ペット飼育用品のECサイトでカード情報241件が流出、手口は偽のカード番号入力画面に誘導するフィッシング

うさぎ関連商材などを販売しているB.F.Yokohamaは2月12日、飼育用品やうさぎをモチーフにした雑貨などを扱っているECサイト「バニーファミリー横浜ネットショップ」から、顧客のクレジットカード番号など241件が流出した可能性があると発表した。

第三者が「バニーファミリー横浜ネットショップ」に不正にアクセスし、ECサイトからフィッシングサイト（偽のクレジットカード番号入力画面）へと顧客を誘導することで、クレジットカード番号などを流出させた可能性があるという。

2018年6月28日から10月25日まで、ECサイトの支払い方法の選択画面と、注文内容の確認画面の間に、偽のカード情報入力画面が表示されていた。

その画面に入力した「クレジットカード名義人名」「カード番号」「有効期限」「セキュリティーコード」が流出した可能性がある。

「バニーファミリー横浜ネットショップ」が被害を受けた手口について（画像はB.F.Yokohama公表の資料からキャプチャ）

B.F.Yokohamaは、第三者調査機関による調査結果を踏まえ、システムのセキュリティー対策や監視体制の強化を行い、再発防止を図るとしている。

「バニーファミリー横浜ネットショップ」は現在、クレジットカード決済とコンビニ払いを停止し、代金引換と銀行振込のみ受け付けている。

ECサイトからフィッシングサイトへと顧客を誘導し、カード情報などを流出させる手法をめぐっては、洋菓子の製造販売を手がける洋菓子舗ウエストも被害を公表している。

EC業界におけるセキュリティ対策について

経済産業省主導の「クレジット取引セキュリティ対策協議会」（事務局は日本クレジット協会）は、2017年3月8日に公表した「クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画-2017-」において、EC事業者に対して2018年3月までにカード情報の非保持化、もしくは「PCI DSS準拠」を求めていく方針を掲げた。

カード情報の漏えいの頻度が高い非対面（EC）加盟店については原則として非保持化（保持する場合はPCI DSS準拠）を推進。EC加盟店におけるカード情報の非保持化を推進するため、PCI DSS準拠済みのPSP（決済代行会社）が提供するカード情報の非通過型（「リダイレクト（リンク）型」または「JavaScriptを使用した非通過型」）の決済システムの導入を促進するとしている。

2018年6月1日に施行された「割賦販売法の一部を改正する法律（改正割賦販売法）」では、クレジットカードを取り扱うEC事業者などに対して、「クレジットカード情報の適切な管理」と「不正使用防止対策の実施」が義務付けられている。

また、独立行政法人情報処理推進機構では不正アクセス対策についての資料をまとめており、「安全なウェブサイトの作り方」などを閲覧することができる。