楽天が日本テレビと連携、テレビCMのプランニングをデジタル広告のように最適化

楽天グループは7月13日、日本テレビ放送網と連携し、楽天が保有する消費行動分析データを活用した地上波テレビCM向け広告ソリューション「RMP - TV Ads」の提供を開始した。「楽天市場」などで蓄積した購買データとテレビ視聴データを組み合わせることで、ライフステージやライフスタイル、購買属性に基づいたテレビCMのプランニングや広告枠の購入を可能にする。

「RMP - TV Ads」は、ビデオリサーチの技術を活用し、楽天の消費行動分析データとテレビ視聴データを連携させる広告ソリューション。たとえば、「楽天市場」で化粧品や子ども用品を購入した層といった購買属性から、広告主は特定ターゲットに向けた地上波テレビCMの精緻なプランニングを行える。

広告枠の購入は、日本テレビのアドプラットフォーム「Ad Reach MAXプラットフォーム」が提供する「AdRM-EXchange」と連携。広告主は、プランニング結果に基づいて入札条件を設定し、広告枠をリアルタイムで購入できる。テレビCM取引に、デジタル広告に近い運用性を取り入れる仕組みだ。

効果測定では、広告主が希望する場合、楽天IDと連携し、テレビCMの接触ユーザーと非接触ユーザーを対象にブランドリフトと購買リフトを計測できる。テレビCM配信後の認知度向上や購買への影響を検証しやすくする。

今回の連携について楽天と日本テレビ放送網は、生活者の消費行動データとテレビの持つリーチ力・信頼性を組み合わせることで、広告主のマーケティング課題の解決につなげるとしている。楽天のデータ分析力と日本テレビの放送枠運用体制を掛け合わせ、テレビCMのプランニングや運用をデジタル広告のように最適化していく考えだ。

日本テレビは、独自開発した「Ad Reach MAXプラットフォーム」の運用を2025年3月に開始し、テレビ広告のプログラマティック取引市場の拡大を進めている。今秋以降は他局の参画も予定しており、今回の連携は同プラットフォームの価値向上やテレビ広告取引の利便性向上にもつながりそうだ。

楽天によると、「RMP - TV Ads」の取扱企業は楽天、リンクシェア・ジャパン、および楽天のパートナー広告代理店。提供開始日は7月13日。