顧客対応ツール『Re:lation(リレーション)』がBtoB EC・Web受発注システム『Bカート』と連携

リリース情報提供元:プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES

株式会社インゲージ
株式会社インゲージ(本社:大阪府大阪市、代表取締役:和田 哲也)の提供する、問い合わせ対応コミュニケーションクラウド『Re:lation (リレーション) 』と、株式会社Dai(本社:京都市中京区、代表取締役社長:木脇 和政)の提供する、BtoBの受発注業務をEC化するクラウドサービス『Bカート』が連携をいたしましたことをお知らせします。



連携機能について

『Re:lation』では、単に機能拡充だけでなく連携機能を充実させることで、より多くの顧客のニーズに応え、問い合わせ業務の効率化、品質向上に寄与しています。

この度の連携により、以下の二つの機能が可能となります。
1.『Re:lation』上の顧客からのメールから『Bカート』の顧客管理情報や受注管理情報が直接呼び出せる
2.『Bカート』から『Re:lation』上の対応履歴が上への対応履歴が呼び出せる


1. 『Re:lation』上メールから『Bカート』の顧客情報・受注情報の呼び出し



『Re:lation』に届いたメールやチャットなどから『Bカート』内の顧客管理画面や受注管理画面を簡単に呼び出すことができるようになりました。


2. 『Bカート』から『Re:lation』上への対応履歴の呼び出し



『Bカート』内の顧客管理画面や受注管理画面上のボタンをクリックすることで、その顧客とのこれまでのやりとりを『Re:lation』のタイムライン機能を使ってワンクリックで呼び出すことができるようになりました。

加えて、各管理画面上から『Re:lation』のメール新規作成画面も呼び出すことも可能なため、確認からメール送信までをシームレスに行えるようになりました。

今回の相互の連携により、顧客の対応漏れや対応ミスを防げるとともに、対応にかかる時間を短縮しながら迅速で的確な問い合わせ対応による顧客体験価値の向上に貢献します。


『Re:lation(リレーション)』について

『Re:lation(リレーション)』は、メール、LINE、Twitter、チャット、電話対応などの複数のお問い合わせ窓口を一元管理し、チームで共有できるコミュニケーションクラウドです。

『Re:lation』は複数人で問い合わせに当たることを前提に、二重返信防止、未対応案件が一目瞭然のステータス管理、承認機能などの機能を備え、対応ミスや漏れを未然に防ぎ「一人ひとりと向き合える」顧客対応を実現できます。

メール・LINE・チャット・SMSなど異なる窓口からの問い合わせも、過去のやり取りをひとまとめに確認できるタイムライン機能、添付ファイルや予約語設定も可能なテンプレート・フレーズ共有などの機能により、応対スピードも、応対品質も飛躍的に高まります。

問い合わせ業務の効率化・対応品質の向上に寄与し、デザイン性も優れている点が高く評価され、EC事業者・コールセンターを中心に2,700社以上の導入実績があり、2019年にはグッドデザイン賞を受賞しました。

『Re:lation』は、ブラウザベースで利用可能なクラウドサービスであり、インターネット環境さえあれば、テレワークや在宅勤務、あるいは地方拠点での勤務であっても、同じチーム・部署内のメールを共有することができます(※1)。これにより、勤務時間や勤務場所が異なっても、細やかな相互のコミュニケーションが自然に生まれ、チームとしての一体感が醸成されます。

Re:lation(リレーション): https://ingage.jp/relation


『Bカート』について

『Bカート』(https://bcart.jp/)は運営実績No.1(※日本ネット経済新聞社調べ)のBtoBの受発注業務をクラウド化するカートサービスとして導入実績1000社超、延べ35万社超の法人及び事業者の取引にご利用いただいております。また本格的なBtoB EC・Web受発注システムが、月額9,800円~、最短3日でスモールスタートできるサービスです。

Bカート: https://bcart.jp/


株式会社Daiについて

代表:木脇 和政
設立:平成6年9月1日
京都ヘッドオフィス:〒604-0866 京都市中京区 西方寺町160-2 船越メディカルビル2F
東京オフィス:〒162-0843 東京都新宿区市谷田町2-29 こくほ21ビル5F
事業内容:BtoBソリューション事業/メディア事業
URL:https://dai.co.jp/


補足

※1 接続できるネットワーク環境を限定することも可能。(プランにより設定)この文章内に記載されている企業名、サービス名、製品名は一般に各企業の登録商標または商標です。なお、本文および図表中に「™」、「(R)」は明記しておりません。
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