E-Commerce Magazine Powered by futureshop品ぞろえ拡充、自社ECと直営店の会員データ一元化、詳細な商品説明――EC売上年間成長率40%のミレーに学ぶオムニチャネル成功のポイント
カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
佐川急便が置き配「指定場所配送サービス」開始。玄関前などを指定可能 佐川急便は玄関前や車庫内など、荷物を受け取る人が希望した場所に届ける置き配「指定場所配送サービス」をスタートした。宅配ボックス、宅配ロッカー、コンビニ受け取りといった従来の受け取り方法に加え、コロナの影響による非対面受取などユーザーのニーズに合わせた受け取り方を提案してきたが、今回新たな受け取り方法としてサービスを開始した。
[新型コロナ]日本郵便が海外160か国・地域からの郵便物・EMSなどの引受を一時停止【随時更新】 EMSおよび航空扱いの引き受けを一時停止するのは124か国・地域。すべての郵便物の引き受けを一時停止するのは36か国・地域となる
郵便・ゆうメールの配達日数早見表 土日を挟むといつ届く?(21年10月~) 日本郵便は2021年10月以降、土曜日の郵便物とゆうメールの配達を休止し、配達日数を繰り下げます。土日を挟んだ場合の配達日はどうなるのか、わかりやすい早見表を掲載しています。ただし、ゆうパック、ゆうパケット、クリックポスト、レターパックプラス、レターパックライト、速達、レタックス、書留、簡易書留については配達日数に変更はありません。
天皇陛下「即位の礼」で10/22~23日に東京で大規模交通規制。通販・EC事業者が知っておくべきこと 多くの外国元首・祝賀使節等(以下「祝賀使節等」という)の安全かつ円滑な移動のため、東京都内においては、外国要人の多数来日に伴う交通規制(即位の礼期間中の交通規制)が実施される
「アマゾン」の利用者数は5004万人、「楽天市場」は4804万人【ニールセン調べ】 2019年4月時点のPCとスマートフォンの重複を除いた「トータルデジタル」でオンラインショッピングサービスの利用者数をみると、「アマゾン」が5004万人(昨年同月比10%増)、「楽天市場」は4804万人(同8%増)と堅調に伸びている
Amazonが後払い決済「Paidy翌月払い」導入 クレカ不要の支払い方法 「Paidy(ペイディー)翌月払い」はクレジットカード登録不要の後払い決済。Eメールアドレスと携帯電話番号の入力で登録でき、当月に買い物した分を翌月に支払う方法。支払いはコンビニ払い、銀行振込または口座振替のいずれかで支払うことができる。導入によりユーザーはAmazon.co.jpでの買い物に「Paidy翌月払い」を使えるようになった
日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便の年末年始の配送対応&遅延可能性について【2020年】 日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便は、新型コロナウイルス感染症拡大によるEC需要の増加や交通渋滞、積雪など天候が影響する可能性があるため。年末年始の配送については余裕を持った発送を呼び掛けている
大雪・荒天の影響で荷受け停止や配送遅延が発生中。日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便の配送状況まとめ【1月12日時点】 日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便では、大雪などの影響で、配送遅延、荷受け停止などが発生している。EC企業は、ECサイトなどで配送遅延の可能性などを通知することが必要となりそうだ
キャッシュレス決済で5%還元事業にアマゾンも参加へ、対象はAmazon出品サービスを利用している中小企業 アマゾンジャパンは8月2日、「平成31年度キャッシュレス・消費者還元事業」の「キャッシュレス加盟店管理事業者」として登録決定された
【2022年】世界流通・小売業界ランキング|国内大手企業の順位は? デロイト トーマツグループは、世界の流通小売業界から売上高上位250社のランキングを発表しました。1位はWalmart(ウォルマート)、ネットショップ大手Amazon.com(アマゾン)が2位。中国のEC大手JD.comは初めてトップ10入りを果たした。日本企業でトップ250入りした企業数は29社で、最上位はイオンだった。
コロナ禍の家具・インテリア市場規模は過去最高の1.5兆円、巣ごもり需要や在宅勤務が追い風 2020年度の国内における家具・インテリア販売市場(事業者売上高ベース)は前年度比6.1%増の約1兆5000億円。コロナ禍での在宅勤務など、自宅で長時間を過ごす新しい生活様式の定着などが追い風となった
ヤマト運輸、広島県や島根県など一部区間で翌日配送を「翌々日」に。宅急便などの「お届け日数」「指定時間帯」の変更まとめ 対象となるのは、宅急便、宅急便コンパクト、ネコポスなど。配達日数の変更区間と指定時間帯の変更は10月1日発送分の荷物からが対象となる
東京ディズニーリゾートのアプリでグッズのネット通販、臨時休園期間限定で自宅からの購入を実現 これまでは、“パーク内も帰り道も手ぶらで身軽に過ごせる”といったコンセプトで、「東京ディズニーリゾート」来場時のみ利用できるオンラインのグッズ販売機能を提供していた
楽天と日本郵便が合弁会社「JP楽天ロジスティクス」を新設、めざすはオープンな物流プラットフォームの構築 JP楽天ロジスティクスがめざすのはオープンなプラットフォームの構築。将来的に他のEC事業者や物流事業者にもプラットフォームへの参加を促進していく
新型コロナの影響でプラス成長の業種はECのみで+4.1%、他は軒並み下落[3月の消費指数] ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー(JCB)の「3月前半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて4.1%増で、2月後半に引き続きプラス成長だった。他の業種はすべて前年割れとなっている
ユニクロとジーユー、消費税の「総額表示義務」で本体価格をそのまま「税込価格に。全商品で実質約9%の値下げ ユニクロとジーユーは3月12日から、すべての商品価格を総額表示に変更、これまでの商品本体価格をそのまま消費税込みの価格にする。4月1日から義務化となる、消費税額を含めた価格を記載する「総額表示」への対応措置
「新型コロナウイルス」を装ったメール攻撃が出現、「不自然な点は少なく注意が必要」とIPAが注意喚起 「Emotet」(エモテット)と呼ばれるウイルスへの感染を狙う攻撃メールについて、「新型コロナウイルス」に関する情報を装った攻撃メールの情報提供があったことを明らかにした
2021年の化粧品市場は2.8兆円で3.3%増の予測、コロナ禍の2ケタ減からV字回復 2021年の国内化粧品市場規模は前年比3.3%増の2兆8415億円になる見通し。「高価格帯化粧品」「中価格帯化粧品」「低価格帯化粧品」「スペシャルケア」の市場動向を解説
ライブ配信の「メルカリチャンネル」終了、法人向けライブコマースサービスも メルカリの広報担当者は、BtoCの法人向けサービスについて、「一般のお客さま同様、2019年7月8日(月)に配信が終了となる」とコメント
アマゾンvs楽天vsヤフー。EC利用者、利用回数はどこが多い? 一番見られているモールは?【ニールセン調査】 ニールセン デジタルの調査結果。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったのはAmazonだった。5253万人が月に平均44回利用(閲覧のみの利用も含む)し、GRP(世帯を対象にした延べ視聴率)は1836%
Amazonが物流倉庫を新設 2020年下半期に日本国内4センター Amazonが物流倉庫を拡充し、2020年下半期に4つのセンターを新設する。新設する物流センターは「アマゾン久喜FC」「アマゾン府中FC」「アマゾン坂戸FC」「アマゾン上尾FC」で、国内FCは計21拠点になる
アマゾンジャパンが「Amazonブラックフライデー」を日本で初開催 Amazonは11月22日9時から11月24日(日)23時59分まで、「Amazonブラックフライデー」を開催する。他国のAmazonではブラックフライデーを例年開催しているが、日本での開催は今回が初となる
【賃上げ調査】2023年度に引き上げ予定は8割、「急激な物価上昇のなか、賃上げ実施に前向きな企業が増えている」 現状の物価高の下では、企業は従業員の生活維持のために賃上げをせざるを得ない側面があり、業績との兼ね合いのなか、企業は難しい判断を迫られている
ヤマト運輸の配送データAPIは使ってますか? 荷物の「配送」「受取」でECサイトの顧客満足やCXを向上する方法 ヤマト運輸の配送データを他社が活用できるようにするための各種APIの使用は、ECサイトでの顧客満足度アップ・CX向上といった施策に役立つという
世界で最も価値のあるブランドは「Amazon」。7位にアリババ 2019年の世界のブランド価値ランキングTop100で、GoogleやAppleを押さえ、Amazonが世界で最も価値のあるブランドとなった
コロナ禍の長期化で起きた消費行動の変化6つのポイント&ニューノーマルで勝ち残る6つの成功の鍵 ローランド・ベルガーが「ニューノーマルで消費はどう変わるか 新型コロナウイルス(COVID-19)がもたらす世界的な消費行動の変化」を公表。消費行動の変化と、その変化が消費財および小売企業のビジネスの在り方にどのような影響を与えるのかを考察している
シニア層が使うECサイト上位は「楽天市場」が8割、「Amazon」が7割、「Yahoo!ショッピング」は5割超 60歳代のシニア層によるインターネットの利用実態調査によると、シニア層が利用するECサイトは「楽天市場」が83.3%で最多。「Amazon」が70.3%、「Yahoo!ショッピング」は52.9%
店頭売上が大幅減のアパレル企業、消費者のネットシフトでECは堅調に推移[新型コロナの影響] 帝国データバンクが4月15日に発表したリリースによると、上場アパレル企業の3月度売上高は9割超の企業で既存店・全店ともに前年同月の月次売上高を下回った。一方で、ネット通販は堅調に伸びている
Amazonがヤマト運輸と共同で始める「マーケットプレイス配送サービス」とは 販売事業者は商品の在庫保管・配送代行サービス「フルフィルメント by Amazon(FBA)」に加え、自社出荷においても特別運賃で顧客向けに商品を配送できるようになる
EC事業本部を作るヤマトホールディングスがめざす「ECエコシステム」の確立とは? 宅急便のデジタルトランスフォーメーション(DX)、ECエコシステムの確立、法人向け物流事業の強化に向けた3つの事業構造改革と、グループ経営体制の刷新、データ・ドリブン経営への転換、サステナビリティーの取り組みの3つの基盤構造改革からなるもので、持続的は成長をめざすとしている
「物価高」で道路貨物運送業の倒産が急増、今後は「2024年問題」もネックに 働き方改革関連法の施行に伴う「時間外労働時間の上限規制」などが、2024年4月から「自動車運転の業務」にも適用。「2024年問題」は、これによりドライバーの離職や売上減、荷主企業は運賃値上げの可能性などが懸念されている
アプリで商品スキャンして会計できるマックスバリュの「Scan&Go(スキャンアンドゴー)」とは マックスバリュ関東は買物体験型スーパーマーケットを展開。「U.S.M.H公式モバイルアプリ」を通じて、買い物をしながら顧客自身のスマートフォンで商品をスキャン、レジに並ぶことなくスピーディーに会計ができる
アーバンリサーチのECサイトに不正アクセス。個人情報が漏えいの可能性、クレジットカード情報の流出はなし ECサイト「アーバンリサーチ公式オンラインストア」に対して外部からの不正アクセスが発生。流出した可能性がある個人情報は、ECサイトと連携している「URCLUB会員情報」のうち31万7326人分。クレジットカード情報の流出はなし
【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円
【Z世代調査】よく使うSNSは?ショッピングなどSNS利用目的は?買い物に対する意識や行動は? ネオマーケティングが実施した調査。全国のZ世代の高校生・大学生・社会人の男女6953人に聞いた「もっと知りたい、Z世代。~情報・人との接し方とは~」
コストコが日本でのネット通販をスタート、店舗と同様の会員のみ購入可能 「コストコオンラインショッピング」の利用は店舗と同様に会員のみに限定。利用には会員登録とオンラインアカウントの作成が必要となる。会費はビジネスメンバー(法人会員登録)が年間費3850円、ゴールドスターメンバー(個人会員登録)は同4400円
ジャパネットたかたグループの連結売上は2405億円で過去最高【2020年12月期】 コロナ禍で通販・EC需要が拡大。巣ごもり消費などで生活家電など通販事業が伸びた。 2012年12月期に2期連続の減収。2013年12月期にV字回復を成し遂げ、それ以降右肩上がりの成長を続けている
大手ECモールの業績&取り組み&戦略まとめ「Wowma!」始動から1年――最新の状況は? 売り上げを伸ばす方法は? 出店者とKDDICF社長のホンネ対談 「Wowma!」の最新状況、成功する方法、有効施策などを解説【KDDIコマースフォワードの八津川博史社長とコージィコーポレーションのEC担当者の対談】
ディノス・セシールの新社名は「株式会社 DINOS CORPORATION」 通信販売ブランド「セシール」事業は、2021年3月付でニフティが新たに設立するニフティ・セシールへ2021年3月1日付で売却するため
2020年度の健康食品市場は0.7%増の8680億円、通信販売の受注は全般的に軟調 健康食品市場は、健康食品の主力ユーザー層である高齢者における健康長寿に対する関心の高まり、定年延長など高齢者の労働力活用が本格化し、健康を維持し動ける身体づくりへの対策、アンチエイジング意識の高まりは、今後も高止まりの状態が続く見込み
【テレビ通販大手の2021年度売上高】ショップチャンネルは1574億円、QVCは1280億円 2021年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比2.3%減の1573億8300万円、 QVCジャパンは同6.2%増の1280億1900万円。ジャパネットホールディングスは同4.2%増の2506億円
Amazonがマケプレプライム要件を変更、新たに追加した「全国対応」「土日出荷」「スピード配送の目標達成」とは? 「マケプレプライム」は、出品するEC事業者などが自社発送する商品をAmazonプライム対象商品として販売することができるプログラム。「標準サイズ商品の配送を全国対応」「土日出荷対応」「配送時間指標の達成」を新たな要件として追加、7月15日から適用する
【最新版】通販化粧品の市場規模は4.2%増の4292億円[2018年度] 近年の好調の要因としては、SNSやスマホアプリ、AIなどのデジタル技術を積極的に取り入れることで、販促や購買行動が多様化したほか、他社の買収・業務提携などによる事業拡大が寄与している
【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は? 検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少 「インターネット広告媒体費」は、運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加で広告費は前年比5.6%増の1兆7567億円となった
コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48%。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」 コロナ禍におけるネットショッピング利用についての意識調査は、ROIが「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザーに実施、936人が回答した