ECとリアル店舗を使うユーザーは「洋服・鞄・靴」で33%、「化粧品」が24%【消費者のデジタルシフト調査レポート 2019】
オプトとコネクトムが設置する、有店舗事業者のデジタルシフトを支援する組織「オムニチャネルイノベーションセンター」は7月4日、新規事業創出や企業のインベーションを支援するイグニション・ポイントと共同で、「消費者のデジタルシフト調査レポート2109」を創刊したと発表した。
インターネットとリアル店舗の両方を利用する消費者が購入する商品は、「洋服・靴・鞄」が33%と最も高く、以下、「玩具」が29%、「化粧品」が24%と続いている。
品目ごとのネットでの購入経験を年代別に調査したところ、「本」や「旅行」などは年代によって偏る傾向はみられなかった。一方、「洋服・靴・鞄」や「家具」といったカテゴリーでは、若年層の方がネットでの購入意向が強い結果となっている。
ネットでの購入経験比率が最も高い品目は「本」で、63%の人がネットでの購入体験があると回答。「旅行」（60%）、「玩具」（59%）、「洋服・靴・鞄」（53%）、「家電」（47%）の順で、ネットで購入している消費者の比率が高い。
「生鮮食品」（12%）、「医薬品」（15%）、「日用品」（16%）などの品目は、ネットでの購入経験が少ない人が多く、ネットでの購入意思が低いことが読み取れる。
「消費者のデジタルシフト調査レポート2019」は、消費者のデジタルシフトの実態を明らかにすることを目的とし、約1000人に対するアンケートとグループインタビューを実施した結果を、デジタルコンシューマー総研がまとめたもの。デジタルコンシューマー総研は、オムニチャネルイノベーションセンターとイグニション・ポイントが、生活者・小売店舗・ネット・メーカー・テクノロジー企業の中立的な結節点となり、消費者のデジタルシフトを捉えて新たな「お買い物体験」を研究・創出することを目的に設立した。
