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家具大手の大塚家具は3月10日、EC事業の強化とオムニチャネル化の推進などを含む「経営ビジョン」を発表した。

商品紹介サイトとECサイトの統合、EC対象商品の拡充などに取り組む。インターネットの普及で家具の購買スタイルが変化していることを受け、 ECとリアル店舗をシームレスにつないで商品やサービスを提供していく。

EC商品を6月までに4000種類に拡充

3月に商品紹介サイトとECサイトを統合、インターネットで商品情報を調べたユーザーがECサイトを利用しやすくした。

EC対象商品は2017年6月までに現在の約2800種類から4000種類に拡充する。品ぞろえや価格競争力を生かし、EC事業を店舗と並ぶ第2の柱に育てたい考え。

4月をめどに、家具の訪問提案や採寸サービスのWeb申込を開始する。2016年9月にリリースした家具の配置をシミュレーションできるAR(拡張現実)アプリなどと併せ、自宅で家具を検討しやすくする。

大塚家具が手がけるEC強化に向けたオムニチャネル施策

大塚家具の商品とサービスのオムニチャネル化施策(画像は「経営ビジョン」から編集部がキャプチャ)

大塚家具がEC事業の強化に取り組む背景には、インターネットの普及に伴い家具の購買スタイルが変化していることがあげられる。購買前にインターネットで情報収集する世代が家具を購入する年代に差し掛かったことから、「インターネットでのプレゼンスがリアル店舗の集客に直結する」と判断した。

大塚家具のネット通販は2009年に開始。一時、EC事業を縮小したものの、2016年に「IDC OTSUKA オンライン」をリニューアルしている。

大塚家具が指摘する消費者の購買行動の変化

大塚家具が指摘する消費者ニーズの変化(画像は「経営ビジョン」から編集部がキャプチャ)

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