを使わずプッシュ通知する「Browser Push Factory」を導入したコメ兵が、施策の成功事例を公開
渡部 和章2018/6/6 7:005972Sponsored

「ビバホーム」などのアークランズ、Salesforce B2C Commerceなど採用しSCSKと協働でシステム基盤を再構築

ECシステム基盤再構築では、SCSKが提供するソリューションを導入した。採用したのはECフロントシステムが「 Salesforce B2C Commerce」、ECバックオフィスシステムに「 F.ACE」、モール連携システムに「PCS」、「SCS」、「StoreOMS」。
鳥栖 剛[執筆]6/2 10:30210

「本業は洋服屋、お客さまが求める買い物体験を作り出す必要がある」。TSIがデジタル体験アナリティクスを導入した理由

「デジタル専門チームは、リニューアル直後の『mix.tokyo』を売り場としてより多くのお客さまに利用いただけるように常にアップデートをしていくのはもちろん、改めて『本業は洋服屋』であることを自覚して、お客さまが求める買い物体験を作り出す必要がある」とTSIの岸武洋氏(EC事業統括部 副統括部長)は言う。
鳥栖 剛[執筆]6/2 8:301110

ECサイトの離脱ユーザーにLINEで再アプローチ、カゴ落ち率の低減+購入機会の損失を防ぐ新サービスをDGビジネステクノロジーが提供

リアルタイムでLINEのメッセージを配信するサービス「NaviPlusメッセージ(β版)」では、①簡単導入・設定②豊富なシナリオ③パーソナライズ配信④「NaviPlusレコメンド」との連携⑤手厚い導入支援・運用サポート――が特長。
鳥栖 剛[執筆]5/14 8:30210

上新電機の2025年3月期EC売上高は691億円、EC化率は17.1%

上新電機のEC事業は2022年3月期に売上ピークを迎え、以降2期連続で減収となっていた。25年3月期は増収に転じ「EC事業の売上高は底を打った」(IR資料)としている。上期は前年同期比5.7%減と苦戦したが、下期は同19.1%増と大幅増収、通期でも増収となった。
鳥栖 剛[執筆]5/13 6:30110

松屋フーズグループも「TikTok Shop」運用支援、食品EC支援の合弁会社GastroduceJapanの「EC構造改革型」支援サービスを拡充

松屋フーズとGastroduceJapanによる合弁会社のモールハックは、食品EC向けに「TikTok Shop」の運用支援やSNS運用&CRM設計、広告運用、動画制作、LP制作、内製化支援などのサービスを新たに提供する。
鳥栖 剛[執筆]5/9 9:00120

ecbeing、「LINEヤフー Partner Program」で「Technology Partner」の「LINEミニアプリ部門」に認定

「ecbeing」を導入しているEC事業者は簡単にLINEミニアプリを導入できる。ECと実店舗の連携を実現するオムニチャネル機能によって会員統合やセグメント配信が可能となる。
鳥栖 剛[執筆]5/9 8:30110

Amazonのアプリとモバイルサイト、よりパーソナライズされたお薦め情報、ワンタップでの再注文など新たな機能を実装へ

新しいモバイルサイトでは、ユーザーひとりひとりに合わせて表示する情報をパーソナライズ。Amazonの商品やサービスのなかから、ユーザーの興味やお買い物の傾向を反映したものを表示。
鳥栖 剛[執筆]4/28 7:30110

「東京靴流通センター」「シュープラザ」「チヨダ」などのチヨダ、2026年2月期のEC売上は30億円超を計画

「東京靴流通センター」「シュープラザ」「チヨダ」などを展開するチヨダの今期は、サイト別MD最適化戦略として販促手法の見直しや限定品の拡充などに取り組んでいく。そのほか、オムニチャネル推進として「お店で自宅で受け取りサービス」の強化などを図っていく。
鳥栖 剛[執筆]4/23 8:30610

イオン、化粧品提案の接客で一部店舗にAI肌診断を導入

AI肌診断「skinsense」採用により、「Glam Beautique」一部導入店舗設置のタブレットにてその場で肌測定を試せるほか、独自アプリ「Glam Beautique」でも肌測定ができる。
鳥栖 剛[執筆], 宮本和弥[執筆]4/22 9:00110

DHCがパーソナライズされたコミュニケーションやデジタル接客の実現に向けて「KARTE」シリーズを導入

オンラインショップにおける顧客体験向上は「KARTE」、メールやプッシュ配信などチャネルを横断したメッセージ配信に「KARTE Message」、データおよび他のデータの統合と活用を可能にする基盤に「KARTE Datahub」を採用
鳥栖 剛[執筆]4/22 8:30130

オンワードのEC売上は9.2%増の516億円、EC化率29%、自社EC比率は81.6%【2025年2月期】

オンワードホールディングスのEC化率は2024年2月期比で横ばいの29%。EC売上高における自社ECの売上比率は同4.4ポイント減の81.6%。「ウィゴー」がリアル販路の比率が高いほか他社モール依存比率が高く、自社EC売上比率はマイナスとなった。
鳥栖 剛[執筆]4/17 9:30110

ワコールの公式EC「ワコールウェブストア」初のOMO型店舗「WACOAL is(ワコール イズ)」とは? 知る・楽しむ店舗体験を提供

店内には「ワコールウェブストア」と連動した編集コーナーを展開。人気商品ランキングや特集コンテンツなどデジタル上の企画を実際に商品を見ながらリアルに体験できる。
鳥栖 剛[執筆]4/17 8:30110

三陽商会、2028年2月期にEC売上高100億円、「セールのプラットフォーム」からの脱却と「プロパーサイト」化をめざす3カ年計画

三陽商会は新たな方針として、EC独自の商品戦略に基づいた独自販売力の強化をめざす。そのためにEC専用商材を積極導入。2025年3月には立ち上げたEC専用ブランド「BIANCA」もその一環。
鳥栖 剛[執筆]4/17 7:30130

フェリシモの連結売上は微減の294億円、主力の「定期便」は購入頻度・単価が向上

フェリシモの「定期便事業」は、「顧客数」「購入単価」「購入頻度」を主要なKPIとして計測、評価している。2025年2月期については、のべ顧客数は減少したが、平均購入単価、顧客1人あたりの購入頻度(回数)が増加した。
鳥栖 剛[執筆]4/15 9:00110

東武マーケティング、ecbeingのCMS「UNITE(ユナイト)」で新東武カードの公式ホームページ立ち上げ

東武グループが企画運営するECモール「TOBU MALL」もecbeingの提供するECサイト構築プラットフォーム「ecbeing」を採用しており、「東武カード公式HP」も含め東武グループでのグループシナジーの創出を期待する。
鳥栖 剛[執筆]4/15 7:00110

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は2.5%増の87億円、EC化率は22.4%、営業利益は19億円

2025年2月期のEC事業は、SEO施策が奏功したほか、SNSやWEB広告投資、広告や店舗で獲得したアプリユーザーからの集客増となり、集客は2桁増となった。
鳥栖 剛[執筆]4/9 8:30220

自転車のあさひ、EC売上は23%増の127億円でEC化率16%。受け取り拠点拡大のOMO戦略が寄与

あさひの2025年2月期はWebサイトの内容充実や売れ筋商材の確保などにより売上拡大につなげた。OMO展開では、EC利用率が高いエリアへの出店を加速しEC受け取り拠点の拡大を図り収益性を改善した
鳥栖 剛[執筆]4/8 7:30320

三越伊勢丹の“館業”から“個客業”へ変革を進める新たな施策、年会費永年無料の「エムアイカード ベーシック」とは

「エムアイカードベーシック」は年会費永年無料のクレジットカード。2%のポイント還元を提供するほか、三越伊勢丹アプリと連携するとパーソナライズされた情報の提供なども行う。「MITSUKOSHI ISETAN JAPAN」は訪日外国人など海外顧客向けのアプリ。
鳥栖 剛[執筆]4/7 9:00110

デジタルガレージグループの新会社「DGビジネステクノロジー」が発足。ナビプラス、スクデット、DGコマースを経営統合しデジタル総合支援を展開

DGビジネステクノロジーでは3社の技術力やノウハウを結集し、戦略策定から販促、購入、リピートに至るまでのプロセスを一気通貫で支援するとしている。
鳥栖 剛[執筆]4/3 9:30110

三陽商会が取り組むリユース事業、1年でリユース品売上は計画比約120%、回収点数は目標比110%。循環型の消費行動に寄与

三陽商会が取り組むリユース事業は好調に推移し、1年でリユース品売上は計画比約120%、回収点数は目標比110%となった。回収時に顧客に付与しているポイントは使用率が90%をこえるなど循環型の消費行動の喚起につながっている。
鳥栖 剛[執筆]4/3 7:30220

ファンケルが店舗スタッフ用の「接客アプリ」を全店に導入、購入履歴や過去の接客情報などをスマホで確認

スタッフ用の「接客アプリ」では直営通販・店舗での購入実績、カウンセリング履歴、在庫確認機能など計14コンテンツを用意。これまでよりも深い接客が可能になるとしている。
鳥栖 剛[執筆]3/28 9:00210

AIレコメンドエンジンのデータ分析・活用でCVR、併売率、再訪率などを改善支援するシルバーエッグ・テクノロジーのプレミアムサポートサービスとは?

シルバーエッグ・テクノロジーはAI搭載レコメンドサービス「アイジェント・レコメンダー」の利用事業者向けに専任コンサルタントやデータアナリストによる分析報告や改善提案などを行うサポートサービスを開始した。
鳥栖 剛[執筆]3/26 9:30110

フューチャーショップ、LTV最大化支援サービス「LTVブーストパック」と連携

フューチャーショップとライフェックスは、EC事業者のLTV向上を目的としたサービス連携を開始。フューチャーショップのサービス利用者は、ライフェックスの豊富な実績と知見を活用し、効率的なLTV向上施策を導入できる。
宮本和弥[執筆]3/24 9:30430

W2がBtoCとBtoBのビジネスに対応するECプラットフォームを公開。法人取引と消費者購入を1システムで運用可能

W2はBtoBとBtoC向けECサイトを1システムで運用が可能となるECプラットフォームを開発・公開した。BtoB取引ならではで必要な機能を揃えるほか、マーケティング機能も充実させた。
鳥栖 剛[執筆]3/21 10:00110

LINEヤフーがLINE公式アカウントで新たに提供を始めた高度なチャット機能搭載の有料オプション「チャットProオプション」とは

LINEヤフーが「LINE公式アカウント」で新たな有料オプション「チャットProオプション」を開始。タグ管理や履歴保存期間延長で顧客管理を強化できる。2025年度中に生成AI機能も追加予定。
宮本和弥[執筆]3/7 8:30020

LINEヤフー、ストア向けクリック課金型広告やCRMを自社開発へ。プラットフォームの一元化を進める

LINEヤフーは両サービスの自社開発に伴い、バリューコマースとの合意書を締結した
松原 沙甫[執筆]2/4 8:00320

カート落ちの理由トップは「送料が高いと感じた」が約36%、気が変わったが31%。購入する際に約7割が価格を重視

シナブルのファッションECサイトの利用実態調査によると、カート落ちの理由は「送料が高い」「気が変わった」「クーポンが使えなかった」の順に多かった。
鳥栖 剛[執筆]2024/11/7 7:00120

ユナイテッドアローズが自社ECの公式アプリを刷新、OMO推進プラス買い物体験を向上するアプリの特長とは

今回のリニューアルでデザインを全面刷新したほか、「お気に入り登録機能」やマイページ機能の利便性向上を図った。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/31 7:30110

ビックカメラ、コジマ、ソフマップのグループでEC売上1600億円をめざす中期経営計画

ビックカメラ・コジマ・ソフマップの主要物販3社のEC売上高は2024年8月期の実績では1019億円、2025年8月期は1099億円と予測している。5年で500億円超を積み上げる計画だ。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/28 7:30210

ビックカメラグループのEC売上は1190億円、EC化率は12.9%【2024年8月期】

ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りなどを合計した金額。ビックカメラの単体EC売上高は前期比51億円減だった。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/28 7:00830

アダストリアがECモール「and ST」で独自の金融サービス提供を計画。みんなの銀行と金融機能・サービス活用の協議を開始

みんなの銀行にアダストリアのパートナー支店を開設し、銀行口座直結の決済の実現などを計画。独自の顧客還元による付加価値向上を検討する。そのほかポイントの現金化サービスなども検討する。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/25 7:00310

顧客体験の向上に役立つテクノロジー、企業の導入状況・消費者の利用意向は?

企業側の導入状況と消費者側が求める水準に多数のギャップが見られた。「セルフ化や無人店舗」は企業側の導入状況を消費者の活用状況が上回った。一方「OMOロイヤルティプログラム」や「パーソナライズド広告・販促」は企業の取り組みに対し消費者の活用や理解が進んでいなかった。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/21 7:00120

ギフトスイーツのシュクレイがECサイトを刷新。リニューアルのポイントとは?

シュクレイは「ecbeing」を利用しECサイトをリニューアル。別ドメインだったブランドサイトとECを統合したほかギフト機能の拡充やレビュー戦略を強化している。
鳥栖 剛[執筆]2024/10/9 8:00110

老舗通販ブランド「日本直販」「悠遊生活」の2サイトが「nihonchokuhan」に統合

10月2日に「日本直販オンライン」と「悠遊ショップ」の2つのECを「nihonchokuhan」に統合。存続ドメインは「日本直販オンライン」のドメイン(www.666-666.jp)。新たなポイントプラグラム制度の導入と一部サービスを改定・終了する。
鳥栖 剛[執筆]2024/9/26 8:30120

ビームスの会員制度「BEAMS CLUB」がリニューアル、その刷新内容は?

購入金額のみで判定していた会員ステージを購入金額やレビュー投稿といったアクションで得られるマイル数による判定に変更。ステージアップのチャンスが年1回から月1回とする。
鳥栖 剛[執筆]2024/9/18 7:30110

「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、初のテレビCM

「北欧、暮らしの道具店」は、近年50代以上の顧客層が増加しており、テレビCMを通じて WEBだけではリーチしきれないテレビの視聴者層に認知を広げたい考え。
鳥栖 剛[執筆]2024/9/10 7:30130

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