/ 成城石井、Zoff、「3COINS」のパル、コクヨ、USMH、楽天、プラス、Amazon、プラス、ライフコーポなど登壇のECイベント

労働人口減少による人材不足、法令改正や外出時の前提知識の増加、日々の業務における情報探索の負荷増かから派生する情報移管不足など、業界問わず大きな課題となっている昨今。AIの力でどう解決できるのか、Amazonにおける生成AIの活用方法の一例を事例と共にお伝えします。

2011年から生放送系ウェブサービスの開発を経験した後、2013年よりスタートアップ企業にJoin。CTOとしてモバイルアプリ、サーバサイド、AWS上のインフラ管理を担当しつつ、採用やチームマネジメントを行う。2015年よりアマゾンウェブサービスジャパンのソリューションアーキテクトとして、スタートアップやデジタルネイティブ領域、ソフトウェアベンダーや SaaS のお客様に対する技術支援を担当。技術的な得意/興味領域としては、設計原則に則ったプログラミング、ブロックチェーン、サーバレス・モバイル系テクノロジーなど。

その他

DX担当、マーケティング、小売、EC担当者

業務における生成AIの活用方法のヒントを具体的な事例を知ることができます

生成 AI をビジネスに取り入れたいと考えているが、どのように取り入れていいのかわからない事業者様、利用事例などを聞いてみたい事業者

「商品マスタの業界標準化」「物流協業」「デジタル人材の育成」など、リテール・EC業界で注目度の高いトピックスを、小売業界で活躍するスペシャリストが有志で集う「TEAM K.O」からメンバー4人が登壇し、詳しく解説します。講演では、リテール・ECの観点で再現性の高い取り組みを解説。共創・協業によって業界課題を解決するノウハウ、社会課題の解決に向けた新たなチャレンジなどを、具体的な事例を交えてお伝えします。

「TEAM K.O」メンバー／ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス株式会社　北村 智宏 氏
1998年　(株)ダイエー入社
2006年　同社 経営企画部
2014年　同社 社長付
2015年　イオン(株)出向　SM事業政策チーム（SM担当付）
2023年　ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(株) 現職
2020年～RRI（ロボット革命・産業IoT イニシアチブ協議会）
　　　　 小売副テクニカルコミッティ長も担当

「TEAM K.O」メンバー／ソフトバンク株式会社　神成 昭宏 氏
通信業界で30年以上にわたり、SE、IT企画、営業企画、新規事業開発、オペレーション設計、サービス開発などのビジネス領域で、変革、事業成長につなげる数多くのプロジェクト・組織マネジメントをリード。
2019年、経済産業省が立ち上げた「ロボット実装モデル構築推進タスクフォース」の小売テクニカルコミッティ・リーダー。流通小売の業界課題をDXで解決する官民連携、社外とのオープンイノベーションを推進中。

「TEAM K.O」メンバー／株式会社ライフコーポレーション　皆川 剛 氏
1995年　ライフコーポレーション入社
1999年　販売促進部
2015年　ネットビジネス部
2017年　営業企画部
2020年　秘書・広報部　兼　サステナビリティ推進部
現在、各協会関連の渉外業務も担当

「TEAM K.O」メンバー／株式会社成城石井　畔柳 良馬 氏
コンサルティングファームのシグマクシスにて主に小売業のデジタル・マーケティング戦略の立案～実行支援に従事。スーパーマーケット業態のオペレーション改善やデジタル化、データマーケティング戦略やインフラ構築の案件を多数経験。2024年から現職。
本取り組みには2023年から参画し、幅広い企業の実態を知る強みを本取り組みに生かすべく邁進中。

大規模店舗向け、中規模向け

どんな方にもわかりやすく、理解しやすい内容を心がけます

小売業の経営や企画に携わっている方、または企業の垣根を超えた活動に興味がある方

新しい問題解決の方法や、これからの働き方に関するヒントを得る機会となります

「社会課題の解決に取り組みたいが、どうしていいかわからない」「業界全体の課題について、自分がどのように関与していいかわからない」といったニーズや悩みに応えます

リテールメディア広告は欧米に続き日本でも大きな収益を上げる企業が増えており、次世代マーケティングの大きな波が到来しつつあります。
検索キーワードや絞り込み項目はリアルタイムのニーズが反映される最強のファーストパーティデータであるため、それらを的確に活用することがユーザーの顧客体験の向上につながります。
今後ますますCXの重要性が増す中で、そうしたファーストパーティデータを活用しユーザーの趣味や趣向に合う商品を広告として掲出できるリテールメディア広告は重要性が増しています。
今回のセミナーでは当社のリテールメディア広告の導入事例を交えつつ、CX向上のためのデータ活用について詳しく解説します。

2006年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任（現任）。
現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CXシリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX（カスタマーエクスペリエンス）のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。

大規模店舗向け、中規模向け

ブランド、リテールのマーケティング担当者

2024年6月、世界最大級のマーケティング・プロモーションのイベント「NRF」のAPAC版がシンガポールで初めて開催され、小売業界のグローバル最先端のテクノロジーや事例が、講演や展示会を通して披露されました。
日本国内のEC・リテールメディアシーンをリードする楽天とRoktの両社は、このNRF APACに揃って参加。日本の3～5年先を行くと言われる海外のテクノロジーを各国企業はどのように活用し、事業に生かしているのか。現地で目にした最新情報やソリューションを振り返り、「リテールメディア」を中心に、日本の小売企業、EC企業などが自社のビジネスに生かすためのヒントを解説します。

Rokt合同会社　大野 皓平 氏
大手広告代理店を経て、位置情報系マーケティングのCinarraにて営業責任者として多くのリテール企業へOMOソリューションを提供。現在、米国に本社を置くeコマーステクノロジー企業Roktにて日本市場のビジネス開発を担当。大手ECサイトのリテールメディア化を推進しており、ノンエンデミック広告（サイト出店者以外の第三者ブランドによる広告）の第一人者として日本市場での啓蒙活動に取り組む。個人情報保護士。

楽天グループ株式会社　秦 俊輔 氏
2009年楽天グループに入社。広告事業配属後、広告代理店担当の営業を担当し2017年には電通との合弁会社である楽天データマーケティングの立ち上げに携わる。
2019年Yahoo!JAPANに入社。PayPay販促ソリューション、東京2020の企画・販売に携わる。
また、ヤフー×指名手配捜査支援プロジェクトで広告電通賞 入賞。
2021年再び楽天グループに戻り、楽天市場とメーカーとの協業でビジネス拡大を図る部署（AIO）の立ち上げ及び、コンサル部門の責任者を務める。

株式会社インプレス　瀧川 正実
元プロボクサー。戦績は5戦3勝（1KO）2敗。その後の暴飲暴食がたたり現在はその面影なし。 流通・通販・インターネット通販の専門新聞の編集記者を経て、EC支援の事業会社で新規事業の立ち上げ、マーケティングを担当。その後、インプレスに入社、ネットショップ担当者フォーラムの立ち上げに参画。デスク → 現在は編集長。趣味は飲酒、地域活性化活動。

大規模店舗向け、中規模向け

楽天市場に出店している店舗はもちろん、ブランド向けにも、購買モーメントを捉えたリテールメディアの活用法を解説します。データの効果的な活用法や、カスタマージャーニーに合わせたマーケティングソリューションを紹介し、売上アップと顧客獲得のための戦略を提供します。

大手SIerでメガバンク・大手証券会社のシステム構築を経て、
2009年に楽天株式会社へ入社。各種プラットフォームの
構築・運営の後、2014年から楽天市場の広告ビジネスの責任者に就任。
現在は、楽天市場を含むコマース系ビジネスの広告事業全般をリード。

文具・オフィス家具メーカーのプラスには、一般企業、学校、介護福祉施設や地方官公庁などの法人顧客に向けて、全国の販売店と協働してオフィスカタログ通販サービスを提供する流通事業者としての一面があります。法人市場を顧客セグメント別に捉え、各セグメント固有のニーズにきめ細かく応えるサービス設計により事業を伸長させています。プラスが展開する法人向け通販モデルについて誕生の背景や現在地についてご紹介します。

プラス株式会社に1989年入社。札幌支店にてオフィス家具を中心とした営業を経験。2003年にマーケティング本部に異動、その後スマートオフィス、スマート介護の新規事業の立ち上げに携わる。現在は業種特化型のBtoB通販全般の企画・サービス開発を監修し、スマート介護では入居者のお買い物サポートサービスCOREIL（コレイル）のサービスをBtoBtoC領域で展開。

その他

企業向けBtoB通販の業種セグメントのサービスについてです。ECの知識があれば興味をお持ちいただけれると思います。

BtoB通販へのご興味があり、小中学校・介護・地方自治体等への商品のご提供や事業のコラボを検討されている企業のご担当者様

BtoB通販での業種毎の特性やニーズについてお伝えできます。

BtoB ECを活用し様々な課題を解決していきたいという需要は日々高まる中、
抱える課題やビジネススタイルにより、構築する際の考え方や戦略は変わります。
本セミナーでは法人間取引における課題に合わせた構築事例を課題から手段・考え方・効果までご紹介いたします。
業務効率化・売上拡大・新規顧客獲得・営業の効率化などに関心がある方はぜひご視聴ください。

2000年よりECサイト構築プラットフォームecbeingの製品開発、並びにEC事業者への導入・カスタマイズ開発に従事。
プログラマー、SEを経てプロジェクトリーダーとして 100社以上のECサイトの構築を実施。その後、開発部長に就任。
現在、上席執行役員 マーケティング営業本部 副本部長として ecbeing全般のマーケティングやセミナー責任者を務める。

大規模店舗向け、中規模向け、小規模店舗向け

BtoB向けECサービスの真の課題は、ユーザー数や購入額の伸ばし方ではなく、継続して利用されるサービスの作り方にあります。その点でBtoB EC事業者が参考にすべきは、実はBtoC ECサイトではなく、ショート動画アプリや、サブスク型コンテンツサービスだと言えるでしょう。本セミナーでは、それらのサービスの根幹をなすAIを使ったユーザー体験改善の手法を紹介し、BtoB ECに求められる「次もこのサイトで買いたくなる体験」「目的の商品以外にも目を向ける体験」を、人的コストをかけずに導入するポイントをお伝えします。コンテンツマーケティングに取り組む事業担当者にもおすすめの内容です。

国内システムインテグレーター、ネットワークツールベンダーにてプロダクトマーケティングに従事したのち、2017年シルバーエッグ・テクノロジー株式会社に入社。マーケティング部シニアマネージャーとしてプロモーション業務を統括する。多数の顧客インタビューを通じてデジタルマーケティングの課題を分析し、パーソナライゼーション技術の適切な利用方法を提案している。趣味はプラモデル。

大規模店舗向け、中規模向け

世界のZ世代から絶大的な支持を受けている中国発EC「SHEIN」。その売上高はユニクロ、H＆Mを凌駕し、ZARAに迫る勢いと言われています。3日で3000SKUの新規商品を投入するという驚異のサプライチェーンについて、SHEINのサプライチェーンに詳しい齊藤孝浩氏とカタログ通販歴43年の高山隆司氏が対談形式で解き明かしていくセッション。アパレル関係者を中心に、日本マーケットへに浸透する「SHEIN」対策などを考える企業などは視聴必須です。

有限会社ディマンドワークス　齊藤 孝浩 氏
グローバルな商品調達からローカルのチェーンストアオペレーションまでアパレル業界で豊富な実務経験を持つファッション流通コンサルタント。在庫を活かし利益に換える！在庫マネジメントを切り口に、これまで30以上のストアブランドの業務再構築と人財育成を支援。業界専門家としても活動し、著書に「ユニクロ対ZARA」「アパレル・サバイバル」「図解アパレルゲームチェンジャー」（いずれも日本経済新聞出版社）がある。

株式会社スクロール360　高山 隆司 氏
1981年スクロール入社後、43年にわたり通販の実務を経験。2008年、ネット通販企業をサポートするスクロール360設立に参画。以降、200社を超える通販企業の立ち上げやフルフィルメント受託を統括。著書に「ネット通販は『物流』が決め手」、「EC通販で勝つBPO活用術」、「通販まるごとソリューション」（ダイヤモンド社）がある。

EC事業担当者、アパレルメーカー、アパレル小売店

アパレルのゲームチェンジャーといわれるＳＨＥＩＮ躍進の成功要因を
数値データをもとに解説していくため、ＳＨＥＩＮのＫＦＳ（key for success）
が理解できるセッションとなります。

現在、アパレルビジネスやＥＣビジネスの将来に不安感を持っているご担当者に
聴いていただきたい内容です。未来の流通がどのようになっていくかを示唆する
セッションとなっています。

老舗メーカーコクヨは文具やオフィス空間構築だけでなく、ECにいち早く取り組み、メーカーとして最大級のECを持つデジタル先進企業の顔も持つ。昨年、お客様をより知るためにデータやテクノロジー活用を学ぶ独自のデジタル人材育成プログラム「KOKUYO DIGITAL ACADEMY」を開校。1年で延べ1,000名を超える社員が実践的なデジタルスキルを学んでいる。その活動内容や成果、デジタル人材育成のポイントについてお話致します。

ゼネコン、ゲーム会社、総合商社を経て、BtoB eコマース業界へ。経営管理、EC、物流やテクノロジー領域を管轄し、2022年6月にコクヨ株式会社に入社。2022年12月にコクヨグループでオフィス通販を行う株式会社カウネット代表取締役社長に就任。同時にコクヨ株式会社執行役員 ビジネスサプライ事業本部長として国内流通事業全般を管掌。社内大学のコクヨデジタルアカデミーでは学長を務めコクヨグループのデジタル人材育成を担う。

ファッションブランド「CIAOPANIC」「russet」などを展開するパルの店舗数は約1000店、そこで働くスタッフは約5000人にのぼります。SNS投稿を手がけるスタッフ数は1800人、なかでも1万人以上のフォロワーを抱えるスタッフは250人以上。パルが現場スタッフのDX化、そしてAIを活用するのは、「スタッフ1人ひとりの個性や創意工夫」をビジネスの現場で最大活用するため。AI活用とDX化を進めるための社内体制の整備、従来のECでは実現できなかった新たな顧客体験を生み出すAI活用の取り組みについて解説します。

大学卒業後、大手アパレル企業に入社、婦人服の営業にはじまりVMDやMD、ブランド責任者を経験。 2009年 ハースト婦人画報社に入社。メディアコマースサイト「ELLE SHOP」の立ち上げとMDとマーケティング責任者として事業の成長に注力。2014年 パルに入社。現在は、EC、WEBシステム、プロモーション、SNS、CRM、DBマネジメントなどを管掌。

フランス発祥の本格登山ブランド「ミレー（MILLET）」で広く知られ、アウトドアファンを中心に人気を集めているミレー・マウンテン・グループ。その日本法人は近年直販チャネル強化のため、さまざまな施策を通じてEC事業を拡大させています。講演では、マネジメントから現場の業務まで広く担う、イーコマース・マネージャーの奥村氏が登壇。これまでのEC事業の取り組み、社内体制、ツールを活用した業容拡大のノウハウまで深掘りし、自社の事例をベースにECの知見を解説します。

ミレー・マウンテン・グループ・ジャパン株式会社　奥村 武 氏
2005年、建築資材メーカーの営業としてキャリアをスタート。その後、おもちゃや ビデオゲーム・CD/DVDを取り扱う総合エンタメ企業に転職。2011年、営業部門からの異動がきっかけでECサイトの運営に携わる。2018年、ミレー・マウンテン・グループ・ジャパンに入社。現在は自社ECサイトと外部ECモールの業務全般、およびチームのマネジメントを担当。

株式会社インプレス　高野 真維
法律書籍の編集者、通販・EC専門紙の記者を経て、2022年秋に「ネットショップ担当者フォーラム」編集部に参加。百貨店、化粧品、サブカルチャーなど、小売・EC業界の幅広い取材を経験。好物は蕎麦と野沢菜。長野県出身。

中規模向け、小規模店舗向け

メーカー・ブランドEC

成長過程や情報収集、その他各種意思決定のプロセスなどのお話をする予定となります。

様々あるカートシステムやツール等の選定や導入背景

日本でのサービス提供開始から、10年目を迎えたID決済「Amazon Pay」。現在では10万以上のECサイトに導入されるデジタルコマース時代に欠かせない決済オプションになっています。この講演では、最新の導入事例をご紹介しながら、Amazon Payを自社ECサイトに導入することで期待できるマーケティング効果や、自社ECサイトに訪れたお客様にどのような顧客体験が提供できるのか、といった「買いやすいECサイト」を実現するためのヒントをご説いたします。

流通、コンピュータソフトウェア、金融、エンターテインメント、写真通信社と様々な業界でマーケティングコミュニケーションに携わり、2014年アマゾンジャパン入社。セラーサービス事業本部にて出品サービスのマーケティングを担当。2016年Amazon Pay事業部に異動し、BtoB/BtoCのマーケティング活動を統括。

大規模店舗向け、中規模向け、小規模店舗向け

自社ECサイト運営事業者、 ECサイト運営責任者/担当者、 自社ECサイトマーケティング責任者/担当者

自社ECサイトのマーケティング施策の一つとして「決済」を見直すきっかけとなる。 ECビジネスの成長戦略に「決済」を役立てることができる。自社ECサイトをより「買いやすいECサイト」にするヒントが得られる。

広告などで集客をしても新規顧客が伸びない/コンバージョン率が上がらない。EC売り上げ増加の新たな施策を検討したい。自社ECサイトでよりよい顧客体験を提供したい。

本セミナーでは、急成長中のDtoC業界に焦点を当て、その魅力と成功要因に迫ります。
右肩上がりの市場規模拡大の中で注目されるDtoCモデルの事例を通じ、
ビジネスモデルの新しい可能性や成功の裏側に迫りながら、
データ活用がもたらす業界変革について解説します。

データX入社後、Field Salesでの営業経験を経て、Marketing業務に従事。タクシー広告を中心としたプロモーション施策の企画設計から、Inside Salesの業務効率化、b→dash アライアンスチームの立ち上げなど幅広く業務を担当し、2023年よりMarketing Unit Managerに就任。

「BAKUNE」をはじめとしたコンディショニングアイテムを展開するTENTIALの自社EC事業が伸び続けています。その理由の1つに、生成AIの活用が成功していることがあげられます。たとえば、問い合わせ経由の顧客を捉えた顧客満足度アップ＋リピーター化、10万件近くの自社データ分析による、顧客ファーストのECを実現する組織づくりなど。生成AIの活用や効率化に関心のあるEC担当者は必見です。

大学在学中にエンジニア集団の会社を立ち上げ、さまざまな企業の技術部門をサポート。株式会社３ミニッツではリードエンジニアとして創業期からM＆Aを経験。
2019年、ウェルネス領域で事業展開をしている株式会社TENTIALに参画。執行役員CTOとして全社を横断しながら自社ECを用いたデータ活用などD2C領域のテクノロジー活用の他、健康データの解析などにも注力している。

中規模向け、小規模店舗向け

自社ECサイトをお持ちの方

EC事業における生成AIの活用
エンジニア組織やデータサイエンスの活用

送料の値上げ、原価高騰、プレイヤーの増加など、ECビジネスを取り巻く環境は厳しさを増しています。こうした環境下で成長し、生き残るためには、「売り上げを伸ばす」「利益を出す」ための再現性ある施策、ECサイト運営が重要になります。年間200万枚以上の無地Tシャツを売る「Tshirt.st」の後藤氏は、キャンセルやバックヤード業務の効率化、梱包の適正化などにより、競争激しいTシャツジャンルで成長をけん引。石川氏は“成長請負人”としてさまざまな企業のECビジネスに携わってきた経験から、“効果が出る施策”などのノウハウがあります。そんな両者が、自身の経験を踏まえた「再現性のある」施策や運営のコツなどを解説します。
※本講演は2024年5月ネットショップ担当者フォーラム2024春の再放送です

株式会社Tshirt.st　後藤 鉄兵 氏
1999年からEC事業に関わり2002年には自社製造アパレルブランドの販売をするなど、日本のEC黎明期から活動を続ける。Shopifyはまだ日本語版も日本法人も存在しない頃から独自のローカライズで運用。現在は年間200万枚40万件という規模のECサイトを運用しています。

ルームクリップ株式会社　石川 森生 氏
新卒でSBIホールディングス入社。SBIナビ（現・ナビプラス）を創業、多くのマーチャントのECサイトグロースに携わる。その後、自身も事業会社の道に。ファッション通販サイト マガシークのマーケティング部長、製菓製パンECサイトcottaを運営する株式会社TUKURU代表取締役社長、株式会社DINOS CORPORATION CECO(Chief e-Commerce Officer)を歴任。現在はトレンダーズ株式会社 社外取締役、ルームクリップ 株式会社 KANADEMONOカンパニー長＆EC事業部責任者、オルビス株式会社CDO（Chief Digital Officer）などを兼任する傍ら、複数の成長ベンチャーにハンズオンによるエンジェル投資を実施。常に実戦の中でEC事業の成長を再現し続けている。

ルームクリップ株式会社　松本 好司 氏
WEB広告運用代理店の執行役員として広告運用支援や、ジョイントベンチャー設立のため各社アライアンスを推進し、東京エリア統括に就任。その後、D2C家具のKANADEMONOを運営するルームクリップにマーケティングやコンテンツ戦略、ショールーム店舗を管掌するゼネラルマネージャーとしてジョイン。常に現場に身を置き、実践値を武器に同社の成長を牽引。また実務経験を軸にしたマーケティングやストラテジーサポートも行っている。

インフルエンサーマーケティングを起点とした統合型施策でEC売上3倍を実現したジュピターショップチャンネルさまの事例をベースに、「明日から使える」ノウハウを解説。これまで当たり前とに行われてきたやり方と一線を画す手法を是非ご覧ください。

大規模店舗向け、中規模向け、小規模店舗向け、モール店舗向け、その他

ブランド力を問わない手法のため、企業規模は問いません。
※ただしマーケティング予算が月額10万円～の企業様向け

業種 : 化粧品、アパレル、生活雑貨などのBtoCメーカー様
職種 : EC担当、マーケティング担当、ブランド担当、SNS担当者さま

フォロワー獲得など、SNSの成果ではなく
「売上に繋がる再現性の高い」施策をご紹介しますので、アクションのイメージが付きやすいことが本講義の特徴です。

・SNSを運用しているが売上への成果がわからない
・過去にインフルエンサーマーケティングを行ったが、成果が出なかった
・広告のCPAを下げたいが、PDCAのやり方がわからない、工数が割けない
・モール脱却をしたいが、集客に不安がある

デジタルマーケティングの流行による広告運用費用の高止まりによって、D2C（自社EC）、ECモール、リアル店舗など、複数チャネルを組み合わせたチャネル多角化が志向されています。一方で、チャネルが多角化すればするほど事業管理・顧客データ管理は煩雑になりチャネル間の壁が発生し、相乗効果が得づらくなっていく実態も多く存在します。
今回は、次世代型ストアソリューションであるTHE [ ] STORE事例からリアル店舗×ECが融合した事業のあるべき姿と、複合チャネルの顧客データを統合管理しデジタルCRMで顧客あたり収益（LTV）を最大化していくための一気通貫した顧客体験構築について解説します。

大学卒業後、楽天株式会社に入社。その後外資コンサルファームにて、新規事業開発やビジネスモデル変革等のプロジェクトに従事。 2019年にSUPER STUDIOに入社し、2021年に執行役員に就任。現在はCMOとしてecforceのセールス＆マーケティング部門と自社D2C事業を管掌。

大規模店舗向け、中規模向け、小規模店舗向け、モール店舗向け

眼鏡ブランド「Zoff（ゾフ）」は、デザイン性やライフスタイル提案などのブランディングで差別化を図っており、EC事業もデジタル施策を組み合わせて拡大されています。本セッションではブランドの情報をSNSやECサイトで発信するスタッフインフルエンサーの取り組みを中心に、マーケティング部門の責任者である井戸氏をお招きしてパネルディスカッション形式でお話しします。

株式会社visumo　井上 純 氏
2012年にECフルフィル支援ベンダーからecbeing社に入社し営業コンサルとして50以上のプロジェクトに参画。
2017年にUGCを活用する新サービスとしてビジュアルマーケティングプラットフォーム“visumo”を立ち上げ、2019年4月に株式会社visumo設立と共に取締役に就任し、事業全体を管掌。2023年4月に同社の代表取締役に就任し、同年に導入社数700社を突破。国内における次世代のビジュアルマーケティングを推進すべく活動中。

株式会社インターメスティック　井戸 喜貴 氏
トランスコスモス株式会社にて約15年間、デジタルマーケティングを中心とした営業職に従事。
部長職を経て、株式会社インターメスティックに入社。マーケティング部・デジタルマーケティング部・EC事業部の部門長を歴任。
オンライン・オフライン広告、SEO、MEO、CRMなどの集客・販促施策、自社EC・オウンドSNSなどの運用、バーチャルフィッティングやスタッフインフルエンサー施策など自社DX・OMO戦略の推進まだ幅広くカバー。
MBA・中小企業診断士。

大規模店舗向け、中規模向け

物流2024年問題、楽天最強配送のスタートなどを背景に、アウトソーシング先の倉庫へ適正在庫を積むニーズが急速に高まっています。売れている商品在庫を倉庫へ積み上げていけば、機会損失は減るものの、保管費用が上昇します。売り上げの最大化、適正コストを実現するには、適切な在庫を継続的に補充していくことが重要となりますが、そのカギを握るのが「需要予測」です。AIが必要になるんじゃないの？ そう思われるかもしれませんが、人間が行っている業務をロジックに落とし込むことで、需要予測は大企業はもちろん、中小の企業も自社でできるようになります。このセッションでは、自社で作った需要予測ロジックから、最適な在庫投入を実現している2社の経営者が、ロジックを踏まえて事例をお伝えします。

株式会社柳田織物　柳田 敏正 氏
1971年4月生まれ。1994年法政大学卒業後、(株)バーニーズジャパン入社。横浜店にてメンズ全般の接客に従事。1999年退社し、創業1924年の（株）柳田織物に入社。2002年オリジナルのシャツを販売する自社ECサイト「ozie」を開設し、BtoCへ進出。2011年にOSMC（オンラインショップマスターズクラブ）最優秀実践者賞受賞。2012年第4回エビス大賞（現全国ネットショップグランプリ） 大賞受賞。2013年4月、4代目の代表取締役に就任。2014年、売り上げの半分を占めるBtoB取り引き（卸売り）から撤退し、BtoCの小売のみの運営に切り替える。 あわせて六本木一丁目にショールームをオープン。現在EC4店舗とショールームといったネットとリアルの接点を通じて、お客様のご要望にお応えできるよう日々奮闘中。またライトワークの一環で、ECにかかわっていて一家言ある方をゲストにお招きしてお話を聞くYoutubeチャンネル「ECの未来 」のMCを務めております。

株式会社Tshirt.st　後藤 鉄兵 氏
1999年からEC事業に関わり2002年には自社製造アパレルブランドの販売をするなど、日本のEC黎明期から活動を続ける。Shopifyはまだ日本語版も日本法人も存在しない頃から独自のローカライズで運用。現在は年間200万枚40万件という規模のECサイトを運用しています。

ヤッホーブルーイングは超宴、通販限定顧客向けのイベントなどで“熱烈なファン”とコミュニケーションを取り、土屋鞄は出張店舗をさまざまな地方などで展開、職人が商品への思いを直接消費者へ伝える場を設けています。こうしたコミュニティ、コミュニケーションを通じて熱烈なファンを生み出しているヤッホーブルーイング、土屋鞄の2社が、自社の実例を踏まえて、コミュニティ設計、ファンを生む顧客コミュニケーションのコツ、そのための組織・体制作りのポイントを解説します。ファン作りの基礎、組織作り、スタッフの意識醸成のヒントを学べるセッションです。

※本講演は2024年5月ネットショップ担当者フォーラム2024春の再放送です

株式会社ヤッホーブルーイング　佐藤 潤 氏
2012年にヤッホーブルーイングに中途入社。通販部門・プロモーション部門・ファンベースマーケティング部門の部門長を歴任。現在はCRM設計・CXデザインを探求する部門にて、オンライン・オフライン問わないファンとのコミュニケーション施策の企画や運営に携わる。一般社団法人コミュニティマーケティング推進協会 フェロー（D2C分野担当）。著書に『ヤッホーとファンたちとの全仕事』（日経BP）

株式会社HARIZURY　北山 浩 氏
長年勤めた企業から23年より新しくチャレンジするべくHARIZURYにjoin。経験を活かし、ブランドごとを活かしながらグループ全体にバリューが出る業務に就く。