ビッグデータ解析のユーザーローカルは2月12日、「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」「Amazon.co.jp」に出店している2万7000サイト超の販売価格などを自動で調査する「EC競合調査ツール」の提供を始めた。「競合店舗発見」「商品ジャンル分析」「取り扱い商品調査」といった機能を搭載。利用企業の販売戦略立案に役立てる。
「EC競合調査ツール」は、自社の競合となる店舗を自動で発見。こうした店舗の商品や販売価格などを分析する。利用料金は無料。
主要機能は次の通り。
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競合店舗発見 → 競合店舗を自動で発見
2万7000店超のECサイトのなか自社の競合となりそうな店舗を自動で発見。力を入れている商品の重複率を調査し、競合度合いリサーチする。
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商品ジャンル分析 → 商品ジャンルの内訳を調査
特定店舗が注力している商品のジャンルの内訳を自動で分析して表示。たとえば、競合の激安家電通販店のジャンル内訳のデータから、「じつは家電以外で利益率が高い商品の販売がメインだった」といった調査が可能。
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取り扱い商品調査 → 取り扱い商品をリストアップ
特定店舗が注力している商品リストと価格、ランキングを表示。ベンチマーク対象の店舗、逆に競争を避けたい店舗の販売商品リストをチェックできる。取り扱い店舗が少ない商品、つまり価格競争がない商品を発見することも可能。
ユーザーローカルによると「競争が激化しているEC市場では、競合データの有無によって売り上げに大きな差がでる。競合店が力を入れている商品・ジャンル、販売価格を知ることで、自社が注力すべきポイントが明らかになり、過当競争に巻き込まれたり不良在庫を抱えてしまうリスクを減らすことができる」としている。
調査対象店舗は以下の通り。
- 楽天市場 6000店以上
- Amazon.co.jp 1万5000店以上
- Yahoo!ショッピング 4000店以上
分析内容について。
- 自社の競合となる店舗を検出
- 販売に注力している商品のジャンルの内訳
- 販売に注力している商品の一覧
- 各商品の販売価格
- ランキング順位
- 在庫有無
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